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【NISAで一生モノ】株主優待と配当金も!ひと粒で2度おいしい5月の欲張り銘柄3選
配当と株主優待のバランス銘柄
4月に入り、中東情勢やロシアウクライナ戦争のさらなる悪化、米国の利下げが遠のく、中国バブル崩壊などの懸念事項により株価が大幅に下落するなど株式市場が調整ぎみとなっています。こういったタイミングこそ欲しかった株がようやく買えるチャンス到来という見方もあります。株を買うタイミングの正解はわかりませんが、暴落時には日頃から虎視眈々と狙っている株を思い切って購入するようにしています。さて、今回紹介させていただく銘柄も株主優待も配当金(分配金)もバランスが良く『一生モノ』と思える銘柄です。大幅に改善されたNISAもフル活用しながら将来の不安の解消につなげたいと思います。よかったら参考にしてみてください。
円相場が急騰したのは為替介入のため?仕組みと目的を金融アナリストが解説
過去の介入例も紹介
29日は昭和の日。祝日なので東京市場は休場でした。そんな日に日銀の為替介入と見られる動きがあったことはご存知でしょうか?今回は為替介入とは何なのかについて簡単に解説をしたいと思います。
「日経平均4万円台を回復」はそう簡単にはいかない…日本株相場を取り巻く懸念材料とは?
日本株はまさに「内憂外患」の状況
イスラエルによるイランへの報復攻撃のニュースで日本株相場が急落した4月19日から、間もなく2週間が経ちます。同日に日経平均は一時1300円余り下げ、3万7000円の大台を割り込む場面もありました。その後、株式相場は落ち着きを取り戻し、日経平均は3万8000円台まで値を戻しています。しかし、この先も順調に戻りを辿り、4万円台を回復できるかというと、そう簡単にはいかないだろうというのが筆者の見方です。というのも、ここにきて日本株相場を取り巻く懸念材料が目立ってきたからです。
5月上旬のお得キャンペーン! はま寿司、ガストで10%、交通機関で50%還元!
自販機で毎週お得なキャンペーンも
5月も数多くのキャンペーンが開催されています。中でもお得度の高いものを厳選してご紹介します。
免許取得で車を購入、車両保険はいる?いらない?
保険料を抑えるコツは「限定補償」
免許を取得したばかりの自動車保険料は、とても高額になりがちです。やむを得ず、車両保険はがまんするというひともいます。しかし、初心者の事故リスクは高く、事故時の修理代は家計負担を重くします。リスクに備えつつ保険料を抑えるポイントを紹介します。
中古車買取販売「ガリバー」がサプライズな新年度予想、2024年は熱い年になる?
物価上昇による影響も
2023年は中古車業界にとっては苦難の年でした。中古車販売大手ビッグモーターが、事故車両の修理時に車を故意に傷つけ、損害保険各社に請求する自動車保険の保険金額を水増ししていたことが発覚。過度な営業ノルマなど社内の風土についても批判が高まりました。その影響で、中古車販売会社のイメージは一気に悪化し、業界全体が大打撃を受けました。2022年の中古車業界は、半導体不足で新車の販売が減少し、その影響で中古車の「タマ不足」が深刻化。2022年の国内中古車販売台数は前年比6%減でした。2023年は、新車の生産回復につれ、少しずつ「タマ不足」が解消され、中古車販売も回復しつつある矢先の出来事に、業界関係者はさぞやショックだったことでしょう。
損をしたら税金が安くなる? 特定口座とNISA口座の違い
NISAに向いている投資、向いていない投資とは?
2024年からの制度改正で話題の新NISA。投資の利益にかかる税金を一生涯ゼロにできるメリットはとても大きいですよね。一方で、特定口座にもメリットがあり、「損をした場合に税金が安くなる」損益通算や繰越控除といった仕組みが利用できます。今回は、損益通算や繰越控除の仕組みを確認したうえで、特定口座を利用したほうがいい場合・特定口座を利用する必要がある場合を一緒に考えてみましょう。
新旧NISA、つみたて投資枠と成長投資枠、どちらの売却を優先するべき?
旧NISAから早めに移し替えるのもアリ
新NISAでは、投資・運用から得られる運用益(売却益、配当金、分配金)にかかる税金が一切かかりません。課税口座(特定口座または一般口座)では運用益に約20%の税金がかかりますが、新NISAは一生涯非課税です。投資である以上、元本割れするリスクがあるのですが、元本割れになる可能性を減らしながら、資産を堅実に増やしていく投資方法といえば、「長期」「積立」「分散」投資です。しかし、「長期」と言葉があると、いつ売っていいのか悩む人も多いようです。今回は、NISAの資産はいつ売却していいのか、旧NISAと新NISAを併用している場合の売却の優先順位、つみたて投資枠と成長投資枠を併用している場合の売却の優先順位などを一緒に考えていきます。
被疑者の約6割が国内の投資家を詐称!急増中するSNS型投資詐欺に警鐘…その手口とは
筆者の偽アカウントまで…
最近、下記のようなニュースを毎日見かけませんか?・SNSで知り合った女性に誘われ1.8億円被害 暗号資産投資詐欺(4月17日 朝日新聞)・“SNS投資”詐欺 佐賀市60代女性が約1200万円だまし取られる(4月17日 サガテレビ)・著名人かたる投資話で1億4000万円だましとられる 都内の70代男性 SNSで勧誘メッセージ(4月15日 東京新聞)SNS型投資詐欺です。とうとう4月24日には、現金合わせて7億円をだまし取られる被害が報道されました。SNS型投資詐欺では過去最多の被害額となりました。
夫が相談なしに転職!年収1000万が三分の一以下に…生活を立て直すにはどこから見直すべき?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、41歳の女性。夫が相談なしに転職してしまい、家計が赤字になってしまったといいます。子どもは5歳と10歳の二人。どうやって家計を立て直せばいいでしょうか。FPの山本節子氏がお答えします。
【新NISA】を始める人・見直したい人へ!金融アナリストが教える投資戦略の立て方や投資信託の選び方
投資を始める3ステップ
今日からゴールデンウィークですね!忙しくてまだ新NISAを始められていない…という方もいらっしゃるのではないでしょうか?また、とりあえず始めてみたものの、「買っている商品や金額はこのままでいいのかなぁ」と悩んでいる方もいらっしゃるようです。ゴールデンウィークは投資の世界に足を踏み入れるチャンスでもあり、投資戦略を見直すタイミングにもなるのではないでしょうか。この休暇を有効活用して投資に関する知識を深めることで、将来の資産形成につなげることができるでしょう。今回の記事ではこの機会に改めて始める&見直していただきたい、投資初心者が新NISAを活用して、資産形成につなげる方法を解説します。
早まると思わぬ損をすることも…「経済圏」の移行で注意すべきこと
経済圏の移行を積極的に考えたほうがいい人とは?
日々利用しているさまざまなサービスを同じ系列で揃えることでポイント還元や割引などが受けられる「経済圏」。楽天経済圏、PayPay経済圏、イオン経済圏、ドコモ経済圏、au経済圏などの経済圏を意識して利用している方もいるでしょう。2024年4月には新たに三井住友グループのVポイントとCCC(カルチュア・コンビニエンス・クラブ)のTポイントが統合して「青と黄色のVポイント」になりました。新たな経済圏として規模が拡大することが予想されます。参考記事:生活費を【Vポイント経済圏】にするといくら還元される? どんな人がお得に使えるか調べてみた各経済圏がサービスを競って顧客獲得をめざすなかで、「別の経済圏を使ったほうがお得かも」と、経済圏の移行を考える人も出てくるでしょう。しかし、経済圏の移行はよく考えてから行うようにしましょう。今回は、経済圏の移行で注意すべきことを紹介します。
40代非正規雇用、老後に受け取れる年金はいくら?
iDeCoと国民年金基金の受給額を比較
3人に1人が非正規雇用者の今、老後への不安はより大きなものとなっています。厚生労働省が発表した「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、正社員・正職員と正社員・正職員以外の賃金には10万6,700円もの差があります。また、現在の収入だけでなく、非正規雇用は老後に受け取れる年金も限られます。老後のお金の不安から抜け出し、安心な老後を実現するために、非正規雇用者の老後への備え方について解説します。
地味な銘柄「三菱鉛筆」1年前から株価が1.7倍&増配を発表、業界1位「パイロット」に迫る勢いの要因は?
新NISA銘柄としても魅力的
約1年前にこの連載で取り上げた三菱鉛筆、地味な銘柄だけに市場でもそれほど話題に上りませんが、気づけばこの1年で株価は1.7倍にも上昇しております。参考記事:海外での売上が伸長!業績好調な老舗の筆記具メーカー・三菱鉛筆は過去最高益を超えられるのか? 紹介したときは、ちょうど2022年12月期の本決算が発表された直後で、売上高68,997(百万円)、前年同期比+11.5%、営業利益9,243(百万円)、前年同期比+22.9%と二桁の増収増益で着地とすばらしい実績でしたが、同時に出された新年度予想は、売上高70,500(百万円)、前年同期比+2.2%、営業利益9,500(百万円)、前年同期比+2.8%で、伸び率に物足りなさを感じていました。
マイナス金利が解除されたから…だけではない、金利の知識が必要な理由
金利のしくみ(最終回)
12回にわたって続けてきた「金利のしくみ」も、これが最終回です。今回は、どうして金利の知識が必要なのかについて、お話します。
60歳で早期退職、退職後の健康保険はどうすべき?
検討したい任意継続制度とは
2024年を迎え日経平均株価は史上最高値を更新し、春闘での賃上げニュースなど景気の良い話題を耳にするようになりました。いっぽうで、伝統的な大手企業では早期退職募集も行われているようです。今回は早期退職後の健康保険について筆者に寄せられた相談事例から考えてみたいと思います。
生活費を【Vポイント経済圏】にするといくら還元される? どんな人がお得に使えるか調べてみた
還元率は他の経済圏と同等レベルなものの…
系列のサービスを複数使うことで共通のポイントが貯められる「経済圏」。2024年、そんな経済圏に新たな風を巻き起こしそうなのがSMBCグループ(三井住友フィナンシャルグループ)が手がけているポイントサービス「Vポイント」です。Tポイントと統合してVポイントとなり、規模の拡大が予想されます。今回は、Vポイントの特徴とお得な貯め方を確認したうえで、どんな人がお得に使えるのかを見ていきましょう。
プライム市場の時価総額は900兆円超えで過去最高に!時価総額を伸ばした企業は?
一方で減らした企業も
2023年度の株式市場は日経平均が3月末の終値で4万円を突破するなど躍進の1年となりました。株価上昇の要因は東証が上場企業に促した「資本コストや株価を意識した経営の実現」により、企業の変革を先取りした事や、円安の進行による企業業績の改善が大きかったように思います。2023年3月末に2万8041円だった日経平均は、2024年3月末には4万0369円で終了し、実に1万2328円(43.9%)の上昇となりました。そのうち2024年に6905円高となっています。特に2024年に入ってプライム市場の売買代金が4兆円を超える大商いとなっており、多い時には7兆円に迫る日もあります。今回は、2023年に大きく時価総額を伸ばした企業や減らした企業を取り上げたいと思います。私は日経平均が4万円の大台を突破した事よりも、プライム市場の時価総額が900兆円を超え、過去最高の時価総額となった事の方が、個人投資家にとって意味があると考えています。