Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
経済成長率の減速は、本当に不幸せなのか
株価の下落予想にも直結しない？
最近、「2019年の世界経済の成長率は減速する」といった報道を目にします。今年10月にIMF（国際通貨基金）が公表した世界の成長率見通しは、2018年、2019年ともに同水準の3.7％で、「減速」とは予測していません。しかし、こと先進国経済については2018年2.4%から2019年2.1％に「減速」すると予測しています。ただしこれは、あくまで「減速」であって「後退（マイナス成長あるいはリセッション）」とまでは予測していません。では、投資家の観点からは、この経済成長率の「減速」をどのように受け止めれば良いのでしょうか。
ビジネス日興アセットマネジメント 執筆班
市場に忍び寄る景気後退懸念は本物か？
市場不安心理との戦い
米国の株式市場は先週末にも大きく下落しました。現在、株式市場を巡る様々な悪材料が取りざたされています。これらの悪材料の背景にあって、市場の不安心理を増幅させている要因は、米国の景気後退懸念（リセッション入り懸念）であると思われます。では、本当に景気は後退する局面に来ているのでしょうか。現在悪材料の1つとされている米国金利をベースに考えてみましょう。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
“バブル崩壊後最高値”だった今年、誰が日本株を動かしたのか
投資主体からヒントを紐解く
2018年の日経平均は、バブル崩壊後の最高値圏の記録を複数回更新しました。一方で、足元では高値を追うような動きが一服し、方向感が乏しい中、下値をわずかに切り上げながら推移するレンジ相場となっています。米中の貿易に懸念が生じていること等も相まって、米国株も方向感を欠き、全体的に不安定な相場となっているように思えます。このように、はっきりしない相場では、ほかの投資家が総じてどのような取引を行っているかを確認することが、投資判断の助けとなる場合があります。日本取引所グループが公表している「投資部門別売買状況」のデータを利用すると、投資家の種類に応じた日本株式の売買状況を確認することができます。今回はこのデータを使って、実際にどのような取引を誰が行っているかについて、仮説を交えながら検討してみます。
ビジネススマートプラス 執筆班
内憂外患の台湾、“ハイテク･アイランド”は正念場に
政権交代の機運高まる
11月6日、米国では中間選挙が実施されました。トランプ大統領の就任後2年間の政権運営に対する国民からの評価という位置づけとして、また、結果次第で世界にも大きな波紋を呼ぶ可能性があるため注目されていましたが、ほぼ予想通りの結果となりました。実は同じ11月に、もう一つ注目の中間選挙がありました。11月24日に台湾で実施された統一地方選挙です。この選挙結果が今、台湾を大きく揺るがしています。
ビジネス藍澤証券 執筆班
年末に慌てるなかれ、米11月雇用統計が“悪くない”理由
年が明けてからが本番
12月7日に発表された米11月雇用統計は、非農業部門就業者数（以下、NFP）が予想中心値前月比+19万8千人に対し同+15万5千人と、一見弱い内容となりました（9月10月分合わせて1万2千人下方修正）。この結果をどのように見ればよいのか、また、これから年末の相場値動きをどう読めばよいのか、説明します。
ビジネス大和証券 執筆班
中国株の巻き返しが始まった？チャートで探る米中株価
両国の指数比較にアノマリー
2018年の主要国株価パフォーマンスを見てみると、米国株はトップレベル、中国株は最下位クラスとなりました。米中貿易戦争の行方が依然として不透明な中、中国株の低迷はいつまで続くのでしょうか。過去の米中株価チャートを見てみると、意外な結果が見えてきました。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
2018年の株価上昇率ベスト＆ワースト銘柄は？
ランキングから来年の投資戦略を考える
株式市場は10月以降大きく下落していましたが、11月中旬以降は戻り基調となりました。今のマーケットの主題となっている米中間の貿易紛争は、12月1日にアルゼンチンで行われた米中首脳会談において、2019年に予定していた新たな制裁関税を90日間猶予することで米中が合意したため、米中紛争は一時”休戦”となりました。これにより、摩擦激化による景気下押し圧力を警戒していた株式市場は、ひとまず安心感を取り戻しましたが、その後トランプ大統領が「私はタリフマン（関税の男）だ」とツイートしたことなどもあり、再び不安定な値動きとなっています。このように、トランプ政権の経済政策に大きく振り回された2018年の株式市場も、残すところ3週間となりましたが、今年、個別銘柄の値動きはどのようなものだったのでしょうか。株価上昇率のランキングから振り返ってみましょう。
ビジネス松井証券 執筆班
見え方がガラリと変わる？“横”からの銘柄分析術
分析は“縦”と“横”の組み合わせ
前回の筆者記事（11月8日付「投資成果に直結！簡単にできる企業決算分析術とは」）では、企業の業績を3ヶ月に分解する分析手法をご紹介しました。企業は決算短信で業績の累計値のみ発表するのでそれを3ヶ月に分解すると、累計値で見るのとは異なる実態が浮かび上がってくることがあるというものです。また、以前の記事では、株価と企業の業績は密接に関係し、長期的に業績が拡大していく銘柄は株価も長期的に上昇していくことをご紹介しました。これらのように、ある企業の過去の業績に着目しヒストリカルに分析していくことは言わば“縦”の分析です。本日はさらに分析精度を上げるために、視点を変えた“横”の分析についてご紹介します。
ビジネスマネックス証券 執筆班
人材獲得にあの手この手、いま魅力的な外食企業はどこ？
生産性向上で魅力UP
近頃、マスメディアで「人手不足」や「時給アップ」という言葉をよく耳にします。またそれに合わせるように、「人件費増により業績悪化」というワードも聞かれるようになりました。特に、外食企業ではアルバイト比率が高いため、時給アップ＝人件費増＝外食企業の業績悪化、とみられているケースが多いのが現状です。では、本当に外食企業は軒並み業績悪化しているのでしょうか？
ビジネスいちよし経済研究所 執筆班
ゴールドラッシュ成功者に学ぶ、長期投資のヒントとは？
金脈は成長業界の“隣”にあり
2018年10月以降の株式市場は不安定な動きをみせました。株価の下落局面や不安材料の多い時期は、なかなか手が出しづらいものです。しかし、不安材料が薄れてから株式を購入しようとするとタイミングを逸してなかなか買えないか、株価の高いところばかりで購入するということになってしまいます。そうならないためにはどうしたらよいのでしょうか。ヒントは19世紀のアメリカ、“ゴールドラッシュ”にありました。
ビジネストランプ「ねじれ議会」で2019年の米国経済見通しは？
米中間選挙から約1ヶ月
2018年11月、米国で大統領選挙の2年後に実施される中間選挙が行われました。予想通り、上院は共和党、下院は民主党が過半数の議席を獲得し、来年1月から「ねじれ」議会になることが確定しました。では、今回の結果を投資家の観点からどのように受け止めれば良いのでしょうか。
ビジネス企業中間決算で見る、日本企業の業績は本当に悪いのか？
業績懸念を考える
わが国の2018年7～9月期決算の決算発表を受けて、2019年3月期の業績に対して不安を持つ方も増えているようです。今回は、わが国企業の業績を整理したいと考えます。
ビジネス明快解説！プロも実践する財務指標を使った銘柄の選び方
順を追って考えれば難しくない
今月の1日に「今日からできる銘柄選択」ということで、「今こそ学ぼう｢銘柄の選び方｣、ポイントは“目と足”」という記事を書きました。今回は少し難しく感じてしまうかもしれませんが、財務指標を使って銘柄を選ぶ方法について書いてみようと思います。財務指標と聞くと難しいから嫌だと思う人もいるかもしれませんが、それは言葉のイメージの問題だけであって、実際には少しずつゆっくりと勉強していけば、誰でも理解できると考えています。実はプロと呼ばれる人達もこの方法を銘柄選定手法の一環として活用していますので、今回の内容をしっかりと学ぶことで、投資家として1つ上のレベルへと成長できるかと思います。
ビジネスもはや崩壊前夜？ブレクジットだけじゃないEUの受難
一難去らずにまた一難
ここ数か月、世界的には、米中貿易戦争の行方が最大の注目材料となっていますが、そのなかで新たな不安定要素になりそうなのが英国の動向です。世界経済におけるウェイトという面からみると、米国や中国に比べて小さいものの、英国の影響度も見過ごせません。今回は、英国の現状と今後の先行きに加えて、EUの現状、先行きなどについて考えてみたいと思います。
ビジネス戻るか米国株のブル相場、カギは企業業績の継続性
業績堅調でもモメンタム低下の今
11月の世界の株式市場は、懸案の米中間選挙を無難に乗り切り、ひとまずは落ち着きを取り戻したかに見えました。しかし、米国の業績不安や中国の景気減速懸念から売られると、再び不安定な相場展開を強いられています。年末に向けてどのような動きが予想できるのか、米国株の現状と見通しを考察してみましょう。
ビジネス原油価格急落、市場心理低下のサインがここにも
原油価格の構造と影響をズバリ解説
11月に入り原油価格が急落しています。NY原油は春先から10月まで1バレル65ドルから75ドルの範囲で推移していましたが、11月1日に65ドルを割り込み、20日には53ドル台まで下落しました。原油価格はガソリン価格や電気料金などを通じて、経済に直接影響しますが、株価との連動性もあり、市場心理のバロメーターという側面も持っています。今回は、原油価格が決まる仕組みと株価などへの影響を見ていきたいと思います。
ビジネス稀代の投資家から学ぶ、「市場サイクル」の見極め方
歴史は繰り返さないが、韻を踏む
ハワード・マークス氏の新しい著書『市場サイクルを極める 勝率を高める王道の投資哲学』（日本経済新聞出版社）が発売されました。ハワード・マークス氏と言えば、米国有数の運用会社、オークツリー・キャピタルの創業者・会長であり、あのウォーレン・バフェット氏が絶大な信頼を寄せる投資家です。なにしろバークシャー・ハサウェイの株主総会で、マークス氏の前著『投資でいちばん大切な20の教え』を出席者全員に配布したというのですから、バフェット氏がいかにマークス氏の考え方に共感しているかがわかります。そんな稀代の投資家、ハワード・マークス氏の投資哲学が詰まった『市場サイクルを極める』の中から私たちが市場と向き合う時に参考にするべきポイントをいくつかご紹介しましょう。
ビジネス日本に照準？米国｢ねじれ議会｣でトランプ外交の矛先は
安倍政権の守りは堅牢か
米中間選挙は、事前の予想通り与党・共和党が上院で勝利する一方、野党・民主党が下院で多数派を握る「ねじれ議会」が生じる結果となりました。まずは互いに融和ムードを優先する姿勢を前面に押し出してはいますが、不法移民対策などを巡る溝は深く、目先、債務上限の引き上げや予算審議など財政運営が混乱するリスクを拭えそうにありません。
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