はじめに
前回のコラム「【新NISA】でどれくらい投資をする？ 1万人のデータから浮かび上がるスタンス」では、フィデリティ・インスティテュートが実施した「ビジネスパーソン1万人アンケート」（以下、「1万人アンケート」）の調査結果から、NISAにしぼった内容をお伝えしました。今回は1万人の投資行動全般について浮かび上がった特徴をご紹介していきます。
フィデリティは2010年より、日本全国の会社員と公務員の資産形成や退職準備に関する動向の調査を続けており、今回で10回目。2023年の調査は6月30日～7月7日にインターネットを通じて10,854人を対象に実施。
貯蓄額と投資残高の関係
働く1万人は貯蓄額のうち、どれくらいを投資に回しているのでしょうか。現金・預貯金・証券投資・保険といった金融資産の保有額を「貯蓄額」とします。また、株式や投資信託で保有している金額を「投資残高」として、両者の関係をひとり一人について調べました
図表１ 貯蓄額と投資残高の関係
図表1を見てみると、一番下の貯蓄額が100万円未満のゾーンでは、投資残高ゼロ、つまり投資をしていない人が62％いるのがわかります。貯蓄額が増えるにつれ、投資をしていない人の比率は減っていきます。これは皆さんの感覚ともマッチしているでしょう。一番上の貯蓄額5,000万円以上のゾーンでは投資残高も大きくなり、投資をしていない人はわずか8％になります（※1）。
投資額がゼロではない人を投資家と呼ぶことにすると、投資家の比率は1万人アンケート全体で51％でした。男性は53％とこれよりも多く、女性は42％と少なくなります。収入が増えると投資家比率も増えていきます。しかし、年収1,000万円を越えるゾーンでも3割の人は投資をしていませんでした。年齢も上がるにつれ、投資家比率は増えていきます。ただし、Z世代（当アンケートでは20－26歳）、若年層（27－36歳）でも4割強が投資をしているという結果になりました。
（※1）参考までに、「貯蓄額5,000万円以上あるが、投資をしていない」人は39人いました。所在地としては東京、大阪、神奈川が多いです。うち19人がお金に関する情報を「どこからも入手していない」と回答しています。
投資対象
それでは、働く1万人は何に投資しているのでしょうか？ 図表2は投資している人に投資対象をすべて選んでもらった結果を世代別に比較したもので
す。
図表2 年代別の投資先
たとえば、日本の個別株式には高齢層（53－64歳）の投資家の64％、中堅層（37－52歳）の55％が投資をしています。年齢が若くになるにつれ、日本の個別株式への投資率は減っていき、若年層では43％、Z世代では33％となります。
これに対して、外国株に投資する投資信託には、Z世代の34％、若年層の39％が投資しており、高齢層の32％より多い数値です。Z世代はSNSを通じて日ごろからグローバルな情報にふれているので、投資先が海外に向かうのも自然なのかもしれません。一方で、運用の知識・経験は少ないせいか、ロボアドや投資一任を使う比率も他の世代より高くなっています。
図表3は投資先の推移を時系列で見たものですが、日本の個別株の長期低落傾向は明らかです。これとは逆に、人気が高まっているのが外国株投信であることがわかります。
図表3 投資先の推移
