【新NISA】は「成長投資枠」で一括投資が効果的って本当？ 一括 vs 積立を解説
初心者はどちらを選ぶべきか
新NISAへの関心が高まってきていますが、巷では「成長投資枠」で「一括投資」をするのがもっとも効果的な投資方法だとの話もでているようです。今回は、よく質問される「一括vs積立」について解説します。
ビジネス山中 伸枝
金融アナリストが考える！拡充した【新NISA】の「成長投資枠」を徹底活用する戦略5選
「つみたて投資枠」と合わせてバランスを取ろう
前回は新NISAの「つみたて投資枠」を活用する戦略についてお伝えしましたので、今回は「成長投資枠」の特徴をご紹介し、活用法についてご提案させていただきます。
ビジネス三井 智映子
【新NISA】でどれくらい投資をする？ 1万人のデータから浮かび上がるスタンス
投資枠をフルに使い切る計画の人が一般NISA利用者では約半数
まもなく新NISAが始まります。フィデリティ・インスティテュートでは、2010年より「ビジネスパーソン1万人アンケート」（以下、「1万人アンケート」）をほぼ毎年実施しています。2023年の調査では、新NISAについても詳しく聞いており、今回はその内容をご紹介します。新NISA活用にあたって、ぜひ参考にしてください。フィデリティは2010年より、日本全国の会社員と公務員の資産形成や退職準備に関する動向の調査を続けており、今回で10回目。2023年の調査は6月30日～7月7日にインターネットを通じて10,854人を対象に実施。
ビジネス浦田春河
新NISA【つみたて投資枠】でパフォーマンスを最大化するための戦略5つ
自分に合った投資戦略を見つけるヒント
新NISAは、日本の投資促進を目的とした税制優遇制度です。この制度は「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの主要部分で構成されています。つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円、合計最大年間360万円まで投資が可能です。非課税保有限度額は、全体で1,800万円となっており、そのうち成長投資枠は1,200万円までとなっています。また枠の再利用が可能であることも新NISAになって変更となった点です。これを踏まえて「つみたて投資枠」と「成長投資枠」のそれぞれの特徴と活用法について、2回にわたって詳しく説明します。今回は「つみたて投資枠」編です。それではいってみましょう！
ビジネスNISAの非課税投資枠、上限まで活用していないのに夫婦でやるメリットはある？
相続税のデメリットに注意
投資の利益が非課税にできるNISA（ニーサ・少額投資非課税制度）の口座は1人1口座しか持てません。しかし、夫婦で利用すれば一世帯にNISA口座が2つある状態にできます。2つの口座があれば、その分非課税で投資できる金額（非課税投資枠）も増やせます。ただ、NISAの非課税投資枠を上限まで使っていない方は多いでしょう。場合によっては、夫婦の年間投資額を合計しても1人分のNISA口座の非課税投資枠よりも少ない、というケースもあるかもしれません。では、非課税投資枠を上限まで活用していないのに、夫婦でそれぞれNISAを利用するメリットはあるのでしょうか。
ビジネス頼藤太希
現行NISAの資産はどうすればいい？ NISA口座の金融機関を変更する場合の5つの注意点
口座変更手続きをしないと面倒なことに
2024年スタートの新NISAは、投資の利益にかかる税金がゼロにできるうえ、非課税で投資できる金額が増えるなど、よりお得で使いやすい制度に生まれ変わります。しかし、NISA口座は1人1口座。どこか1つの金融機関でしかNISA口座を持つことができません。となると、「NISAの制度が変わるなら、もっとお得な金融機関に変更したいな」という方もいることでしょう。そこで今回は、現行NISA（一般NISAやつみたてNISAなど）を利用している方がNISA口座の金融機関を変更する場合に注意すべきことを紹介します。
ビジネスNISA口座の金融機関変更、どんな人がするべき？
新NISAスタートに向けて早めに行動しよう
2024年から始まる新NISA制度。新しいスタートに備えて今一度自身の資産状況について整理し、考え直したい人もいるのではないでしょうか。今回は、NISA口座の金融機関変更について、どんな人が金融機関変更を検討すべきかや、変更する際の注意点について解説します。
ビジネス内田優帆
NISAを利用しているひとにも影響はある？ 米国の利上げはなぜそこまで注目されるのか
米国の利上げを解説
テレビやニュースを見ていると、米国の中央銀行にあたるFRB（米連邦準備制度理事会）が利上げをした、という報道を目にすることがあります。投資未経験者や、投資を始めたばかりの個人投資家からすると、日本の報道なのに、なぜ米国の金融政策の内容を大々的に報じているのだろう、と疑問に思う人も多いでしょう。また、個人投資家の発信をSNSなどで追っかけていても、米国の金融政策が決定される会合日は多くの人が結果に注目していることが分かります。今回は米国の利上げが日本経済や日本の個人投資家に与える影響について解説します。
ビジネス森永康平
【朗報】大手ネット証券5社 新NISA口座での米国株の売買手数料を無料へ！日本株との違いは？魅力と特徴を解説
東証の働きかけで日本株も魅力アップなるか？
現在、各証券会社で米国株を取引する際は、約定代金により売買手数料が発生します。このような中、日本の大手ネット証券会社の5社（SBI、楽天、マネックス、松井、auカブコム）では、2024年１月から始まる新NISA （少額投資非課税制度）口座で、米国株を手数料無料で売買することができるようになります。
ビジネスたけぞう
iDeCoとNISA、どんな割合で投資するのが理想？
年収よりも年齢によって割合は変わる
節税効果の高い「iDeCo」と柔軟性のある「NISA」で、どのような割合で投資をするべきかと悩む読者は多いことでしょう。2024年からNISAは改正されるので、NISA優勢の声もよく聞きます。今回は、「iDeCoとNISAの理想的な投資割合」について、目安となる考え方をまとめていきたいと思います。
ビジネス【新NISA】活用前に要チェック！ありがちな「誤解」5選
失敗しないために押さえるべきポイントとは
2024年から始まる「新NISA」。投資の利益にかかる税金（通常、約20％）が無期限で非課税にできるとあって、注目が集まっています。しかし、家計や運用について筆者のもとに相談に来る人から話を聞いてみると、「制度内容を誤解している」「制度を使うことばかりに目を向けていて、資産形成の目的であるライフプランを無視している」といったケースが散見されます。新NISAの制度を正しく理解して、「自分はどうやって活用するとよさそうか」を考えてみましょう！
住まい張替愛
【年収の壁】に潜む“本当の壁”−−そもそも誰の問題なのか？
扶養内でのiDeCo・NISAの考え方
さまざまな意見が飛び交う中、どうやら「年収の壁問題」については、しばらく「特別待遇」を設けていくようです。今回は便宜上、パートで働く妻という設定で、年収の壁問題を解説します。「扶養内の場合、iDeCoやNISAをやらない方がいいの？」といった疑問にもお答えします。
生活新NISA、何から始めたらいい？ 上限まで投資すべき？ 気になる疑問にお金のプロが回答
投資初心者は少額から始めよう
2024年から、新NISAが始まります。これまで投資をしたことがなくても、「新NISA」への関心が高まっている方もいるでしょう。でも、新NISAはややこしいところがあり、「興味はあるけど、あまりよく分かっていない…」という人も多いのでは？ 今回は、新NISAのよくある疑問を5つ、解消していきましょう。
ビジネス西山美紀
金融機関のシミュレーターでは正しい結果が出ない？NISA・iDeCoで陥りやすい2つの誤解
情報過多が足枷に
iDeCoやNISAといった資産形成に有利な制度が登場したことで、投資への関心がとても高まっています。しかし、情報があればあるほど、あれこれ悩んでしまい、行動が起こせない人も少なくありません。今回は、陥りやすい2つの誤解をご紹介します。
生活新NISAの選択肢にもなる【アクティブETF】、2つの高配当ETFに共通する21銘柄を公開
世界での総資産残高は6,280億ドル
2023年9月7日(木)にアクティブ運用型ETF（以下、アクティブETF）が東京証券取引所に新規上場しました。アクティブETFとは、日経平均株価など特定の指数に連動せず、連動対象となる指標が存在しないETFです。運用会社が予め取り決めた運用プランに準じて組み入れ銘柄などを選び、指数以上のパフォーマンスを目指す商品です。
ビジネスSBIに楽天も…株式取引の手数料無料化の動き、証券会社の狙いは新NISA？
海外投資家を動かすことができるか
9月最初の土日はイベントのゲスト参加の為、大阪に行ってきました。「個人資産をどのように増やすか」をテーマにした催しで、大勢の方々が訪れていました。私はとある証券会社のブースで約30分程のトークショーと、証券新聞のブースで新聞配りをして販売促進のお手伝いをしてきました。私のトークショーの隣りのエリアでは、2024年から開始される新しいNISAの解説をするイベントを開催していました。とても混みあっていて、席を確保するために長い行列ができていました。今まで株式投資をしていなかった方や、現行NISAとの違いを把握したい方などが大勢詰めかけていた印象です。
ビジネス配当投資で【新NISA】を使い倒す方法を解説、日本株が米国株より有利な理由とは？
「超配当」株投資（3）
2024年から開始が予定されている新NISA制度。配当も非課税になるため、配当投資において新NISA制度をいかに活用するかで、その成果は大きく変わってきます。そこで、X（旧Twitter）フォロワー数14万人で元サラリーマン投資家の長期株式投資（@budoukamail）氏の著書『半オートモードで月に23.5万円が入ってくる「超配当」株投資 日経平均リターンを3.86％上回“割安買い”の極意』（KADOKAWA）より、一部を抜粋・編集して新NISAを活用した配当投資戦略について解説します。
ビジネスMONEY PLUS編集部
「いつお金がなくなるか不安…」60代が考えたい、老後の生活費をまかなえる年金の繰下げタイミング
今までの生活が変わるターニングポイント
日本では、定年退職を65歳と定めている企業が多く、60代は今までの生活が変わるひとつのターニングポイントとなります。20代から50代までの年代別でお金との付き合い方を解説してきましたが、今回はいよいよ60代について解説していきます。若い方は、ご自身の将来の姿として参考にしていただけるとうれしいです。【参考】・開始まであと半年の【新NISA】 20代の理想的な活用方法は？・用意するお金は3ヵ月分？30代の資産形成でNISAとiDeCoはどう使うべきか・40代で直面するお金の課題にNISAとiDeCoを活用すべき理由・定年を見据えた50代のNISA・iDeCo活用術、資産を取り崩す恐怖とどう向き合うか
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