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【NISAで一生モノ】株主優待と配当金も!ひと粒で2度おいしい8月の欲張り銘柄3選
配当と株主優待のバランス銘柄
7月後半から日経平均は4万円をキープする事なくあっさりと割込み調整を余儀なくされています。要因は為替の急激な変動、政治の不透明感や主要企業の決算を見極めたいため等、一旦利益確定と言われています。ただ株価が下がれば利回りは上がるので欲しい銘柄が安く買えるチャンスでもあります。なかなか、株を買うベストなタイミングは分からないので、株主優待と配当金を合わせて納得水準なら少しずつ購入するようにしています。さて今回紹介させていただく銘柄も株主優待も配当金もバランスが良く『一生モノ』と思える銘柄です。大幅に改善されたNISAもフル活用しながら将来の不安の解消につなげたいと思います。よかったら参考にしてみてください。
不二家の株価は右肩上がり!Snow Man関連銘柄から考える“推し活投資”の経済効果
「推しに投資したい」人が急増中
「推し」という言葉が世の中に広まっています。アニメや漫画、ゲームのキャラクターや、アイドル、有名人など好きな人物を応援する活動のことを「推し活」 といいます。株式投資の世界でも、有名な経済学者であるケインズが、株式投資を新聞投票で美人を選ぶ方法にたとえた「株式投資は美人投票」と言う言葉があります。この言葉自体は令和の考え方にはフィットしない“ルッキズム”と言えるかもしれませんが、人気のあるところに投資のチャンスがあると考えると、年々大きくなる推し活の経済効果は投資をする上で着目しても良いのではと思います。しかも、企業に投資をすることが推しの応援にもつながるかもしれませんし、投資の入り口になるかもしれません。
日経平均 史上初の4万2000円台も、2024年最大の下落幅を記録…激動の7月を振り返る
相場の教科書のような値動きが多く見られた月に
7月の株式市場はまさに激動の1ヶ月でした。6月下旬から上昇基調が鮮明になった日本株相場は7月に入るとその勢いが加速し、一気に高値まで駆け上がりました。日経平均株価は7月11日に4万2224円と史上最高値をつけ、同じタイミングで東証株価指数(TOPIX)も1989年以来34年ぶりに史上最高値を更新しました。
グミ人気で好調な「カンロ」、進化を続けるコンビニおやつの「不二家」 決算翌日の株価はどうだった?
猛暑で高まるおやつ需要
連日の猛暑が続いております。こうも暑いと、ついつい涼を求めて用もないのにコンビニに入ってしまいます。そのたび市場調査をかねて、お菓子の棚を物色するのですが、最近は、箱ものが減って、パウチタイプのものが主流となっています。原材料高の影響による値上げをさけて、少量で価格据え置きといった作戦を取っているのかもしれません。以前、グミ人気で業績が好調なカンロをこの連載で取り上げましたが、相変わらずグミの人気は堅調で、どこのコンビニに行ってもグミ売り場は一等地にあります。参考:高まるグミ人気で予想を超え好調の「カンロ」決算で注目した2つの数字とは?ちょうど先日7月29日に、カンロの決算発表がありましたので、数字を確認してみましょう。
「基準価額が安いものは割安」は間違い? 投資信託にまつわる誤解
投資信託の誤解③
なかなか無くならない投資信託の誤解に、「基準価額が安いものは割安」というのがあります。果たして、何が間違っているのでしょうか。
リスクが怖い人も無理なく始めやすい“ポイント投資” 自分に合っているのはどれ?
主要な4種のポイントを比較
昨年以降、「貯蓄から投資」への風向きが強まっています。今年1月からNISA制度が刷新されましたが、実際にご自分の手持ちの資金を使って投資をすることにリスクを感じている方も多くいらっしゃると思います。そのような方々の悩みを解決できるのがポイント投資ではないかと思います。
積み立て投資でリターンを最大化したいなら…“経費率の低い”投資信託はコレ!
オルカン・S&P・ナスダック・インドの低コストファンド
新NISAでは、投資信託に積み立てて長期投資を目指している方も多いと思います。長期投資では、経費率(運用管理費)が低いファンド(投資信託)を選ぶことでより投資リターンを高めることができます。同じ指数に連動する投資成果を目指すファンドであれば、経費率を重視することが重要です。今回は新NISAで人気のある投資先である「オルカン(オールカントリー)」「S&P 500」「ナスダック100」「インド」について、経費率が最安水準のファンドを紹介します。※運用管理費は年率・税込で表記しています。
5年で売上が194倍! スキマバイトアプリ「タイミー」、上場後の株価はどうなる?
今後、ますます市場を独占していくか
この連載ではほとんど取り上げたことがないIPO株ですが、最近やたらと耳に入ってくるため、とても気になっているIPO株があります。7月26日上場のタイミー(215A)で、短期・単発の仕事を求める求職者と、迅速に人手を確保したい企業をマッチングするオンラインプラットフォームを運営しています。2017年6月に設立されているので、わずか7年で上場の急成長企業。しかも、創業者である社長の小川嶺氏はなんと27歳! 起業したのは大学在学中というから驚きです。
【新NISA】複数のファンドを買っても正しい分散投資にはならない?
オールカントリーとS&P500に投資するとどうなる?
NISAの制度変更が行われてから、オールカントリー人気が高まる一方、直販をメインとする投資信託会社は苦戦を強いられています。その原因は、NISAの非課税枠が1800万円までに拡大されたからです。
【新NISA対象】「日経半導体株指数」連動のETF・投資信託が続々登場!業界の最新動向とともに紹介
日本の半導体産業の優位性は?
6月4日、「NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信」(日経半導体ETF・200A)という、野村アセットマネジメントが運用するETFが上場しました。(7月19日終値1,939円)。
この夏投資家が押さえておくべきイベントと恩恵を受けそうな銘柄は?
“夏枯れ相場” の注意点も
今回は株式投資をする上で重要なこの夏注目のイベントと、投資に与える影響について紹介します。また、夏の相場格言でも有名な“夏枯れ相場”で考慮すべき流動性などについても解説します。
株主優待廃止で株価急落の「サイゼリヤ」、過去に廃止した企業のその後の株価はどうなっている?
優待を廃止した理由とは
新NISAのスタートで、ますます株主優待に注目が集まっています。株主優待とは、企業が一定数の株式を保有する株主に対して、自社商品やサービス、割引券などを提供することで、株主に対して感謝の意を示すとともに、長期的な株式保有を促進する目的で行われています。じつは株主優待制度は、日本独特のもので、たとえばアメリカ株で株主優待がつくことはありません。
結局、プラスなの?マイナスなの? 株式分割が株価に与える影響を考える
NTTやファーストリテイリングの株式分割を振り返る
ここ1、2年、大規模な「株式分割」が個人投資家の間で話題になっています。特に、2023年7月に実施されたNTTの大規模株式分割は、今でも大手株系掲示板などでコメントを集めるなど注目を集めています。では、「株式分割」とはどのようなもので、何を目的に行われるのでしょうか?今回は、株式分割自体の説明から、分割後の株価動向などに注目。株式分割が株価にどう影響を与えるのかを見ていきましょう。
【新NISA】まとまったお金は一括で投資しても良い? する前に考えるべき3つのポイント
市場の未来は誰にも分からない
「長期・積立・分散投資」は投資初心者がまずは身につけたい失敗しない投資のための大原則ですが、まとまった資金がある場合は一括投資も検討したいという方も少なくありません。今回は一括投資の可否を判断するプロセスを考えてみたいと思います。
【4資産分散】が長期投資成功の鍵?運用収益過去最高のGPIFに学ぶリスク管理
昨年度の収益額は45兆4135億円
GPIF (年金積立金管理運用独立行政法人)による2023年度の運用状況が7月12日に発表されました。資料によると昨年度の全体の年間収益額は45兆4,135億円で過去最高となりました。収益率はプラス22.67%でこちらは2020年に次ぐ過去2番目の状況です。
【新NISA対象】成長が止まらないインドに投資できる投資信託とETF3選
投資する際の注意点も
新NISAでも注目を浴びているインド株の投資信託やETF。2024年上半期は高いパフォーマンスを示しました。インドは昨年中国を抜き、世界1番目に多い人口を抱える国となりました。所得水準の上昇や中間所得者層の増大は継続する見通しで、世界最大の消費地になるとの期待も。世界が分断されていく懸念もあるなかで日本、米国のほかにインドにも少しずつ投資をしていくのも大事かもしれないと思っています。今回はインドへの長期投資や、インドのETF、投資信託を活用することのメリットや具体的な商品についてお伝えいたします。
「NISAの次はゴールド投資が気になる…」メリットやデメリットは?選ぶなら何を選べばいい?
現物、ETF、ファンドなど選択肢はいろいろ
近年の「貯蓄から投資へ」の流れやNISA制度の拡充などを受け、株式やファンド(投資信託)を中心に資産形成をしている方が増えています。そのなかで投資の「次のステップ」として、ゴールド(金)投資に関心を持つ方もいるのではないでしょうか。本記事ではゴールド投資の経験者であり、ファイナンシャルプランナーでもある筆者がゴールド投資のメリットやデメリットをはじめ、種類や注意点などについて解説します。
投資の利益で家計の金融資産がUP!企業の配当拡大で「貯金から投資へ」が加速へ?
日経平均・TOPIXは過去最高値に
日銀が6月27日、2024年1〜3月期の資金循環統計(速報)を発表しました。この資料から分かることは企業、家計、政府といった主体ごとに金融資産・負債残高の増減を整理した統計です。それぞれ各主体の間でのお金の流れや、資金繰りの状況が把握できます。この資料は日銀から3カ月ごとに発表されます。