投資や資産形成は「お金の話」である前に、「人生設計の話」である
老後・教育費・働き方で変わる！ 続けられる投資に共通する3つの条件とは
投資の世界で注目されがちなのはリターンや利回りですが、それだけで投資判断は成り立つのでしょうか。投資が途中で続かなくなる背景には、人生設計と投資内容のズレが潜んでいることも少なくありません。本稿では、老後資金や教育費、働き方、リスク許容度といった視点から、無理なく続けられる投資の考え方を整理します。
ビジネス三井 智映子
「オルカン」一本で大丈夫？ オルカン投資家が考えるべき次の投資戦略
実は偏っている「オルカン」
新NISAの開始以降、SNSでは「オルカン（全世界株式インデックスファンド）一本でOK！」という投稿を頻繁に見かけます。実際、つみたて投資家の多くが最初に選ぶ商品がオルカンです。世界中の株式に分散でき、少額から始められるうえ、信託報酬も低コスト、まさに“投資初心者の味方”といえる存在だからでしょう。「全世界に投資しているから安心」「これ一本で分散できている」と感じる人も多いかと思いますが、数年続けていると誰もが一度はこう考えます。「オルカン一本で本当に十分なのだろうか？」「もし世界経済が停滞したら、どうなるのだろう？」結論からいえば、オルカンは優秀な“土台に据え置くべき投資商品”ですが、万能ではありません。たとえば、地域の偏り、為替の影響、株式100％ゆえの値動きの大きさなど、「一本化ならでの弱点」も存在します。この記事では、オルカンしか持っていない人が次に考えるべき“第2の柱”を、FPの視点から解説します。
ビジネス松本 耕太郎
12月相場を読み解く4つの判断軸──アノマリー・税金・損出し・NISAや優待をどう使うか
投資家年末の行動ひとつで、“手取り”も“来年の設計”も変わる！
12月は相場の季節性、税金、損出し、NISAなど、投資判断に関わる要素が重なる特別な月です。本稿では、アノマリーの背景、税制の基本、損益通算や繰越控除の考え方、NISAと優待の位置づけまで、投資家が年末に整理したい4つの判断軸をまとめました。「この一年をどう締めくくるか」を主体的に考える一助になれば幸いです。
ビジネス年末のNISA運用は「焦り」に注意！ 非課税メリットを最大化するためのポイント
焦らず整えて、来年の運用につなげよう
年末が近づくと、「今年のNISA枠が余っている」と焦りを感じる方も多いのではないでしょうか。ですが、ちょっと待ってください。非課税枠を埋めることだけを目的に、慌てて追加投資してしまうと、NISA本来のメリットを十分に活かせない可能性があります。今回は、年末に見落としがちな注意点を整理し、来年以降の運用をより効果的に進めるための方法をお伝えします。
ビジネス岡 由季子
【新NISA長期投資家へ】「売るべきか、売らざるべきか」株高で利益確定していい人の「たった1つの条件」
短期的な目線で高いか低いかを考える必要はない
2025年は日経平均、NYダウ、S&P500、金、ビットコインなどあらゆる資産価格が史上最高値を更新し続け、調整局面はあるものの、以前とマーケットは好調です。日経平均株価5万円を突破し、本稿執筆時点では5万円台を維持しています。しかし、マーケットに暴落はつきものです。株式市場に目を向ければ、2020年以降では、2020年2月「コロナショック」、2022年2月「ウクライナショック」、2024年8月「日本版ブラックマンデー」、2025年4月「トランプショック」と実に4回もありました。歴史的に見て、株式市場がこれだけ高い水準になっているので、「いずれ暴落するのだから、今のうちに利益確定しよう」と考えてしまう人もいるでしょう。今回は、投資で築いた資産の売り時を一緒に考えてみましょう。
ビジネス頼藤太希
積立投資の定番「ドルコスト平均法」は王道か？ 非効率か？
二つの視点から自分に合った投資戦略を考える
投資の基本として語られることの多い「ドルコスト平均法」。一定額をコツコツと積み立てるシンプルな手法は、初心者にも始めやすいとされています。一方で「非効率では？」という声もあり、万能な手法ではありません。本稿では、「王道派」と「効率派」という二つの視点から向き・不向きを整理し、自分に合った投資戦略を考えるヒントをお届けします。
ビジネス買付額上位に1本もない？ NISA口座で日本株アクティブファンドが不人気な理由
運用成績だけではない
日本証券業協会が6月末時点の「NISA口座の開設・利用状況」を発表しました。大手証券会社10社を対象にしたヒアリング調査なので、他の集計結果と異なる点はありますが、現時点のNISAの状況を把握するうえで参考になります。
ビジネス鈴木雅光
1億円資産も夢じゃない！戦略で目指す「いつの間にか富裕層」
新NISA時代の資産形成術――長期投資・節税・制度活用
日経平均株価が連日で過去最高値を更新し、資産を大きく増やした人も少なくありません。実は今、「いつの間にか富裕層」と呼ばれる人々が静かに増加中。その背景には株価上昇や長期投資制度の普及があります。本記事では、富裕層の定義や最新データ、そして誰でも実践できる資産形成の戦略を具体的に解説します。
ビジネス新NISAスタートから一年半、積立設定後はほったらかしのままで大丈夫？ NGなパターンとは
資産見直しのポイント
新NISAのスタートからはや一年半。この間、低コストのインデックスファンド「eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）」（愛称「オルカン」）や「eMAXIS Slim米国株式（S&P500）」に投資し、「長期・積立・分散投資」を実践しはじめた人も多いでしょう。ただ問題は「長期」の部分。2025年の市場は波乱含みの展開で、4月には暴落も経験しました。そのため「積立設定をしてからその後何もしていないけれど、ほったらかしのままでいいのか不安」という声も耳にします。今回は、新NISAスタートから一年半の今こそ考えておきたい資産見直しのポイント・投資先の商品選びのポイントを紹介します。
ビジネスみんなは新NISAでいくら投資している？ 調査で分かった投資枠別の平均購入金額
一度も売却していない投資家が多い
金融庁は3月末時点のNISA(少額投資非課税制度)の利用状況を公表しました。NISAの累計買付額は59兆3056億円に達しました。政府は3年前に「資産所得倍増プラン」を取りまとめ、NISAを使った投資の額を2027年までに56兆円まで増やす目標を掲げていましたが、前倒しで達成しました。このうち、2025年1～3月の買付額は6兆6032億円で、成長投資枠が4兆9916億円、つみたて投資枠が1兆6116億円となっています。口座数は2646万9325口座で、3カ月で86万5267口座の増加となっています。なお、口座数は政府目標の2027年までに3400万口座には届いていない状況です。
ビジネスたけぞう
NISAを使って始めた積立投資、売却するタイミングはいつがベスト？
最も利益が出るタイミングはわかるのか
NISA口座を活用して資産形成を始める方が年々増えています。日本証券業協会によると、2024年12月末時点でNISAの口座数は2,560万口座、2023年12月末と比較して1年間で436万口座も増加しました。「NISAで積み立て投資を始めたけれど、いつ売却するのが正解なのだろう？」と悩んでいる方が多いのではないでしょうか。投資信託の売却タイミングは、利益が出た時や急激な下落時などがあげられますが、長期的な成果を目指すなら、単に現在の価格だけを基準に判断しないことが大切です。特に、価格が下落したからといって慌てて売却することは避けるべきですし、逆に下落局面を「買い増しのチャンス」と捉える考え方もあります。では、NISAで積立投資をしている場合、売却タイミングをどのように考えると良いのでしょうか。
ビジネス村上 寛幸
投資初心者こそ気をつけたい、株価の暴落時にやってはいけない行動とは？
暴落を経験した今、見直すべきこと
今年から新NISAを始めた人にとって最初の洗礼になった、トランプ政権による株価暴落。自分が積み立てたお金が一気にマイナスになってしまって、投資を続けるべきか迷っている人が多いかもしれません。中には、「やっぱり投資は自分には早かった」と思ってやめてしまう人もいるかもしれません。では、今回のような暴落した時、どのように考えればいいのか、正しい行動は何なのかについて、FPが解説します。
ビジネスNISAにも役立つ！投資を継続している人が大事にしている10のこと
市場で生き残るための投資術とは？
多くの人が目先の利益やタイミングを追いがちな投資の世界で、長期にわたり投資を続ける人々が大切にしている10の考え方を、金融アナリストとしての10年以上の経験を踏まえご紹介します。特に、長期投資の考え方を中心に、NISAで長期投資をされている方、また投資初心者の方にぜひお伝えしたい内容です。長期投資家が重視する「生き残り戦略」や感情に左右されないための「ルール」について、詳しく解説していきます。
ビジネス100万円を倍の200万円に増やすには？ 「72の法則」から考える投資戦略
手元資金を2倍に増やすには
今手元に100万円あったら、どうやって増やしますか？貯蓄から投資へと意識が変化しつつある昨今、資産形成は人生における重要なテーマの一つといえるでしょう。今回は100万円を倍の200万円に増やすときに知っておきたい「72の法則」やリスクとリターンの関係性、投資の制度をお伝えします。あなたの投資戦略の参考にしてください。
ビジネス村井 美則
高配当銘柄が人気？ NISAにおける買付の傾向とは
NISA口座開設数の伸びは鈍化しているか
岸田政権時の2022年11月に「資産所得倍増プラン」を公表し、「貯蓄から投資へ」をスローガンに掲げました。「資産所得倍増プラン」は、日本の個人金融資産2000兆円のうち、半分以上が預貯金や現金で保有されている状況を打破するために、個人の貯蓄を投資にシフトすることを奨励する政策です。このプランでは、NISAの拡充やiDeCoの改革を行い、一部の投資に対して税制優遇を実施しています。具体的には2022年から５年間で買い付け額を28兆円から56兆円へと倍増させるとしていました。しかし、2025年2月時点で目標としていた56兆円を超え、当初目標から３年弱も早く達成しています。日本証券業協会が公表したデータによると、NISA制度が始まった2014年からの累計買付額が2024年末に全金融機関で52.7兆円、2025年は3月末までに5兆1405億円の買い付けがありました。
ビジネス新NISAスタートから1年で「貯蓄から投資へ」の流れはどうなった？
定期性預金から投資信託へシフト
NISAの制度見直しが行われてから1年半近くが過ぎました。かねてからいわれてきた「貯蓄から投資へ」の流れは定着したのでしょうか。いくつかの数字を参考にして考えてみます。
ビジネス株価変動が大きい今、低リスクの投資先はある？ 慎重派の方のための投資法
分散投資の基本「債券」
トランプ米大統領の相互関税をめぐる言動に世界が震撼し、世界中の株価が暴落しました。トランプショックの行方が不透明な中、「やっぱり私に投資は無理」と自信をなくした方も少なくないようです。今回は、そんな慎重派の方のために金利1％前後の低リスク投資法をご紹介します。
ビジネス山中 伸枝
「プラチナNISA」は、本当に理想的な高齢期のお金の置き場所なのか？ 考えうる3つの問題点
勘違いしやすい「分配金」と「配当金」の違い
金融庁が高齢者向け「プラチナNISA」の創設を検討しています。新NISAでの購入は不適切と烙印が押された「毎月分配型」の投資信託の取り扱いを検討しているようですが、実際そこにメリットはあるのでしょうか？ 今回はNISAの取り崩し方法も含め解説していきます。
老後
