はじめに
機関投資家が活用する「直接利回り」
次に「直接利回り」について考えてみましょう。前述した応募者利回りは、発行価格と額面価格の差である償還差益を考慮した利回りでしたが、直接利回りはこうした償還差損益や、売買差損益を一切考慮せずに計算される利回りです。その債券の本来の投資収益性を把握できます。「直利（ちょくり）」という言い方もされます。
計算は簡単で、その債券の利子を購入価格で割るだけです。計算式は、以下のようになります。
たとえば1年あたりの受取利息が3円で、購入価格が99円50銭の債券だとしたら、上記の式に当てはめて計算すると、3.020％という数字が算出できるはずです。
直接利回りを活用するのは、個人よりも主に機関投資家です。たとえば生命保険会社などの機関投資家は、大勢の人たちから集めた保険料を運用しているのですが、その運用先として、国債をはじめとする債券は中心的な存在です。
こうした機関投資家の運用は、基本的に1年を区切りにして決算を行い、その1年間で、どのくらいの運用利回りが確保できたのかを検証します。その際に、1年あたりの収益性を示す直接利回りが用いられるのです。
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