最新の「がん検診」を実際に受診してみた、早期発見のための検査は何があって、いくらでできる？
がんに備える効果的な方法
日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男性が65.0％、女性は50.2％です。2人に1人はがんに罹ると言うことです（国立がん研究センター「最新がん統計」）。では、日本人ががんで死亡する確率は、どのくらいかというと男性26.7％（4人に1人）、女性17.8％（6人に1人）です。日本人の死亡原因の第1位は「がん」です。しかし、がんの治療法は、日進月歩で進んでいます。がんにかかったとしても、5年相対生存率は上がっているので、「がん＝死」ではなくなってきています。とはいうけれど、やはりがんは怖い……と思っている人も多いでしょう。がんに備えるのは、がん保険も有効ですが、もっと有効なのが「がん検診」です。筆者は、がんに備えるには、「がん検診」がもっとも有効な方法だと考えています。実際に最新のがん検診も体験をしました。今回は最新の「がん検診」についてお話しをしましょう。
生活長尾義弘
生命保険料控除でいくら戻ってくる？損をしない保険額の決め方とは
年末調整時期に再確認を
年末調整の時期です。書類をしっかり用意をして提出をしないと税金の控除を受けることができなくなり、とっても損です。年末調整で忘れてはいけないのが、生命保険料控除です。生命保険会社から、送られてくる控除証明書を必ず提出してください。1つの保険で最大4万円の控除があります。たとえば2種類の保険に入っていたとしたら最大8万円が控除できます。所得税10％、住民税10％だとすると、1万3,600円の税金が還付されるのです。もし忘れてしまえば、損をするだけです。そろそろ生命保険会社から控除証明書が届いている時期です。ゴミ箱に捨ててはいけません。会社に年末調整の書類と一緒に提出してください。今回は、生命保険料控除について説明をしましょう。
生活60歳貯蓄ゼロは珍しくない、ここから老後対策を巻き返す方法は？
給与は額面だけではない
60歳で貯蓄ゼロというのは、けっして珍しくはありません。PGF生命の「還暦人に関する調査」によると、貯蓄が100万円未満という人が4人に1人です（25％）、300万円未満まで入れると3人に1人ということになります（35.7％）。300万円未満は、老後資金としては少ないので、準備ができているとは言えないですね。老後資金を貯めるのは、どうしてこんなに難しいのでしょうか？ 平均賃金をみてもわかりますが、子どもがいた場合には、教育費だけでも大変です。とても老後資金なんて貯められない……という家庭も多いでしょう。とはいえ貯蓄ゼロは、とてもマズイ状態です。もし、病気やケガなどのトラブルがあると、生活が困窮してしまいます。これは絶対に避けたい状況です。そうでなくても長寿が当たり前の時代になって、長い老後生活を迎えるのに貯蓄がないというでは暮らしてはいけません。まして豊かな老後などは期待できません。では、どうすればいいのでしょうか？60歳から始める老後対策を解説していきます。
老後60歳時の平均貯蓄額は3000万！50歳で老後資金の準備ができない、私の将来はどうすれば…？
老後の資産形成
50歳になったら、老後資産がリアルな問題として迫ってくる年齢です。実際どのくらいの貯金をしているのでしょうか。貯金ができてない50歳の心配に、ファイナンシャルプランナーが、今からできる資産形成を解説します。
老後老後が心配「個人年金保険」で備えるはあり？受け取るときの注意点、iDeCoとNISAとの優先順位
優先すべき制度とは
「老後資金が心配……」と言う人は、とても多いでしょう。実際、生命保険文化センターの調査によると、84.4％の人が「老後生活に不安」と回答をしています。その具体的な内容として、「退職金や公的年金だけでは不十分」と答えている人が82.8％もいました。そこで、老後資金をもっと増やしたいと言うことで、個人年金保険に興味を持っている人も少なくありません。そんな個人年金保険ついて、二つの相談を受けました。一つは、個人年金保険を検討したけど、「どの保険がいいか？」ということです。もうひとつは個人年金保険に加入しているのだけど、受け取るときの「注意点があるのか？」「公的年金に影響はあるのか？」ということです。では、今回は、個人年金保険の「入口」と「出口」について解説をしてみたいと思います。
老後「歳をとったら、お金を使わなくなる」というのは間違い！定年後の本当のリスクは何？
医療保険も認知症保険も必要ない？では本当に必要な保険とは
定年後の保険は、どうすればいいのかという相談を受けることが多いです。「定年したあとは、あまり保険は必要ありませんよ」というと、「えっ、なんで？」と驚かれ、さらに「年金生活になると、もっと必要なくなるでしょう」というと、もっとびっくりされてしまいます。「高齢になっていくと、病気の確率も高くなるし、入院や認知症のリスクも増えていくのに、ほとんど必要ないってどういうこと？」となるようです。これは病気のリスクとお金のリスクを間違えているのです。今回は、定年後の本当のリスクと備えについて、お話しをしましょう。
生活晩婚カップルが直面する予期せぬ出来事、人生の三大支出6000万の準備が厳しくなる現状にどう打ち勝つ？
晩婚で起こる困難とは？
今の時代は、周りを見回しても、30代半ばで未婚の人が多い。言わば晩婚時代なのです。30代半ばで初婚、初産という人も決して珍しくはありません。昭和の時代を生きてきた両親が辿ってきたライフプランは、もう通用しなくなっています。長寿でしかも晩婚時代にあった、新しいライフプランというのが必要なのです。とは言っても、晩婚カップルには大きな試練が待っています。人生の三大支出が一気に襲ってくるからです。どんな危機がありうるのかを知り、備えをしっかりしておくことで対処の方法もあります。
老後運用商品が選べる「変額保険」が得に思えるという相談に、保険のプロが仕組みを解説
最近なぜ「変額保険」がトレンドになった理由
投資を始めて2年目の金融女子から「この保険すごいみたいなんですがどうなんでしょうか？」とメールが届きました。早速、見てみると、「金融出身でメディアでも記事を書いている」という人のブログで、内容は「変額保険」でした。21年間の平均リターンが11％という商品です。なるほど一見「すごく儲かりそう」に書いてあります。これを信用していいのか？ それとも大きな落とし穴が待っているのでしょうか？ 今回は、「変額保険」について解説をしていきましょう。
生活老後資金「早死にするから大丈夫」と言う人へ、長生きした場合の具体的なお金の必要額を解説
希望寿命は約77歳でも現実は甘くない
「〈人生100年時代〉と言われ、老後資金などの備えについてしっかり考える必要がある」と私は話をしたり、書いたりしています。その反応として「オレは、大丈夫。きっと早死にするから」との反論をよく耳にします。私は思わず「早死にするという根拠は何ですか？」「あなたは余命宣告でも受けたのですか」と言ってしまいたくなります。そんなときには、「残念ながら、希望通りに早死にをすることができないかも知れません。その場合はどうしますか」と問いかけます。人の寿命は誰にもわかりません。もしかすると希望通りに早死にできるかも知れませんが、平均寿命で考えれば、半数の人が男性は81歳、女性は87歳まで生きているわけです。また男性の4人に1人は90歳まで生きる計算です。さらに言うならば平均寿命は年々延びているのです。「早死にするから大丈夫」と言っている人に、長生きした場合の具体的なお金の必要額を解説します。
老後自然災害が増え2022年に火災保険がまた値上がり？保険料は最大36.6％上がるところも
過去最大の上げ幅に
突然の激しい雨や、雷雨が発生する「ゲリラ豪雨」のシーズンは、７月から９月です。ウェザーニュースによると2021年の発生回数は昨年の1.2倍になる見込みだそうです。火災保険での水災の備えは大丈夫でしょうか？じつは、2022年に、またまた火災保険の値上げが実施されます。昨年（2020年）には、2021年に火災保険は値上がりをするという記事を書きました。このときの値上がりは、2017年〜2018年に起こった大規模な自然災害をもとに損害保険料率算出機構が出した「参考純率」によって保険料が見直されました。2022年の保険料の値上げは、2019年〜2020年に起こった自然災害をもとに同じく損害保険料算出機構による改定です。各損害保険会社は、この「参考純率」の改定を踏まえて2022年には保険料が値上がりする見通しです。では、どのくらい値上がりをするのかというと、全国平均で10.9％です。この平均で約1割以上というのは、過去最大の上げ幅になります。それ以外にも長期契約がさらに短縮されることになります。これも実質の値上げになります。火災保険を検討中の方は、年内に契約または契約更新をすると得になりますね。
生活高額所得者ほど「老後貧乏」のリスクが高い？破産に陥りやすい理由とは
突然生活スタイルは変えられない
2019年に「老後資金2,000万円問題」がありました。では、2,000万円を用意しておけば安心なのか？というと必ずしもそうとは言えません。とくに現役時代に高額所得者だった人は、もっとも注意が必要なのです。高額所得者ほど、老後貧乏になりやすいことを知っていますか？では、高額所得者の人は、どのくらいの老後資金を用意すればいいでしょうか？たとえば、6,000万円ぐらいの資金を用意できたとします。これで老後は安泰になると思っていたら間違いです。もしかすると、老後貧乏への道をまっしぐらに進んでいることになるかも知れません。逆に、現役時代に所得がそれほど多くなかった人の方が老後破綻になりにくいってこともあるのです。どうして、こんなことがあるのでしょうか？それは老後生活の「収支バランス」に鍵があります。理由を解説していきましょう。
老後アルツハイマーの新薬認可されたけれど未承認の薬を使うと治療費が超高額に、役立つ保険がある？
自由診療に対応している保険
米国の製薬会社とエーザイの共同開発したアルツハイマーの新薬が、アメリカのFDA（食品医薬品局）で認可されました。アルツハイマーの進行を抑える画期的な薬品として注目を集めています。この薬は4週間に1回の投与が必要で、平均的に患者に用いた場合には、5万6,000ドル（約613万円）の費用がかかるそうです。まだ、条件付の認可ですので、これからの推移が注目されます。かなり先の話になると思いますが、日本でも認可されるようになれば、アルツハイマーで苦しむ人々とその家族の希望となるでしょう。さて、がん治療も、日進月歩で新しい治療法が開発されています。がんの5年生存率がどんどん延び「がん＝死」ではなく、長く付き合っていく病気になっています。とは言っても、日本人の死亡原因の第1位は、やはり「がん」です。がんと宣告されれば、誰もがいい治療法がないかと考えるのが当然です。がんの治療法として、先進医療を耳にすることが多いと思いますが、最近注目を集めている未承認の抗がん剤、ホルモン剤などは、先進医療ではカバーできないものもあります。自由診療の扱いです。自由診療になるとかなり高額な費用がかかるため、治療をあきらめ
生活毎月400円だけで年金を増やせるお得な付加年金制度とは？フリーランスや自営業の老後対策
将来得をする制度を知ろう
喫茶店での珈琲は、リラックスしますね。私は、ほぼ毎日喫茶店で珈琲を飲んでいます。なぜかというと喫茶店で仕事をしているので、珈琲は欠かせません。喫茶店の珈琲は1杯約400円ぐらいです。じつは、このたった1杯分のお金を年金の積み立てに回すことで、将来得をする方法があります。毎月400円を40年積み立てると総額19万2,000円。それが将来384万円にもなって戻ってくるという話です。積立が20倍に戻ってくるなんて「危ない投資話ではないか？」と思ってしまいますね。大丈夫です。れっきとした国の制度の利用です。これが「付加年金」という制度です。今回は、このお得な制度について解説しましょう。
老後持病がある人の保険の選び方、必要のない人も？無駄にならない上手な入り方とは
病院で処方された薬を飲んでいる人も入れる、引受基準緩和型医療保険とは
夜はきちんと眠れていますか？不眠で悩んでいる人はとても多いです。日本人成人の21.7％が慢性的な不眠で悩んでいます。5人に1人は睡眠が十分に取れていない、まさに不眠は国民病といっていいでしょう。睡眠障害のため病院で薬を処方している人も多いのです。また、不眠以外にも、30代、40代と年齢が若くてもコレステロール値が高く、医者から処方されている薬を服用しているとか、何らかの持病を持っている人もたくさんいますよね。生命保険に加入するときには、告知とか診査が必要になってきます。そのときに薬を処方されていると保険の契約ができない可能性があります。もし、正しく告知をしていないと告知義務違反で、契約が無効になってしまうこともあります。今回は、持病を持っている人でも加入できる引受基準緩和型の保険について解説します。
生活どういう人に保険が必要？自分の「リスク」にあわない保険は後悔することに
保険に正しく入るために
生命保険は、どんな人にどんな保障が必要なのでしょうか？「家計に余裕がないので保険に入っていない……」と、保険にまったく加入していない人がいます。また、年収が低い人ほど保険の加入率が悪くなっています。もしかすると、保険が本当に必要な人に、正しく利用されていないのではないでしょうか。その一方では、生命保険に入り過ぎている人もいます。ちょうどいい保険の加入というのは難しいですね。Sasuke Financial labが行った生命保険加入についてのアンケート調査をみると必要な人に、保険が利用されていないのではないかと感じました。興味があり、調査を公表した企業に、原調査資料を共有してもらったところ、さまざまな発見がありました。今回はデータを使って、「保険は必要がない」というは正しいのか？ また、どんな人に保険は必要なのか？を解説していきます。
生活老後破綻にならないために公的年金でやりくりするコツ、「減らない財布」を作るには？
余裕資金と公的年金で安泰
使ってもお金が「減らない財布」を手に入れたいと思いませんか？ もしも、それがあれば、老後はまさに安泰ですね。じつは、老後生活における「減らない財布」というのがあります。それが「公的年金」なのです。偶数月には、2ヵ月分の年金が金融機関の口座に振り込まれます。これは、生きている限り一生涯続きます。まさに公的年金というのは、「減らない財布」と言えるのではないでしょうか。しかし、残念ながら年金の受給額だけでは生活費としては少ないと感じる人が多いのではありませんか？ところが、考え方を変えるだけで、老後破綻にならない「減らない財布」を持つことができるのです。
生活「年金」繰下げ受給は“税金・社会保険料が高くなるから損”という間違い
繰下げ受給の「損」「得」について
老後の生活費というのは、年金の受給額で大きく変わってきます。約5割以上の人が、年金の収入だけで暮らしています。残りの人は、年金以外にも収入があると言うことです。とはいっても、残りの人たちも収入の内訳をみると、総収入の約8割が年金です。つまり老後の生活には、年金の受給額が、大変重要だということになります。そうであれば、年金の受給額を少しでも増やしておきたいですね。そこで、考えられるのが「繰下げ受給」です。しかしながら、一部のネットや雑誌で、「年金を繰下げ受給すると損になる！」という内容の記事を見かけます。その根拠となるのが、「年金を繰下げ受給すると税金や社会保険料が上がって損になる」と言うことです。さてそれは、本当でしょうか？今回は繰下げ受給の「損」「得」について考えましょう。
老後病気やケガで利用できる「お金の制度」、知らないともったいない“10のチェックリスト”
健康保険制度や傷病手当、高額医療や介護まで
生命保険文化センターの「日ごろの生活や将来に向けて最も不安な項目」では、「（自分や家族が）病気や事故にあうこと」というのがトップです。（「生活保障に関する調査」令和元年度）病気やケガで入院をするというのは、誰にでも起こりうることです。ですから当然、心配の要因になるでしょう。この場合の心配というのは、「お金」にまつわることが多いのではないでしょうか？そこで、今回は病気やケガにまつわるお金の制度について解説します。もし入院ということになってもお金の心配をしなくても「安心できる」話をしましょう。
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