“黄砂”は株式相場の“視界”にも影響?観測日の株価を調べてみた
3~5月は黄砂シーズン
黄砂の季節がやってきました。3月15日には中国で大規模な黄砂が発生し、中国中央気象台は、“ここ10年で最も強烈で範囲も広い黄砂”と発表しました。早速、航空便が欠航するなど、北京では交通機関への影響も見られました。黄砂とは、中国の砂漠などで強い風で巻き上げられた砂が、偏西風にのって飛んでくるものです。今回は中国内陸部にあるゴビ砂漠で強風が吹いたため、大量の砂が巻き上がったことが原因のようです。黄砂は日本まで飛来し、洗濯物が汚れたり、視界が悪くなるなど、私たちの身近な生活にも影響を及ぼします。そして、意外に思うかもしれませんが、我が国の“株価”の行方も左右するようです。今回は黄砂と株価との関係を紹介します。
「金利が上がると株価が下がる」はなぜ?イールドスプレッドで株価の危険水準を見極めよう
金利と株式それぞれの魅力を比較する尺度
2月の最終日、26日の日経平均株価は1,202円の大幅下落となり、今月5日以来の2万9,000円を下回りました。下落の主因は米国の金利高です。米10年債利回りが一時1.61%と、昨年2月以来の水準まで上昇しました。これまでの株高を支えてきた背景には超低金利があります。足元の金利が高まったことで株高要因が崩れ始めたとの懸念が強まり、株安を引き起こしました。その翌営業日となる3月1日の日経平均株価は697円高と反発しました。これは一旦高まった米国10年債利回りが1.4%台前半に再び低下したためです。金利の上昇が一服し、投資家の不安心理が後退したことが理由です。しかし、株価はなぜこのように金利の動きに過敏反応するのでしょうか。その理由を探るため、今回は「イールドスプレッド」すなわち”利回り差“を取り上げます。
日経平均株価3万円超え、今後はどうなる?過去の大台乗せ後の相場を調べてみた
相場を明るくする“ブリ”の大漁
2月15日の日経平均株価は大幅に上昇。終値は3万84円と、バブル経済期の1990年8月以来、30年半“ブリ”に3万円を突破しました。8日に日経平均株価が約30年半“ブリ”に2万9,000円台回復と聞いてまだ数日の快挙です。最近、株式市場ではこの何年“ブリ”という言葉がよく聞かれます。昔、相場を良く知る著名なエコノミストから「ブリが多いことを “ブリの大漁”と言って、投資家の気持ちを明るくさせる」と聞きました。確かに足元、緊急事態宣言のなかで自粛活動が続き、景気が良い実感はありません。株価が実態経済を表さないとバブル警戒感を不安に見る専門家もいます。しかし、ここにきての“ブリの大漁”は、将来の日本経済の回復を先行した株高と、明るい見方も期待できます。しかし、問題はこの先です。株価が台替わりした後の相場はどうなるのでしょうか。今回の3万円大台突破のように、過去の大台替わり後の相場が果たしてどのようになったかを調べてみました。
“春一番”は株式市場にどんな風を吹かせるのか
行動経済学で説明できる“2つの傾向“
2月3日の立春を過ぎると、暖かい日も少しづつ増えて来ます。まだ北風で寒い日もありますが、関東地方では近日中に“春一番”が吹くとの天気予報も聞かれています。毎年、春一番が吹くと、本格的な春の訪れが感じられるようになります。気候と株価の間に強い結びつきがあることはご存じでしょうか。近年、注目されている「行動経済学」がそのゆえんです。2017年にシカゴ大学の行動経済学の権威、リチャード・セイラー教授がノーベル経済学賞を受賞したことで、さらに大きな注目を浴びています。平たく言うと、人間の行動はその時の気分に左右されます。ですので、株式を買ったりする投資も気分の影響を受けてしまうということです。以前の連載「梅雨の雨量と株価の間に存在した“かなり繊細な関係”」で紹介しましたが、「晴れの日の株価は高く、曇りの日の株価は安い」という実証結果が日本ファイナンス学会で発表されました。“天気が良い時は、人々の気持ちが前向きになるため、楽天的な姿勢で投資しがちになり、買い先行になる”ことが理由とされています。では、“春一番”と株価の関係にはどのようなものがあるのでしょうか。
AIで株式市場の“感情”を分析、結果が示す相場の未来予測は?
3つの分析から読み取れること
1月8日の日経平均株価の終値は2万8,139円となり、30年5ヶ月振りの高値となりました。2021年の株式相場も出だしは好調です。一方、足元の景気はコロナ禍で厳しい状況です。7日には東京、千葉、埼玉、神奈川を対象とした緊急事態宣言が出され、14日には対象地域が11の都府県に拡大されました。経済活動の停滞は長引く可能性もあります。こうした実態経済や社会環境を考えると、“足元の株価は買われすぎじゃないか”と見る投資家も少なくはありません。しかし、今後の新型コロナワクチン接種の本格化もあり「コロナ禍の終息→将来の景気回復の期待」から、投資家が株式投資に“前向きな姿勢”であることが足元の株高を支えています。とはいえ、こうした“前向き姿勢”は“冷静な判断”に基づいているのでしょうか。人間なら誰しも、嫌なことがあってもカラ元気を振舞ったり、ポジティブなことだけを考えようと見ない振りをすることもあります。でも、人にもよりますが、そんな状況って長続きしないですよね。“冷静”に状況を判断するのは、人間にはなかなか難しいかもしれません。こういった分野では機械やAI(人工知能)が大いに活躍できます。そこで今
新年の株価は上がる?下がる?株の“ジンクス”から2021年相場を予測
景気と株価モメンタム
株の“ジンクス”のことを業界では“アノマリー“と呼びますが、今回はアノマリーから新年の相場の行方を探ってみましょう。2020年は新型コロナの感染拡大に社会も経済も大きく影響を受けました。とは言え、日経平均株価は12月9日に2万6,817円となり29年8カ月ぶりに1991年4月以来の高値を更新、歴史的な株価水準までの回復を見せており好調でした。株価は将来の景気回復を織り込んで動きますが、足元では先取りした上昇が早すぎると懸念する投資家も見られます。新年の株価も上昇トレンドが持続できるのでしょうか。
足元の株価水準は妥当なのか、日本企業の魅力度から考える
ROE(株主資本利益率)とPBR(株価純資産倍率)
12月9日の日経平均株価は2万6,817円となり、29年8カ月ぶりに1991年4月以来の高値を更新しました。米大統領選挙後に懸念された混乱も回避できそうという楽観的な見方が底流にあるなか11月の日経平均株価は月間で3,456円と30年振り大幅上昇しました。そして12月に入っても8日に英国で新型コロナワクチン接種が始まったことを受けて、世界的なワクチンの普及、そして経済活動が正常モードに向かうとの期待から株価は基本、堅調に推移しています。経済や株式市場を取り巻く環境が改善するなら、株価もそれを反映して上昇することに違和感を持つ方は少ないでしょう。とはいえ、昭和から平成にかけたバブル経済の終わりが1991年2月で、当時の水準が日経平均株価2万5,000円台でした。その時期に接近しつつある株価水準には、行き過ぎ感を持つ方もいるのではないでしょうか。なにしろコロナ禍でダメージを受けた足元の景気回復に実感が持てない上、新型コロナの感染者数も高水準のままで、今後も予断を許さない状況です。そこで今回、代表的な企業評価の尺度から見て足元の株価水準の妥当性を検討してみました。
GoTo見直しで日本経済は?国内旅行者数と株価の関係を調べてみた
データを使うには工夫が必要
新型コロナの感染者が増加するなか、11月21日に菅首相がGoTo キャンペーンの見直しを表明しました。これを受けて一時的ですが、札幌や大阪ではGoToトラベルから外れることが決まりました。今後も新型コロナの感染拡大が続けば、GoToトラベルから除外される地域が増えるかもしれません。コロナ禍の影響で我が国の景気は厳しい状況にあります。しかし足元の政府発表からは “持ち直しの動き”が見られるようです。内閣府が発表する景気ウォッチャー調査は地域別の景気が捉えられるものです。そのなかで、GoToトラベルが地域経済の活性に貢献していることが述べられています。また景気の鏡と言われる株価ですが、日経平均株価が11月17日に29年5ヶ月振りに2万6,000円台を回復するなど堅調に上昇してきました。このように、景気は持ち直しを見せていますが、GoTo キャンペーンの見直しは、それに水を差すかもしれないと懸念されています。そこでこのGoToトラベルで回復を見せる国内旅行と株価がどの程度の関係があるかを実際に確認してみましょう。
「ディスクロージャ―優良企業」の株価は上がる?3年後の株価まで調べてわかった面白い結果
会社経営の自信を表す尺度
少し前になりますが、10月に「ディスクロージャー優良企業」が日本証券アナリスト協会より発表されました。10月15日付の日本経済新聞に発表記事が掲載されていたので、目にした方もいるのではないでしょうか。“ディスクロージャー”は情報開示という意味です。「投資家に対して、経営実態や活動状況の開示が充実している」と企業分析の専門家である証券アナリストが選んだ企業になります。今年の“優良企業”には東証1部企業からは18社が選ばれました。情報開示が優れた企業に関しては、これまで学術的な研究分野では株価は上がるという報告が見られてきました。そこで今回は、証券アナリストが選んだ「ディスクロージャ―優良企業」が投資の銘柄を選ぶ基準として使えるのか、検証してみました。
「米大統領選後は株高」相場のジンクスは今年もあてはまるのか
勝利政党によって差はあるのか
11月3日は我が国の景気や株価の行方まで大きく左右する米国の大統領選挙が行われます。再選を目指す共和党のトランプ大統領ですが、事前の世論調査では新型コロナの感染拡大やそれに伴う景気後退、そして黒人男性の死亡事件に起因する混乱から支持率を下げています。民主党の候補である前副大統領のバイデン氏が優勢と見られていますが、“隠れトランプ支持者”も多いと言われ、世論調査そのままの結果から大統領選の予測は難しいとされています。既にマスコミ各社は、大統領選の勝利予測や、その後の政策や景気への影響はどうなるか様々な予想をとりあげています。増税を計画するバイデン氏が勝利すると株式市場にマイナスと見られており、現状では“トランプ株高・バイデン株安”が多くの投資家の見方になっています。そこで今回は、視点を変えて“株のジンクス”から大統領選と株価との関係を紹介します。ちなみに株のジンクスのことを業界では“アノマリー“と呼んでいます。
“ラニーニャ現象発生”で株価はどう動くか
寒い冬に向けての株価の動き
先月、気象庁から世界的な異常気象の原因となる“ラニーニャが発生したとみられる”との発表がありました。ラニーニャは南米ペルー沖の海面水温が低くなる現象です。この冬にかけてラニーニャが続く可能性は70%と高い確率になるとのことです。ラニーニャが発生すると、日本の気候はどのように変化するのでしょうか。南米ペルー沖の海面水温が下がるのと対照的に、フィリピン近海の海面水温が上昇します。すると水蒸気が増えて雲が多く発生し、日本では雨の日が多い秋となります。さらに冬にはシベリアからの冷たい空気が流れ込みやすく、寒冬の傾向があります。気象の変動は人々の生活に影響を与えるものですから、このラニーニャも経済、そして株価の動きを左右するようです。今回はラニーニャと株価の関係を取り上げます。
「自転車を買う人が増える」のは好景気?不景気?販売台数から相場を読む方法
2つの角度から見た自転車販売
昨今、“自転車を買う人が増えている”というニュースを耳にしませんか。ステイホームだった時の運動不足解消に役立つという声があるほか、気軽に“密”を避けて移動ができることから、通勤用に利用する人も増えているようです。また、コロナ禍で増えたフード宅配でも自転車のニーズが高まっています。経済産業省が調査する生産動態統計で見ると、緊急事態宣言が全国で解除(5月25日)された翌月の6月と、直近発表分の7月の2ヶ月間を合計した国内の自転車販売台数は前年同期間と比べて13.7%伸びました。このように足元で大いに活躍している自転車ですが、実は株式市場と深いつながりがあります。今回は自転車と株価の関係を紹介します。
首相は若いほうがいい?調べてわかった首相の年齢と株価の意味深い関係
経験や人脈が重要な点が、年齢と株価の関係にも表れるのか
安倍総理の辞意表明から“新首相”選びが注目されています。9月14日に自民党内で行われる総裁選で後任が決まり、17日にも召集される臨時国会の首相指名選挙で決定する流れとなっています。出馬表明した菅義偉官房長官(71歳)、岸田文雄政調会長(63歳)、石破茂元幹事長(63歳)のなかで見ると、自民党内の主要派閥の支持を受けた菅氏が優勢との見方が強くなっています。菅氏が新首相となれば、アベノミクスの政策を引き継いで、新型コロナ対策と景気回復という足元の大きな2つの課題に取り組んでいくため、政策的にこれまでの流れと大きな違いがないと見られています。すでにマスコミ各社では、新首相が決まった場合に政策や景気への影響はどうなるか様々な予想がとりあげられています。そこで本稿では、ちょっと違う視点から株価への影響を考えてみます。注目したのは“首相就任時の年齢”です。年齢と在任期間の株価がどうなったかを調べてみました。<写真:Rodrigo Reyes Marin/アフロ>
"9月相場"は天気次第?残暑と株価のわかりやすい関係
例年熱い夏は消費が活発
暑い夏です。夏が暑いとビールや清涼飲料水が売れるため関連株が上昇しますし、経済全体で見てもエアコンが売れたり、夏物関連の消費が良くなることから株式市場全体もそれを反映して上昇します。しかし、それにはちょっと注意が必要だというお話を2018年の7月20日の記事「『夏が“特に”暑いと株価が高い』って本当?」で取り上げました。過去のデータからの分析では極度に暑いと8月の株価にはマイナスとの結果が見られました。あまりに暑いと、むしろ外出を控えて消費が減ることが背景にあると考えます。猛暑と8月の株価は意外に単純な関係ではないようです。では9月の株価はどうなるのでしょうか。実は、残暑と9月の株価にはとても単純な関係があります。このところの気象予報では残暑が厳しくなるとの見込みがあるようですが、今回は残暑と株価の関係を紹介します。
コロナ特需に騙されない!プロが教えるこれから活躍が期待できる銘柄の選び方
注目業界をイメージするだけでなく、業績数字のチェックも
コロナ禍で私たちの生活も大きく変わりました。自宅から出かけるときはマスク着用がマナーになり、ソーシャルディスタンスを確保する生活が強いられています。“ニューノーマル”と言えば聞こえ良いですが、様々な制約を受けた生活で心理面でも後ろ向きになりがちです。人々の消費も落ち込み、景気は厳しい状況になっています。とはいえ、生活スタイルが変われば新しいニーズが生まれます。そして将来のニーズに対応していく業界が今後の景気回復のけん引役として期待されます。今回はニューノーマルで期待される企業の選び方を紹介します。
「CSR教育を従業員にする会社」は株価パフォーマンスも好調なのか
企業の社会的責任を果たす姿勢が重要
企業が成長して利益を得るには、高い技術を持って良い製品を作る必要があります。とはいえ技術を蓄えたり、優れた製品を生み出すのは、そもそも“人”です。このため会社では良質な人材、その能力を引き出す組織作りが重要です。これが「企業は人なり」と言われるゆえんで、企業は優秀な人材を育てていく必要があります。1月20日の記事『社員研修に熱心な会社』は株価パフォーマンスも好調なのか』では、企業は人なりを実践して社員を育てる姿勢が強い会社の株価が高いことを紹介しました。今回の連載は、同じ社員教育でも一歩進んだ観点です。“従業員へのCSR教育を導入している企業”の株価について調べてみました。
アフターコロナに重要な「個人情報保護」 内容公表は株価にどう影響する?
投資対象を考える際の新基準
アフターコロナの世の中はどのように変わっていくのでしょうか、専門家から一般のみなさんまで世界中の人々がさまざまな将来の“姿”について考えています。このところオンライン飲み会が流行になったり、学校も遠隔授業になったり、在宅勤務が増える中で会議も自宅からオンラインのケースも増えています。イマイチ勝手もわからないし、煩わしいとおもっていた遠隔授業やオンライン会議も現地に集まらなくて済むし、慣れてくると便利と思う方も少なくないでしょう。もともと会社側も出張による交通費負担を減らせるなどから、テレビ会議なども使われてきました。今回のコロナ騒動は、よりオンライン化を加速すると見られます。これまでシステム投資をしてこなかった企業も仕事の効率性を高めるという観点から、今後は社外からのPC接続ができるようにしていく流れが続くでしょう。となれば、コンピュータウイルス対策、セキュリティへの注意も払わなければなりません。個人情報の管理も重要になります。社外から会社のPCに接続ができるようになるなら、情報漏洩への厳格な対応が必要となります。別の場所で会社の顧客情報が閲覧可能になり、社外の人の目に触れてしまうかも
「企業とメインバンクの結びつき」は株価にどんな影響を与えるのか
長期スタンス投資は企業統治の観点が重要
5月6日に期限を迎える緊急事態宣言ですが、未だ終息への道筋が見えにくい中で延長の可能性も見られています。従業員の休業手当を国が助成する雇用調整助成金などの制度もありますが、自粛が要請された企業では、営業していなくてもお店の賃料や従業員の給料に加えて、会計の帳簿上は過去の設備投資の償却もかかるため、費用が膨らんで赤字となるなど厳しい環境が続いています。こうした中、どのようにお金を調達して、資金繰りしていったら良いかが問題となる企業も少なくないようです。業績が赤字でも資金を調達して、日々のお金の支払いをしのげば、会社は倒産を免れます。そしてメインバンクとの関係が強い企業は、比較的、そこからお金を借りやすいと見られます。今回はメインバンクの結びつきと株価との関係を調べました。