日経平均が2カ月ぶりに2万8000円を超えた要因、それでも持ち株が上がらないのはなぜか？
投資家が覚えておくべき「NT倍率」
先週末、8月5日(金)の日経平均株価は、今年6月9日(木)以来となる、28,000円を超えて終了しました。今年に入り、米国の金利上昇や原油高などの影響で株価は軟調に推移していましたが、ここにきて、強い動きとなっています。但し、読者の方の中には、「自分の持ち株は上昇していない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか？理由をいくつか説明します。
ビジネスたけぞう
投資の神様・バフェットが株価を判断する基準−−2022年にシェブロンやHPを買いつけた背景とは
過去の発言から投資のヒントを探る
前回は「株の格言」から投資に対するヒントなどを紹介させて頂きました。今回は、「投資の神様」とも呼ばれるウォーレン・バフェット氏の発言や投資スタイル、また、そこから考える投資のヒントを紹介したいと思います。
ビジネス市場に張り付く必要はない？現代でも廃れない「相場の格言」から学ぶ
投資との向き合い方
今回は【相場の格言】から、今後の相場に対しての見方や、ヒントなどを探っていこうと思います。株式相場の格言には、今から約300年前の江戸時代に行われていた米（コメ）相場の時代から言い伝えられてきたものが多く存在します。投資の心得や戒めなどが短い言葉でまとまっています。現代の株式相場でも参考になり、相場に対する心構えや投資家心理について現代でも廃れることなく用いられています。
ビジネス選挙後の日本経済の行方は？防衛関連の銘柄が抱える課題と注目する2つのテーマ
海外投資家は今後どう動くのか
7月8日(金)、史上最長の通算8年8カ月もの期間、首相をされた安倍晋三元首相が銃撃され、お亡くなりになりました。この場をお借りしてご冥福をお祈りします。
ビジネス主要材料は日本が世界シェア30％！太陽光発電に注目が集まる背景とは
2035年の市場規模予想は21年の22.6倍
東京都心は6月25日(土)から9日間、連続して猛暑日が続きました。これは1875年の統計開始以降、猛暑日の連続記録を更新し、最長記録になりました。高温のみならず、湿度も高く、体にこたえる暑さでした。7月4日(月)以降は幾分暑さが和らぎましたが、今後も30℃を超える予想が続いており、電力需給逼迫注意報への警戒が高まります。そうした中で、いま太陽光に注目が集まっています。
ビジネスワークマンにダイキン…猛暑で買われやすい銘柄の特徴とは？
農作物への影響も懸念
関東甲信地方の梅雨明けは平年7月19日頃ですが、今年は6月27日に梅雨明けをしました。記録が残る1951年以来、最も早い梅雨明けで、梅雨の期間も21日間と最短となりました。
ビジネス米国株の信用取引が解禁−−覚えておきたい日本株と米国株の違い
投資家が注目すべき経済指標
2022年7月から米国株の信用取引が解禁されます。株式投資をしている方でしたら「信用取引」という言葉を聞き慣れているかもしれませんが、馴染みのない方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。そこで今回は日本株と米国株の大まかな違いと信用取引についてのお話しです。
ビジネストヨタにアマゾンも実施した「株式分割」の効果とデメリット、任天堂やGoogleも控える
過去には東証が全取引を強制停止する事態も
株式投資をされる方には聞き慣れた「株式分割」という言葉ですが、一般的には内容などを含め、あまり知られていない事柄かもしれません。今回は株式分割についてのお話しです。
ビジネスNTT、三菱UFJ、トヨタも…自社株買い、株価への影響と投資家の注意点
高配当企業の株価動向
5月16日に配信した「オリックスにJT、マルハニチロも…株主優待の潮目、廃止増加の背景とは」の記事の中で、株主優待の廃止の代わりに増配や自社株買いを行う企業が増加するとお伝えしましました。株主優待を2024年には廃止するとしたオリックス（8591）も自社株買いと増配を発表した企業の一つです。株主優待の廃止を嫌気し、発表直後の株価は下落しましたが、その後の同社株は堅調に推移しています。今回の決算時において、オリックスに限らず、自社株買いや増配の発表が目立ちました。そこで自社株買いのメリット、デメリットを始め、自社株買いの規模や現在の株価動向を振り返り。また、高配当企業の株価動向などをお伝えしたいと思います。
ビジネス円安が追い風になる−−インバウンド需要で恩恵を受ける企業は？
6月10日から外国人観光客の受け入れ再開
政府は、6月10日(金)から添乗員付きのツアー観光客や長期滞在の外国人をおよそ2年ぶりに受け入れる事を再開すると発表しました。観光目的を除く外国人の新規入国は、1日あたりの入国者数の上限を3月1日(火)に5,000人、14日(月)に7,000人、4月10日(日)には1万人と、段階的に引き上げてきましたが、観光客の受け入れもようやく再開される見通しです。
ビジネス岸田内閣の支持率、世論調査と投資家の間になぜギャップが生まれるのか
長期政権と株価の関係とは
岸田内閣の支持率が政権発足以来最高になった事が報じられました。FNNの電話世論調査で支持率68.9%、共同通信社の調査でも55.7%、朝日新聞の調査で59%といずれも過去最高を記録しています。調査方法や有効回答は異なるにせよ、過去最高を記録したのは事実です。第2次岸田政権が発足して約半年が経過しますが、発足後、半年の支持率が50％を超えたのは、小泉純一郎内閣、第2次安倍晋三内閣、そして今回の岸田文雄内閣、この3名による内閣のみであり、異例の高支持率となっています。ただ、個人投資家からは、なぜこれほどまでに支持率が高いのか、疑問に思っている方が多いように感じます。
ビジネス値上げに追い討ち？熱波で農作物への影響懸念、物価上昇を景気浮揚に繋げる一手とは
消費者物価指数「2%上昇」の意味
インドと隣国のパキスタンに、早すぎる熱波が到来しました。“世界一蒸し暑い” “人類が住むには暑すぎる町”などとも言われているパキスタン北部のジャコババードでは、2022年4月30日と5月1日に、2日連続で気温が49.0度まで上がりました。ちなみに3月も記録的な暑さとなって異常気象が引き起こす農産物への影響が心配されています。今月に入り、特にインドでの高温に対するニュースが増えています。
ビジネスオリックスにJT、マルハニチロも…株主優待の潮目、廃止増加の背景とは
原点回帰？企業側の思惑と注意点
先週多くの企業が決算発表を終了しました。その中で、特に注目を集めた企業がありました。2024年3月末で株主優待を廃止する事を発表したオリックス（8591）です。この報道を私もツイートしましたが、反響が大きくインプレッション（他の閲覧者に表示された回数）が78万となりました。株式市場に携わる方は株主優待制度をご存知だと思いますが、携わっていない方の為に、株主優待制度について簡単に説明します。
ビジネス米国株の下落局面で投資の神様・バフェットはどこに投資しているのか？
過去の言葉から投資のヒントを探る
今年に入り米国株式市場の下落が続いています。昨年末から4月末までにNYダウは9%、ナスダックは21%下落、ロシアによるウクライナ侵攻や米国の利上げ懸念、中国の新型コロナウィルスの拡大による経済減速懸念など様々な理由が挙げらています。なかでも、2020年4月から続く超金融緩和政策の転換が最大の理由であると感じています。
ビジネスコロナ禍で高まる健康需要、世界一のアスリートも実践する食習慣とは
日本人はチャレンジしやすい？
ここ数年聞き慣れた『コロナ太り』 という言葉ですが、コロナ禍以降、日本人の約4割の方が体重増加をした、という調査結果もあるようです。働くために朝から『動く』ということは、知らず知らずのうちにカロリー消費をしていて、普段、特別に運動をしなくても徒歩や階段、様々な作業等で全身を使い、運動不足の状況にならないよう、ある程度コントロールできていたのではないかと思います。
ビジネス佐々木朗希が株式市場に与える影響とは？「大谷旋風」では2社の株価が上昇
株式投資に通じるロッテの育成法
昨年、米大リーグで旋風を巻き起こした大谷翔平選手に続き、今年新たなスターが誕生している事をご存知の方も多いと思います。千葉ロッテマリーンズの佐々木朗希選手です。4月10日オリックス・バファローズを相手に、日本のプロ野球界では28年ぶりの完全試合（相手チームの打者を一度も出塁させずに勝利することで、パーフェクトゲームとも呼ばれます）を達成しました。また、その1週間後の4月17日には北海道日本ハムファイターズを相手に、またも8回まで完全試合を繰り広げ、マウンドを降りました。佐々木投手の魅力は160キロを超える直球と、140キロ後半の落差のあるフォークボールのコントロールが抜群である事が挙げられます。
ビジネスなぜ「有事の円買い」が起きない？円安を加速させている日米の「政策の違い」とは
日本だけがほぼゼロ成長の異常事態
4月13日の東京外国為替市場で円相場は一時2002年5月以来、約20年ぶりの円安ドル高水準となる1ドル126円台前半を付けました。金融引き締めに動く米国と、金融緩和を続ける日本の政策の違いが改めて意識されています。
ビジネス市場にとって予想外だった？株価の下落要因になった「世界の中央銀行の政策」
アメリカに注目せざるを得ない理由
今回は、「世界の中央銀行の政策」についてのお話しです。株式市場とは切っても切れない関係で、とても重要な存在であると言えます。先週の日経平均やNYダウは、前週に比べて大きく下落しました。その要因として、日本時間の2022年4月6日（水）にFRBのブレイナード理事が、量的引き締め（QT）と呼ばれる資産圧縮について「5月にも急ピッチで始める」と発言した事と、日本時間の同4月7日（木）に開示された3月のFOMCの議事要旨で、FRBの「大規模な保有資産を月額最大950億ドル（約11兆7600億円）のペースで縮小する」と公表された事が嫌気された側面が強いように感じます。なぜ、この2つの事が株価の下落要因になるのかを、簡単に説明します。
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