はじめに
先日、オフィス家具のレンタル料が上昇しているという新聞記事をみかけました。食料品や日用品、宿泊費、光熱費などの上昇は、肌感としてもありますが、オフィス家具のレンタル料にまでインフレの波が襲いかかっているとは、考えが及んでいませんでした。記事によると、事業拡大にともなって人材採用を増やし、オフィス家具を増やす企業からの引き合いが多いとのこと。
オフィス回帰が追い風に
コロナでリモートワークが一気に普及し、オフィス不要説も出る中、オフィス家具業界は、大打撃かと思いきや、じつは、ウィズコロナ期もそこそこ堅調でした。というのも、リモートワークとオフィスワークのハイブリッドワークができるよう、かつてのオールドファッションなオフィスレイアウトから、自由なフリーアドレスに変更する企業が増え、そのために必要なオフィス家具需要が堅調だったためです。また、リモートワークでは、仕事の環境を整えるため、ホームワーク用の高級チェアがよく売れたと聞いています。
かくいうわたしも、コロナ禍で、オカムラ（7994）のデスク＆チェアを購入しました。その際に、ショールームを訪れて、営業マンの方にいろいろ聞いたところ、リモートワーク用の家具のほか、駅などに設置されているオンライン会議ができる個室ブースや、ゲーム配信用の高級チェアが売れているとホクホク顔でした。そんなわけで、オフィス家具メーカーは、コロナ禍でもまったくへっちゃらで、むしろ業績は堅調だったのです。
では、アフターコロナでどんな変化があったかというと、これまたオフィス回帰が追い風になっています。冒頭でも述べたよう、コロナ禍でオフィスを縮小した企業では、出社率の上昇を背景にオフィスが手狭になっています。そのため大きなスペースが必要となり、フロアの広いオフィスへ引っ越しする動きが増えています。ちなみに森ビルの「東京23区オフィスニーズに関する調査」（23年12月公表）によると、出社率が80%以上と回答した企業は、前年度の49%から59%へと上昇し、出社率の平均は76%まで回復しています。また、引き続きハイブリッドワークを採用する企業も多く、フリーアドレス化に対応したオフィスへの改変は、まだまだ行われています。
さらに人手不足の中、よい人材を集めるために立地のよい場所にオシャレなオフィスを構える企業も増えており、そういったオフィス環境改善が、オフィス家具メーカーにとっては、絶好の商機になっているのです。
