Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
2019年はどうなる?話題の多かった2018年IPOを振り返る
近年のIPO傾向分析・前編
2018年の株式市場は、日経平均株価がバブル後最高値を更新した一方、年末には一時2万円を割るなど波乱の展開となりました。そして昨年の株式市場で忘れてはならないのがIPO(Initial Public Offering=新規株式公開)です。どのような銘柄が新規上場したのか、その傾向はどのようなものだったのか。前・後編の2回に渡り解説します。
米FRB利下げにも現実味?2016年に見る今年のドル円相場の行方
やはりカギは米中貿易協議
今年は2016年と状況が似ているとされます。一体どういうことでしょうか。同年と比較しながら、為替市場の今後の動向を占ってみたいと思います。
2019年の株式市場、その行方を3つのポイントで徹底解説
経済減速局面でも株価上昇は見込める
2018年の株式市場は、9月に米国でダウ平均株価が史上最高値更新、国内も日経平均株価が27年ぶりの高値圏まで上昇しました。しかし、米国の保護主義的な貿易政策や政策運営に対する不透明感、欧州の政治的混乱、株式市場をけん引してきたハイテク企業の業績悪化などから世界的な景気減速懸念が広がり、年間騰落率はマイナスとなりました。そこで今回は、2019年の株式市場をどのような観点でみておけば良いのか、注目点を3つに絞ってお伝えします。
景気循環から考える米国景気の現在地
景気拡大期の割合は何%?
2019年初の米株式市場は、大荒れの展開となりました。NYダウ平均については、アップルの売上減少懸念で大幅下落となった後、雇用統計の好調な結果を受け、大幅上昇となりました。株式市場が、色々な材料に敏感に一喜一憂していることが分かります。そこで、冷静な判断をするため、今回は一歩身を引いて、長期的な視点で景気循環から米国景気を考えたいと思います。
2018年に投資で損失を抱えてしまったあなたへ
損失は目的を取り戻す糧になる
2018年は上下の値動きが激しい年となりました。日経平均株価は、一時1991年以来の最高値である2万4,286円10銭をつける場面もありましたが、蓋を開けてみると2018年の終値は2万14円77銭となり、2017年末と比較しておよそ-12%、2,750円安という結果となりました。通年の騰落率がマイナスになるのは7年ぶりということもあり、初めて損失を抱えてしまった方もいらっしゃるのではないでしょうか。今回は、投資で損失を抱えてしまったときに考えたいことについて検討します。
波乱要因目白押し、どうなる?2019年のアジア株式市場
5つのポイントを解説
2019年の金融市場は、米アップルの業績が悪化したことに端を発したアップル・ショックや、米国の景気減速懸念などを背景に、先進国のハイテク株を中心に大きく下落し、円高が急伸するなど、波乱の幕開けとなりました。足元は落ち着きを取り戻しつつあるものの、引き続き難しい相場展開が予想されるなかで、今回は今年のアジア新興国株式市場の見通しについて考えてみたいと思います。ポイントを5つ挙げるとすれば、(1)米中問題、(2)欧州問題、(3)タイ総選挙、(4)インドネシア大統領選挙、(5)インド総選挙です。
人手不足が追い風に!拡大続く人材関連サービス
政府の働き方改革も成長を後押し
「仕事探しはインディード…」というと人材関連サービスのグローバル企業であるリクルートホールディングス(6098・東証1部)のテレビCMが頭に浮かぶ人も多いのではないでしょうか。このリクルートホールディングスを筆頭に人材関連サービス企業の業績拡大が続いています。人材関連サービスとは人材派遣、人材紹介、求人情報サイトや就職説明会の運営等のサービスのことです。人材関連サービスを主力とする企業は主要会社だけでも20社程度が上場していますが、その多くが今期2018年度と来期2019年度に、売上高と営業利益で過去最高を更新する見通しです。今回は、人材関連サービス企業の業績拡大の背景と、注目企業をご紹介します。
戻り基調の1月株式相場、先行きはどうなる?
鍵になるのはアノ指標
日経平均株価は、昨年末に一時1万9,000円を割り込むなど大きく下落しました。年明け以降も、米アップルが業績の下方修正を発表するなどしたため不安定な値動きとなりましたが、1月2週目以降は徐々に回復基調に転じ、1月9日時点で日経平均株価は2万427.06円となっています。2019年の株式市場は、このまま堅調に推移するのでしょうか?
ウォーレン・バフェットが個人投資家に薦める投資法とは?
長期的に成長を見続けることが大事
以前の筆者記事で「ウォーレン・バフェット流の投資術」についてご紹介しました。それは簡単に言うと将来に渡って利益が伸び続けるであろう企業の株式を今のうちに買っておく、というものです。前提には「企業の業績と株価は長期的に一致する」という考え方があり、株価が上昇する銘柄を探すためには業績が伸びる銘柄を分析して見つけ出す必要があるということです。これは投資をする上で非常に重要な考え方ですし、ぜひ皆様にも覚えておいていただきたいと思います。ただし、企業の分析には一定の知識やスキルが必要ですので、ある程度時間を割いて真剣に分析しなければ思うような成果は得られないでしょう。さらに実はバフェット自身は、自分のやり方は誰にでもまねできるものではないし、自分の保有している銘柄をまねして買うこともやめたほうが良いと言っています。それでは彼は個人投資家に対してどのような投資法を薦めているのでしょうか?
災害列島の緊急課題、今注目のインフラレジリエンスとは?
国土強靭化基本計画の見直しで脚光
新年早々1月3日の夕刻、熊本県和水(なごみ)町で震度6弱を記録する地震が発生しました。幸いなことに、家屋の損壊などの被害は小さかったものの、九州新幹線が終日運休するなど交通機関の乱れが生じ、新年のUターンラッシュに大きな影響を与えました。災害を避けられないものとして、先ず人命を守ることを前提とした上で、重要インフラへの被害を最小限にとどめ、社会システムが機能不全に陥るのを回避しようという考え方が公共事業の基本方針に掲げられるようになってきました。この、災害に対するしなやかな回復力、つまり「レジリエンス」という観点が今とても注目されています。
年初の急激な円高と株価乱高下、相場を救う救世主は誰?
市場参加者が少ない時間は要注意
日本時間1月3日午前7時半ごろ(NY時間2日午後5時半ごろ)にドル円相場は1ドル104円87銭といった円高に大きく振れました。また、株価の乱高下も続いています。米国株式市場は現地時間3日には前日発表されたアップルの業績下方修正を引き金に大きく値を下げたと思いきや、翌日にはその下げ分を打ち消す上昇です。この不透明な市場をどう見ればよいのでしょうか、為替・株価それぞれの変動背景を解説します。
日経平均の大幅下落、2019年は世界的な株安に進むのか
世界同時株安?
日経平均株価は2万円を割り込み、株価は調整色を強めています。それでは、代表的な先進国、新興国の株式市場はどうなっているのでしょうか?
全てのNISA口座保有者が対象!2019年からの注意点と対策を解説
来年からは戦略的なNISA口座の活用が必要
株式や投資信託等の配当や売却して得た利益(譲渡益)が非課税になる制度「NISA」、活用している方も多いと思います。12月26日には、NISA口座保有者に2019年分の買付余力が新たに付与され、NISA口座で株式等の追加購入が可能な状態になりました。しかし、買付余力を使用する前に、制度開始当初から保有している株式等がどのように取り扱われているのか、また2019年分以降のNISA口座で注意すべきことは何か、という2点を確認しておきましょう。その上で、戦略的にNISA制度を活用するには、どのような対策を行えばよいかについて検討してみます。
今年大幅に下落した中国株、来年の見通しは?
懸念点が多いなか期待は持てるか
今年世界の主要株式市場の株価パフォーマンスを振り返ると、2018年は日本円で投資した場合すべての市場がマイナスのリターンになりました。中でも深セン総合指数と上海総合指数、香港ハンセン指数に代表される中国株の軟調さが目立ちました。中国株が大幅に下落した原因としては、実体経済の減速や米中貿易摩擦の激化、投資家心理の悪化などが考えられます。中でも米中貿易摩擦は、中国株にとって大きな懸念材料となっており、来年以降も株式市場の重石になると予想されます。今回は、中国株の来年の見通しについて考えてみたいと思います。
実は逆張りが有効?
業種別の動きから2019年の戦略を考える
2018年の株価を振り返ると、年明けは上昇して始まったものの、その後は警戒感から下落する局面も多く、上昇が長続きせずに一進一退の1年となりました。企業業績も引き続き増益基調で最高益をマークする企業も多いのに、これまで好調だった米IT企業や中国の半導体業界などに減速傾向が出て、関連銘柄が売られる局面も増えました。実際の株価推移はどうだったのか、業種別指数の動きから、2018年の傾向を振り返りたいと思います。
悲観一色の株式市場、それでも2019年に期待できるワケ
明るい面にも目をむけよう!
今年もいよいよ残すところ、あと10日あまりとなりました。株式相場はさえない展開が続いており、このままでは日経平均株価が「アベノミクス相場」開始以来初めて、7年ぶりの年間下落となる可能性が高まっています。無理もないことかもしれません。株式市場を取り巻く環境は、米中貿易戦争を筆頭に、英国のEU離脱の行方、米国の金融政策、中国景気の減速懸念など不透明感が満ちあふれています。そうしたなか来年は、世界全体の景気も悪化するのではないか、そうした不安が世界的な株安の根底にあるのだろうと思われます。マーケットに「不安」は確かにあります。しかし、本当にそこまで景況感は悪いのでしょうか。
「人生100年時代」、認知症新薬で注目される企業はどこ?
2025年には5人に1人が認知症
「人生100年時代」と言われるようになり、長生きする人が増えてきました。長生きは喜ぶべきことですが、年齢を重ねるに伴い認知症を患う人が増えてくると思われます。厚生労働省によると、国内の65歳以上の高齢者の認知症患者は、2012年に推計462万人と、高齢者の約7人に1人でした。それが2025年には700万人前後と、高齢者の約5人に1人まで増えると見込んでいます。決して他人事ではない認知症。しかし現在は様々な薬が開発され、その症状を遅らせることができます。今回は現在使われている薬と、新薬開発についてご紹介します。
2019年為替相場を大予想!ポイントを徹底解説
あの不況前の環境と似ている?
今年も残すところわずかとなりました。ここまでのドル円相場を振り返ってみると、3月下旬に一時104円56銭まで円高が進みましたが、その後は基本的に円高修正の動きとなっています。米連邦準備制度理事会(FRB)の段階的な利上げがドル高を牽引したと言え、円下落ではなくドル上昇だったという表現が当てはまるかもしれません。結局、10月上旬には一時114円55銭まで円安に振れ、ここまで年間のレンジは概ね10円となっています。ひるがえって2019年はどのような動きになるでしょうか。基本シナリオは「米国の利上げ停止」になります。では、詳しく解説したいと思います。