新着記事
“トランプセッション”に動じないで！景気後退の際に投資家が取るべき行動
相場は上がり続けることも下がり続けることもない！
株価の軟調が続いていますね。6日には米ハイテク株の指数のナスダック指数が調整局面入りしており、貿易関税による報復関税懸念や米政府機関閉鎖の可能性もあることなどから米経済が景気後退（リセッション）に陥るという懸念が強まっているよう。米国ではトランプ＋景気後退＝トランプセッションという造語も出てきている模様です。
ビジネス三井 智映子
学費、入学準備、習い事それぞれで備え方は変わる！ 教育費の賢い貯め方と節約方法
最適な資金計画で子どもの未来を支える
新年度の準備を進める時期になると、教育費について改めて考える家庭も多いのではないでしょうか。本記事では、教育費を無理なく準備するための資金計画の立て方と、日常生活で実践できる節約の工夫について解説します。
ファミリー岡 由季子
意外と高い？ いま「紙の通帳」を作ると手数料はいくらかかるか
通帳レスのメリットとは
キャッシュレスがどんどん進んでいます。銀行では「通帳」をつくった場合に、手数料がかかるケースが増えていることをご存じですか？今回は、大手銀行で新しく口座をつくったとして、通帳を利用しようと思ったら、どれくらい手数料がかかるかを見ていきましょう。
生活西山美紀
新NISA2年目の投資先はどんな選択肢がある？ オルカン・S&P500だけでOKな人とは
新NISA2年目の投資戦略
2025年は「新NISA2年目」。新NISA1年目で特に人気があった投資先は低コストインデックスファンドの「eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）」（愛称「オルカン」）と「eMAXIS Slim米国株式（S&P500）」です。どちらも、2024年1月以降、毎月1000億円超の資金流入が続いています。新NISA1年目である2024年8月に大暴落はあったものの、2024年中に投資を始めた多くの人が株価上昇の恩恵を受けて資産を増やしたことでしょう。新NISA2年目からは、味を占めて「オルカン」や「S&P500」よりもリターンが高い投資先を求めているという人も一定数いるかもしれません。逆に2024年の大暴落で、リスクの低い投資先に変えたいという人もいるかもしれません。2025年はアメリカでトランプ政権がスタートしたことで波乱含みです。新NISA2年目を迎えたいま、改めて投資戦略を一緒に考えていきましょう。
ビジネス頼藤太希
世界中の株式が軟調でも逆行高の「BASE」 きっかけは個人投資家の大量保有報告？
飛びつく前にやるべきこととは
トランプ大統領による関税関係のニュースによって、世界中の株式が軟調です。2025年3月10日のNYダウは一時1,000ドル以上下落する場面もあり、NASDAQ指数においては、4％以上の下落となりました。そんな中、逆行高しているのが個人や小規模事業向けのECプラットフォーム「BASE」を運営するBASE(4477)です。きっかけは、3月10日に個人投資家の牧寛之氏が、BASEの株式保有比率を5.4%から8％に引き上げたと財務省に変更報告書を提出したというニュースです。
ビジネス藤川 里絵
「インデックスファンドばかりになると価格発見機能が無くなる」とはどういうことか
インデックス運用とアクティブ運用（3回目）
「世の中が全部インデックス運用になったら、市場の価格発見機能が失われる」という意見があります。だからアクティブ運用が大事なのだということですが、はたしてどのように考えれば良いのでしょうか。
ビジネス鈴木雅光
NISA、iDeCo、年金…お金の知識はどのように学ぶのがいい？
お金について体系的に学ぶなら
NISAの口座開設数は、2024年9月末時点で約2,508万口座となり、実に国民の5人に1人が口座を保有しています。投資への関心が高まると同時に、お金についてしっかり学びたいという方も増えているように感じます。今回はお金の学びに関するお勧めをお伝えします。
ビジネス山中 伸枝
親会社と子会社がともに上場する「親子上場」は何が問題視されているのか
親子上場の解消を図る動き
東京証券取引所（以下、東証）は2月4日、親子上場の在り方への関心が高まっているとして「親子上場等に関する投資者の目線」と題した資料を公開しました。
ビジネスたけぞう
まさかのもらい事故、無保険車にぶつけられてしまったら？
自動車保険の特約で万一に備える
安全運転を心がけていても、信号無視の衝突、信号待停止中の追突のように、100％相手方に責任のあるもらい事故にあうことがあります。加害者が自動車保険に加入していれば、賠償をしてもらえますが、無保険者の場合、賠償してもらえないケースもあります。どのような特約で備えればいいのか解説します。
生活寺田 紀代子
定年後の資産運用、米国債で年金上乗せはあり？ 1,000万円購入した場合の年間手取り額を試算
なぜ米国債に注目が集まるのか
定年後の資産運用において、安定した収入源の確保は重要な課題です。その選択肢の一つとして、米国債による年金の上乗せが注目を集めています。今回は、実際の米国債を例に、手取り収入のシミュレーションを行い、定年後の安定収入確保の手段として米国債投資が有用か検討していきましょう。
ビジネス三原由紀
投資信託は「隠れコスト」に注意！長期投資では何十万もの損失になる可能性も
「運用報告書」をチェックしよう
昨年始まった新NISAの影響もあり投資信託を購入する方が増えています。投資信託を選ぶ際に投資家は運用リターンに意識を向けがちですが、運用コストも同様に考慮すべきです。では投資信託を選ぶ際、なぜコストに注意する必要があるのでしょうか。
ビジネスiDeCo以外にある？老後の資産形成の選択肢とそれぞれのメリット・デメリット
FPは何を選ぶ？
税制優遇の恩恵を受けながら、老後の自分年金を作る制度として注目されているiDeCoですが、2024年末に「iDeCo」改悪が話題になりました。iDeCoと退職金を受け取る場合のルールが変更になり、受取時に税負担が重くなるように改悪されました。そこで、iDeCo以外の老後の資産形成の方法に注目が集まっているようです。今回は、iDeCoも含めた老後の資産形成の手段として考えられる商品のメリット・デメリットを一緒に見ていきたいと思います。
老後高山一惠
超PayPay祭開幕！ 公共交通機関で7%、USJで20%還元--3月の注目キャンペーン
大阪で30%キャッシュバック
3月に入り、各種キャッシュレス決済サービスが魅力的なキャンペーンを展開しています。これらの情報を活用して、お得にお買い物やサービスを利用しましょう。
生活ハイジ博士
保険の請求漏れを防ぐ便利な「保険管理アプリ」利用時の注意点は？
本当に安心できる保険管理アプリとは
保険に加入していたとしても、保険金・給付金を請求し忘れると大きな損です。せっかく保険料を支払っているのに、もったいない話です。たとえば、こんなケースで請求漏れがあります。A保険会社では医療保険、B保険会社ではがん保険を契約していました。がんで入院したので、B保険会社にがん保険を請求しました。この場合、A保険会社からも入院給付金を受け取れる可能性があります。C病院に入院をして、手術のためにD病院に転院しました。そこで手術をしたD病院についてのみ保険の請求をしました。しかしこの場合、C病院での入院給付金も受け取れる可能性があります。これらのようなケースでは、うっかり請求を忘れてしまうことがあります。今回は、請求漏れを少しでも防ぐための便利な保険管理アプリをご紹介します。
生活長尾義弘
個人投資家は投資するか、しないかをどう判断している？ 「ゴールドウイン」で実践
見るべきポイントとは？
ここ数日、東京でも凍つくような厳しい寒さとなりました。そのせいか、街では、ダウンコートを着ている人が目につきます。そんなとき、ついついロゴを確認してしまうのが投資家の常。やはり目につくのは、「ザ・ノース・フェイス」です。それほど多くの人と会うわけでもない私の目にこれほど止まるのですから、かなり売れているのでしょう。となれば、投資対象として物色するしかありません。
ビジネス怪しいビジネス？ 売却も国庫帰属もできない不動産を処分できる「有料引取サービス」の実態
利用時の3つの注意点とは
日本各地で、使われなくなった不動産が増加しています。これらの不動産は、所有者にとって負担となり、手放したくても売却が難しいケースが多々あります。そんな中、資産価値が低く、なかなか買い手がつかずに困っている不動産を有料で引き取る「不動産有料引取サービス」が注目を集めています。一方で、一般的な不動産仲介サービス等と異なり、法規制が及ばない部分があることや、怪しい事業者も散見されるということで、国も注視すべきサービスの一つとして公表しています。本記事では、要らない不動産が生まれた背景から、不動産有料引取サービスの実態や利用時の注意点までを詳しく解説します。
住まい小林弘典
傷病手当金と有給休暇はどちらを選ぶ？ インフルエンザに罹ったときに使える社会保障制度
重たい病気以外でも使える制度
2025年になってから大流行しているインフルエンザ。通常の風邪と違って長引きやすく、仕事や学校を休まざるを得ないこともあります。診察代や薬代などの医療費に加え、仕事を休むことで収入が減ることも大きな負担です。こうしたときに活用できる社会保障制度を知っておくことで、経済的な不安を軽減できます。本記事では、インフルエンザにかかった際に利用できる社会保障制度についてFPが解説します。
生活松本 耕太郎
コカ・コーラ、山形銀行、日本テレビ…2025年2月に株主優待を新設した企業とは
一旦廃止も再導入する企業も
2025年に入り、株主優待の新設や変更を行う企業が多く見られます。新設は約50社、変更は約100社です。
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