Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
株式市場は夜明け前?相場材料を点検
悪材料の織り込みが進む
東京株式市場は方向感に欠く展開が続いています。10月31日から11月15日までの日経平均株価の騰落は6勝6敗、その間は毎日上げ下げが入れ替わる「鯨幕(くじらまく)」の相場となりました。「鯨幕」とは陽線の白と、陰線の黒が交互に出ている状態を表すテクニカルの用語ですが、「鯨幕」が出ている相場は市場参加者が方向感を見失っていたり、あるいは相場を動かす材料に乏しい状態にあることが多いようです。
ドル円相場を見通すために押さえたい“2つのポイント”
頼りになるのは実需の資金フロー?
未来を予想することはそもそも難しいのですが、為替市場を見通すことは一筋縄ではいきません。また、通貨は2国間の相対的な力関係でレートが決定されるため、絶対的な価値基準がありません。つまり、割高、割安の判断を主観的なものに頼らざるを得ないことも為替の予想を難しくしています。今回は、この難しい為替相場を見通すには何を見ればよいのか、現状の市場動向を踏まえながらご説明します。
海外投資家が先物大幅売り越し、その意味するものは?
投資家別売買動向から考える
今週に入り、米アップルiPhoneの販売減速懸念などから、株式市場が下落しています。10月上旬からの下落局面を経て、投資家心理は不安定化しているため、悪材料に敏感に反応したものと思われます。今回は、投資家別売買動向を見ながら、わが国株式市場の現状について考えてみます。
ミャンマーは今、魅力的な投資先か?
アジア最後のフロンティア
日本で新興国投資がブームになったのは、もう5年以上も前の話になります。ゴールドマンサックス証券に所属するアナリストが2003年10月に書いた「Dreaming with BRICs: The Path to 2050」(BRICsとともに見る夢:2050年への道)というレポートがきっかけで、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)への投資が日本でも流行りました。そして、投資家はフロンティア地域への投資ということで、更なる発展途上の国への投資機会を求めました。なかでも、ミャンマーは「アジア最後のフロンティア」とも呼ばれましたが、気づけば日本国内での新興国への投資熱は下がっていきました。今回は、ミャンマーの現状を見ていきます。
拡大する「独身の日」商戦、中国の消費動向に変化アリ?
中国の一大消費イベント
11月11日。独り身をあらわす「1」が四つ並ぶため、中国ではこの日を「独身の日」と呼ぶようになりました。1990年代から大学生などの若者の間で広がり始めたものですが、それとともに「独身の日」の特需を当て込んだ商戦も活発化しています。今年も「2分で取引額100億元突破」というニュースを耳にした方もいるのではないでしょうか。
「SDGs」が新たな投資のヒントになるワケ
実は米国が先導中
株式投資では通常、利益・財務状況・キャッシュフローといった情報を手掛かりに、今後成長が期待できる企業をピックアップします。しかし、「人生100年時代」に備えた長期投資となると、社会の発展に寄与し、将来も持続的に成長できる会社かどうかといった視点も重要となります。そこでカギとなるのがSDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)です。
2014年の相場とソックリ?年末相場に期待が持てる理由
カギは米大統領選挙
今年最大の政治イベントともいえる米中間選挙を無難に通過し、波乱展開を辿った2018年相場も終盤戦を迎えつつあります。2月の米株急落や10月の日経平均27年ぶり高値からの3,000円超えの大幅下落など不安定な場面も少なくなかった1年でしたが、残りの2ヵ月の展開をイメージすべく過去の値動きとの比較からアプローチしてみたいと思います。
株式投資は11月が狙いどき!は本当なのか
過去14年のデータから発見
波乱の10月を終え、今年も残すところあと2ヶ月。注目された米中間選挙も終え、この先の株式市場はどのようになるのでしょうか?
投資成果に直結!簡単にできる企業決算分析術とは
決算短信をどう読む?
日本企業の決算発表シーズンが始まっています。今回は「簡単にできるのに意外と知られていない企業決算分析術」をご紹介します。
外国人労働者受け入れ拡大、恩恵を受けそうな企業はどこ?
将来的に大きなビジネスチャンス
日本における在留外国人は前年末比2.9%増の263万人(2018年6月末、速報値)と過去最高を更新しました。留学生や留学後に日本で就職する外国人、技能実習生が増えていること等が背景と考えられます。また現在、外国人労働者を活用しようとする機運が高まっています。外国人労働者の受け入れ拡大という政策の後押しもあり、将来的に大きなビジネスチャンスとなる可能性があると考えます。一方、外国人労働者が増えることによる懸念も聞かれています。今回は日本の生産年齢人口の現状と、国内企業における外国人労働者関連ビジネスについて考えてみます。
米中間選挙後は1ドル=115円台、相場は正常化へ向かえるか
依然くすぶるトランプリスク
11月2日に発表された米10月雇用統計は、失業率が予想通りの3.7%となりました。非農業部門就業者数は予想中心値前月比+20万人に対し同+25万人と強い内容となり、3ヶ月平均の雇用者の伸びも毎月+20万人台を回復し、米雇用の強さを確認する形となりました。そして本日(11月6日)投票日を迎える米中間選挙、その後のドル円相場はどのように動きそうなのでしょうか。先月からの動きを振り返りながら、今後の相場を考察します。
不安定な株式市場はいつまで?反転時期をこう読む!
まずは落ち着こう
前回の筆者記事(10月19日付「株式市場の下落は、一過性のものなのか 」)では、本年1~3月の下落局面と同じように 、今回の株式市場の不安定化局面も一過性のものであり、年単位の下落に入るというようなトレンド転換にはならないという見方をお伝えしました。その理由としては、景気・企業業績自体の腰折れを現時点では想定していないことです。今回の記事では、もう少し、現在の不安定な状況を確認したいと考えます。
今こそ学ぼう「銘柄の選び方」、ポイントは“目と足”
今日からできる銘柄選択
日経平均株価は10月1日の終値では24,245円76銭でしたが、そこから1か月も経たずに21,000円台まで急落しました。日本の株式市場に限らず、米国株式市場をはじめ世界的な株安となっています。今回の株安で株式投資は怖いと思ってしまった投資家もいるかと思いますが、このような時こそ原点に戻りましょう。今回は銘柄選択方法の一例を紹介したいと思います。
東南アジアに鉄道ラッシュ、注目の企業はどこ?
ベトナムとインドネシアにMRT建設
ASEAN(東南アジア諸国連合)主要国の中でも都市鉄道の建設が遅れていたインドネシアで、来年にもMRT(大量高速輸送鉄道)が開通します。インドネシアと同じく交通インフラの遅れが目立つベトナムでも、相次いでMRTの建設が着工し、駅建設予定地の周辺を中心に不動産開発ラッシュとなっています。この開発ラッシュので注目される企業はどんな企業なのでしょうか。まずは、現地の開発状況を見てみましょう。
年末に向けて株価回復はあるのか?
相場アク抜け時期を探る
10月の世界の株式市場は、スタートこそ9月からの堅調な展開を維持しました。NYダウは最高値を更新し、日経平均株価も27年ぶりの高値を付けた場面がありました。しかしその後、米長期金利の上昇を嫌気して米国株が下落すると、世界的な株安に発展しました。依然、不安定な様相をみせている株式市場、今後上昇トレンドが復活することはあるのでしょうか。
日本電産の決算発表が毎回注目されるワケ
発表日が早い上に内容にも注目
3ヶ月ごとに発表される四半期決算発表において、毎回注目を集めているのが日本電産です。小型モーターを中心とした大手電子部品メーカーで、世界的に有名な京都発祥のハイテク企業群の一つですが、国内外のメーカーを数多く買収していることでも知られています。その日本電産の決算発表が毎回注目されているのは、なぜなのでしょうか。
「日経平均27年ぶり高値からの下落」をどう考えるべきか
株価を決めるのは企業価値
前回の筆者記事(9月27日付け「あの急落前とソックリ?今年の10月相場も警戒する理由」)を覚えておられるでしょうか?米国株と長期金利の関係が、大暴落を演じた今年2月と同じ状況であると警鐘を鳴らしました。案の定、今月に入って世界同時株安が起こりました。危惧していたとおり、不安がまさに現実のものとなってしまいました。
米中間選挙は株高?株安?過去相場から見るアノマリー
67年間のデータを確認
アノマリー(Anomaly)をご存知ですか?明確な理論や根拠があるわけではないけれど、当たっているかもしれないとされるマーケットの経験則や規則性のことを指します。アノマリーの代表的事例としては「リターン・リバーサル効果」や「1月効果」、「曜日効果」、「小型株効果」など色々あります。例えばリターン・リバーサル効果とは、過去の一定期間に低パフォーマンスの株式はその後に高いパフォーマンスを出し、逆に過去の一定期間に高パフォーマンスの株式はその後に低いパフォーマンスになる、という現象のことですが、確かにこうした傾向があるかもしれません。このように、過去の株価の動きを調べてみると様々の傾向がみられます。今回は、残り2週間を切った米中間選挙に関連するアノマリーを考えてみたいと思います。米株式の不安定な動きが日本株を含めた世界の株式市場に大きな影響を与えている最近の状況を見ると「米中間選挙後の米株高」に期待を寄せたいところですが、これまではどのような結果だったのでしょうか?