新着記事
5月病でお財布の紐が緩む？「ストレス散財」を防ぐ方法
衝動的にお金を使わないための工夫とは？
新年度を迎え、何かと慌ただしかった4月が終わり、気分が沈みがちになる「5月病」を感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。実は、この時期、お金の使い方にも変化が現れることがあるのです。この衝動的な「ストレス散財」は、家計の負担になるだけでなく、自己嫌悪やさらなるストレスの原因にもなりかねません。そこで今回は、5月病によるストレス散財の原因を探り、無駄遣いを防ぐための具体的な対策を紹介します。
生活北村 由紀
投資信託で長期保有ができなくなる4つのケースとは
投資信託会社がなくなるケースも
「投資信託は長期保有が原則」といわれますが、それは保有している投資信託が存続したらの話。なかには長期保有を前提にしたのに、繰上償還などによって長期保有ができなかったケースもあります。投資信託の長期保有ができなくなるケースをまとめてみましょう。
ビジネス鈴木雅光
楽天証券でiDeCoを利用している方は要注意！ 9本の投資信託が除外でどうなる？
除外された投資信託のパフォーマンスは？
楽天証券は、5月15日に同社のiDeCoラインナップから、9本の投資信託を除外する旨を発表しました。いきなりの発表に、戸惑ったり、驚いたりしている方も少なくないようです。今回は、除外とはなにか、これからどうしたら良いのかなどを解説します。
ビジネス山中 伸枝
減益予想の中でも目立つ株主還元、累進配当の実施を発表した6社とは？
利益還元を進める企業
米中両政府が100%を超える高関税を一時停止することで合意しました。8月前半までの90日間の「停戦」期間を設けるとしています。両国が歩み寄りの態度を示したことから、株式市場は堅調に推移し、4月前半の下落前の水準を上回る場面も見られました。このような状況の中、多くの企業で決算発表が行われていました。今回の特徴として、関税の行方が不透明なことから、減益予想を発表する企業が多く見られました。しかし、減益予想にも関わらず増配や自社株買いの株主還元を行う企業も目立ちました。4月も累進配当企業を紹介しましたが、その後に累進配当を公表した企業を紹介します。
ビジネスたけぞう
定年後も働くことが健康維持につながる？ 労働と健康の関係とは
65〜69歳まで働く人は約半数
定年後は、のんびりしたい、長く働きたくないと考えている人もいると思います。しかし、2023年には60〜64歳までの就業率は74%、65実際はどうなのか、というと残念ながら定年後も70〜69歳までの就業率は52%まで上昇しており、定年後も働く人が増えてきています。その一方、元気なうちはずっと働きたいと思っている人もいます。何歳まで働くのかは、人それぞれのライフプランや考え方があるので、一概にはいうことはできません。しかし、定年後も働くことで、幸福度が上がるという話もあります。長く働くことでプラスになるのは、幸福度以外にもあります。働くことで収入を得ることができるので経済的にもプラスになり、老後資金の補塡になります。さらに、健康にもよい影響があるというデータがあるのです。
老後長尾義弘
いらない不動産だけを相続放棄できる？できない？ 判断ポイントと対処法
相続放棄が難しい場合の代替策とは
「親から田舎の土地を相続したけれど、使い道もなく、売ることもできない…」「毎年の固定資産税が負担になっていて、できれば手放したい…」——そんな悩みを抱える人が増えています。特に、売却が難しい山林や原野、管理が必要な空き家などは、相続したことで、不動産自体の価値や得られる収益よりも支出の方が上回り、資産というよりも負債ともいえる“負動産”（マイナス資産）になってしまうこともあります。こうした背景から、「不動産だけでも相続放棄できないのか？」と考える人も増えているのです。しかし、相続放棄には法律上の制限や注意点があり、必ずしも気軽に、容易に選べる選択肢とは言いきれません。さらには、正しい知識を持たずに手続きを進めてしまうと、思わぬ不利益を被る可能性もあります。この記事では、いらない不動産を相続放棄することは可能なのか、またその具体的な手続き方法や注意点、他の選択肢についてもわかりやすく解説していきます。
生活小林弘典
NISAにも役立つ！投資を継続している人が大事にしている10のこと
市場で生き残るための投資術とは？
多くの人が目先の利益やタイミングを追いがちな投資の世界で、長期にわたり投資を続ける人々が大切にしている10の考え方を、金融アナリストとしての10年以上の経験を踏まえご紹介します。特に、長期投資の考え方を中心に、NISAで長期投資をされている方、また投資初心者の方にぜひお伝えしたい内容です。長期投資家が重視する「生き残り戦略」や感情に左右されないための「ルール」について、詳しく解説していきます。
ビジネス三井 智映子
100万円を倍の200万円に増やすには？ 「72の法則」から考える投資戦略
手元資金を2倍に増やすには
今手元に100万円あったら、どうやって増やしますか？貯蓄から投資へと意識が変化しつつある昨今、資産形成は人生における重要なテーマの一つといえるでしょう。今回は100万円を倍の200万円に増やすときに知っておきたい「72の法則」やリスクとリターンの関係性、投資の制度をお伝えします。あなたの投資戦略の参考にしてください。
ビジネス村井 美則
保険で資産形成するのは本当に悪いこと？ NISAと変額保険、結局どっちがいいのか
保険とNISAの目的別活用術
SNSでは「保険で運用なんて損」「NISAなら非課税枠でお得」といった意見を目にします。しかし実際は、どちらにもメリットとデメリットがあります。本記事ではFPが、NISAと変額保険の特徴をわかりやすく比較しながら、「自分に合った選び方」について解説します。保険で資産形成するのは本当に悪いことなのか？この記事を参考にしていただき、考えてもらえたらと思います。
生活松本 耕太郎
JINS vs Zoff：成熟市場でも業績好調の2社、どちらに投資妙味があるのか？
安定成長のJINSか、高成長・高収益のZoffか
国内メガネ市場は、すでに一定の需要が飽和しているとされる成熟産業です。しかしそんな中、JINS（ジンズホールディングス）とZoff（インターメスティック）がそれぞれ好調な決算を発表し、株価も堅調に推移しています。JINSは既存店売上やインバウンド需要の回復を背景に、インターメスティックはファッション性の高い商品や高粗利体制で利益を拡大。今回はこの2社を比較しながら、それぞれの強みや戦略の違い、成長性、そして投資先としてどちらに魅力があるのかを掘り下げたいと思います。
ビジネス藤川 里絵
「定年退職して業務委託で働きます。退職金を年金受け取りすれば経費と相殺できますか？」
退職金の賢い使い方と起業に向けたお金の整理法
60歳で定年退職するAさんは、継続雇用ではなく、知人の会社で業務委託として働く道を選びました。手元の退職金の一部を年金形式で受け取り、起業の経費と相殺できると考えていましたが...。
ビジネス三原由紀
運用と保険、両方の機能を持つ「変額保険」は選ぶべきか？
保険業界はまさに「変額保険祭り」
お金を増やしたいので、投資をしたいけれど怖い…。でも、保険なら保障があるから安心。それであれば、運用と保険の両方の機能を持つ「変額保険」がいいのかな？という疑問を持ってはいませんか？各生命保険会社から、「変額保険」の新商品が発売されていて、保険業界はまさに「変額保険祭り」のようです。しかし、私はこれに対して大きな落とし穴があるのではと感じています。今回は、変額保険は入るべきなのかどうかを検証してみたいと思います。
生活育休からの仕事復帰で家事まで手が回らない…！ 時短家電・家事代行・病児シッターを使うかはどう判断する？
“頼る支出”の見極め方
育児休業からの職場復帰は、暮らしや家計に大きな変化をもたらします。これから復帰を控えて不安を抱えている方や、すでに復帰し「想像以上に大変」と感じている方もいるかもしれません。それに加えて、子どもの急な体調不良など、突発的な対応が求められる場面も出てくると思います。こうした中で、時短家電や家事代行、病児シッターといった支援サービスの導入を検討しながらも、復帰直後は時短勤務による収入減や保育料の支出増も重なり、「助かる場面も多そうだけど、本当に使っていいのか不安」と感じる方もいるのではないでしょうか。本記事では、育休復帰後の家計の変化と、その支出をどうとらえるかについて、2度の育休復帰を経験したファイナンシャルプランナーが解説します。
生活白柳 麻美
高配当銘柄が人気？ NISAにおける買付の傾向とは
NISA口座開設数の伸びは鈍化しているか
岸田政権時の2022年11月に「資産所得倍増プラン」を公表し、「貯蓄から投資へ」をスローガンに掲げました。「資産所得倍増プラン」は、日本の個人金融資産2000兆円のうち、半分以上が預貯金や現金で保有されている状況を打破するために、個人の貯蓄を投資にシフトすることを奨励する政策です。このプランでは、NISAの拡充やiDeCoの改革を行い、一部の投資に対して税制優遇を実施しています。具体的には2022年から５年間で買い付け額を28兆円から56兆円へと倍増させるとしていました。しかし、2025年2月時点で目標としていた56兆円を超え、当初目標から３年弱も早く達成しています。日本証券業協会が公表したデータによると、NISA制度が始まった2014年からの累計買付額が2024年末に全金融機関で52.7兆円、2025年は3月末までに5兆1405億円の買い付けがありました。
ビジネス「老後がそれほど心配でない人」の貯蓄額はどのくらい？ 老後の安心度が増すボーダーラインとは
老後に必要なお金は人による
多くの人にお金の心配事を聞いてきましたが、年齢を問わず悩みとして多いのが「老後のお金」だと感じます。実際に預貯金や投資を始めるきっかけが「老後資金を貯めるため」という声も多く聞いてきました。ではいったい、どれくらい貯めたら、老後は安心だと感じられるのでしょうか。
生活西山美紀
東京証券取引所が株式の最低投資金額を10万円程度に引き下げ
個人投資家への影響と注目点は？
東京証券取引所が株式の最低投資金額を10万円程度に引き下げる方針を発表。これにより個人投資家は少ない資金で投資しやすくなります。政府の「資産所得倍増プラン」とも連動し、若年層や投資初心者の市場参入拡大が期待されます。本記事では、最低投資金額引き下げのメリット・デメリット、個人投資家が注目すべき点を解説します。
ビジネス自動車税も実質20％還元超！ 5月の注目キャンペーン
無印良品15％還元も
5月は魅力的なキャンペーンが目白押しです。なかでも使い勝手がよく、節約効果の高いものを厳選してご紹介します。
生活ハイジ博士
「そろそろ買い場か」と考える投資家へ 株価急落のオリエンタルランド株は“夢の国”への逆張り投資となるか？
なぜ「買いたくなる」か
「ディズニーランドの株は下がらない」。そんな“神話”がささやかれてきたオリエンタルランド株（4661）が、2024年を境に大きく揺れ動いています。株価は一時、5,700円を超える高値をつけていましたが、2025年春にはその半値近くまで下落しています。「そろそろ買い時？」「それともまだまだ下落は続く？」――かつての超優良株の行方は、多くの個人投資家の関心を集めています。
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