Market Plus
明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。
円高リスクは限定的と考えられる3つの理由
足元の為替市場はリスクオフ?
10月10日、米国株式市場は再び急落に見舞われましたが、その引き金を引いたのは今年2月同様、長期金利の上昇だと言われています。本来、米国長期金利の上昇は円安ドル高を支援することが多いのですが、リスクオフ環境の中ではそうした関係は成立しにくいと言えます。10月4日に一時1ドル=114円55銭を示現したドル円相場は一転して、円高ドル安に振れる展開となりました。反面、為替市場を見渡すとこれまでのセオリーでは説明がつかないことが起きています。ドル円相場もさほど円高が進んでいない印象の中足元の為替市場についてどのように見たらよいのか、考察してみたいと思います。
株式市場の下落は、一過性のものなのか
株安を受けて下落要因を整理
10月10日の米国株下落を引き金として、世界の株式市場は不安定な状況に陥っています。今回は、この下落局面が一過性のものであるか否かについて考えます。
年末に底打ち?ドル高でもベトナム株に反発期待の理由
カギはクローリングペッグ制
日経平均株価が大きく下落した10月11日、新興国株式市場も軒並み値を下げました。先進国の利上げが進み新興国市場には逆風と言われるなか、当面株価の反発は望み薄に思えます。しかし、筆者は新興国市場のなかでもベトナム株式市場が年末から反発する可能性があると予想しています。それはなぜなのか、今回はその理由を説明したいと思います。
1ドル=111円台に、「ドル円相場」はこの先どうなる?
調整相場はどこまで続くか
10月5日に発表された米9月雇用統計は、失業率が事前予想(中心値は3.8%)より強い3.7%となった一方、非農業部門就業者数は事前予想(中心値は前月比+18.5万人)よりも弱い、同+13.4万人という内容でした。また、注目の平均時給は前年比+2.8%と、予想通りでした。米新規失業保険継続受給者数が1973年以来の低水準まで低下していることから、筆者は非農業部門就業者数が前月比+25万人以上になると予想していました。そのため、為替相場の見通しも、米9月雇用統計を材料に1ドル=115円台まで上昇し、その後11月6日の米中間選挙に向けて調整色が強まるとみていました。しかし実際には1ドル=115円台をつけることなく、足元は111円台と調整相場に入っています。今後のドル円相場はどのように動きそうなのか、見通してみたいと思います。
日経平均株価急落、その裏でアジア株はどう動いたのか
グローバルな視野を持とう
先週末終値より423円安の2万2,271円で引けた10月15日の日経平均株価。10月2日の年初来高値から、わずか2週間足らずで9%近い下落となりました。足元の下落トレンドを決定づけたのは、11日の915円18銭安(3.89%安)。前日の米国株式市場が大きく下落した流れを受けての展開でしたが、日経平均株価は一時1,000円を超える急落となり、日本以外の海外の株式市場も大きく下落し、世界同時株安の様相を呈しました。日本株式市場についての解説記事は数多く世に出ていますので、今回はあえてアジア株式、主に中国と台湾の株式市場に焦点を当ててみましょう。
日経平均急落!新興市場のリバウンドは今が狙いどき?
個人投資家に話題のテーマを探せ
10月11日の株式市場は、米国市場の急落を受けて日経平均株価も大きく値を崩しています。これまで米中間の貿易紛争への懸念はあったものの、好調な米国経済への影響は限られるとの見方から、米国市場ではハイテク株を中心に値上がりが続いていました。しかしながら、好調な米国景気の影響で米国の長期金利が上昇に転じたことから、ハイテク株に対しても売りが強まり、日本の株式市場も大きく下落する動きとなっています。このような相場の中、個人投資家はどのような投資戦略をとればよいのでしょうか。
今さら聞けない「株主優待」のキホン、何がそんなにいいの?
株主優待はただの”オマケ”にあらず!
「株主優待」という言葉を聞いたことがある方は多いのではないでしょうか。株主優待で生活することで有名な桐谷広人さんがテレビ番組に出演したことで、知名度が大きく高まりました。株主優待というと「あくまでオマケ」というイメージが強いと思います。たしかに株式投資の目的は値上がり益や配当を受け取ることによって自分の資産を増やすことですから、たくさんの株主優待をもらったとしてもその銘柄の株価が大きく下落してしまっては元も子もありません。ですが、株主優待は株価の値上がり・値下がりにも大きく影響するとても重要な投資のファクターです。今回は「株主優待はただの”オマケ”にあらず!」というテーマでご説明していきます。
市場ポテンシャルは5倍以上?今アツいMLCCに注目する理由
日系メーカーが強い注目分野
米国の電気自動車(EV)メーカー、テスラの新型セダン「モデル3」の生産が軌道に乗ってきたようです。EVが普及が進むと、車線維持支援、前方車両追従、緊急自動ブレーキなどの「先端運転支援システム(ADAS:Advanced Drive Assistance System)」など新たな機能の需要が増加し、電子部品市場に大きな変革をもたらすと考えられています。その電子部品市場で現在、株式市場が注目するものの一つに「積層セラミックコンデンサ(MLCC:Multi Layer Ceramic Capacitor)」があります。今回は、このMLCCとはいったい何なのかを見てみたいと思います。さらに、注目されるMLCC材料メーカーを何社かご紹介します。
日経平均株価の上昇は、この先もまだ見込めるのか
2万4000円をめぐる攻防
日経平均株価が膠着状態を抜け出し、一時2万4,000円超の水準まで上昇しました。そこで今回は、これから先も今以上の水準に上昇するかについて、私の見解を述べさせていただきます。
売買単位100株統一!個人投資家のメリット・デメリット
上場株、全国の取引所で一本化
10月1日から全国の証券取引所において、売買単位が100株に統一されました。2007年11月に公表された「売買単位の集約に向けた行動計画」に基づき、上場内国株券の売買単位を100 株に統一するための取組みが進められ、ついにこの秋からスタートとなりました。今回は、この売買単位の統一に対して、証券取引所や株式を上場している企業、そして金融機関はどのような期待をしているのか。そしてなにより、個人投資家にとってはどのような影響があるのかを考えていきたいと思います。
通貨安でも経済好調、インドルピーの戻りはいつ?
直近GDP成長率は前年同期比8.2%増
2018年は5月辺りから新興国からの資金流出の動きが顕著になっていますが、なかでも特に目立つのが新興国通貨の売りです。経常赤字国を中心に通貨安基調となっています。アジア新興国では、インド、インドネシア、フィリピンなどの通貨の下落が目立っていますが、同じ通貨安でもその要因、背景は異なっています。このうち、インド経済およびインド・ルピーの現状と見通しについて考えてみたいと思います。
高齢化社会が医療機器業界をさらなる有望市場にする理由
世界市場は約40兆円
高齢化の進展により、人手不足など様々な問題がクローズアップされています。一見、マイナス面が多いように見える事象ですが、この潮流を追い風とすることができれば、中長期的に成長が見込まれる業界があります。その代表例が医療機器業界です。今回は高齢化社会の到来で医療機器業界のニーズが高まる理由について考えてみます。
自然災害連発でインバウンド消費に黄信号?
影響度を数字で検証
今年の夏は例年以上に大変な夏でした。各地の猛暑、平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、関西空港に被害をもたらした台風21号。そして北海道胆振東部地震。メディアでは各地の被害や復旧に関する報道が続いていますが、株式市場では関連銘柄、特にインバウンドへの影響が注目されそうです。実際の影響はどうなりそうか、考えてみたいと思います。
かつての急落前とソックリ?今年の10月相場も警戒する理由
10月は株式投資にとって危険な月?
昨日(9月26日)は3・9月決算銘柄の権利落ち日でした。日経平均は8日ぶり反落、100円近く下げて始まった後は下げ幅をじりじり縮め、大引けは24,033円と前日比93円高で終えました。155円程度の配当落ちの影響を考えれば、実質的に250円近くの上昇です。 堅調な実質10月相場のスタートとなったといえるでしょう。しかし、脅かすつもりはありませんが、10月は株式相場の急落に注意したいものです。「トム・ソーヤーの冒険」で知られるマーク・トウェインは、10月は株式投資にとって非常に危険な月だと述べています。実際に、歴史に残る大暴落、「暗黒の木曜日(1929年)」や「ブラック・マンデー(1987年)」は10月に発生しました。日経平均の歴代暴落ランキングを見ると、上位10回の暴落のうち、半数の5回が10月に集中して起きています。その5回のうち最大のものはブラック・マンデー、そして残りの4回はいずれも2008年の10月、すなわちリーマンショック時に記録したものでした。では、今年の10月は……?
テクニカル分析で上値予想、日経平均はどこまで上がる?
フォーメーション分析で解説
株価が上がるのか下がるのか、それを予測することは非常に難しいものです。しかし、過去の値動きからトレンドやパターンなどを把握し、今後の株価予想に活かす分析方法があります、それがテクニカル分析です。今回はテクニカル分析の中から、初心者にも使いやすい「フォーメーション分析」の見方についてご紹介します。
わが国において、本当にインフレは失われたのか?
物価安定目標2%は達成できない?
私たちの暮らしや経済、投資環境に大きな影響を与える物価。前回に引き続き今回も、わが国でインフレが起こる可能性について考えてみたいと思います。(前回:わが国において、インフレは失われたのか)
喉元過ぎれば…?トルコショックは本当に落ち着いたのか
トルコ経済の行く末を考える
8月10日のトルコショックにより、同国通貨のトルコリラが注目を集めました。あれから約1か月、通貨の下落は一旦落ち着いたように見えますが、同国の実体経済はどうなのでしょうか?様々な市場データから確認してみましょう。
新型iPhoneで注目、業績期待のサプライヤー銘柄3選
アップル以外からも引き合い多数
9月12日、米アップルは「iPhone XS」、「iPhone XS MAX」、「iPhone XR」という3つの新型モデルを発表しました。新型モデルの販売が伸びると、アップルだけでなく、その部品サプライヤーにも好業績が期待できます。今回はどんな企業が部品を提供しているのでしょうか?注目企業をご紹介します。