新NISA成長投資枠で買える銘柄も!少額から投資できてリターンに期待できるアメリカの最強ETF3選
経費率の低コストも魅力
日経平均株価が史上最高値を34年ぶりに更新しました。 私は直近で東京、大阪、名古屋、豊橋、仙台など対面セミナーで登壇させていただいていますが、投資への関心の高まりを肌で感じています。その中で、「せっかく投資をするなら全世界株式(オール・カントリー)やS&P500だけではもったいないでしょうか…?」というご意見もよく耳にします。そこで今回は、少額から投資できる低コストな米国ETFを3つご紹介します!
【新NISA】を利用して不動産オーナーになれる? もうひとつの投資先「REIT」とは
NISAならではのメリット
新しいNISAは、これまでの一般NISAとつみたてNISAを合体させた形になったことから、投資のバリエーションがかなり増えたといえます。今回はNISAを利用して不動産に投資する方法をご紹介します。
【新NISA】毎月いくら積立するべき? 家計簿なしで積立額を決める方法
新NISA活用のファーストステップ
2024年からスタートした新NISA。この機に投資を始める人からよく出るのが、「毎月いくら積立するべきでしょうか?」という質問です。そこで、「これまで毎月いくら貯金ができていたかわかりますか?」と尋ねるのですが、「よくわかっていません」と答えが返ってくることが珍しくありません。積立投資を始めるためには、まず初めに、現在の収入や支出、貯蓄の金額を把握することが大切です。そこでこのコラムでは、家計簿をつけていない人でも家計状況を確認できる方法を紹介します。その確認結果をもとに、新NISAの積立額を決めていきましょう。
【新NISA】オルカン以外の選択肢は何がある? 成長投資枠の使い道
ETFや日本の株式が選択肢のひとつ
新しいNISAが始まり、月々ムリのない金額で投資信託の積立を開始された方も多いようです。一方、年間投資枠360万円を使い切りたいとおっしゃる方も少なくなく、今回は「成長投資枠」をどう使うのかについて解説していきたいと思います。
【新NISA】楽天証券でお得に投資をする方法まとめ
クレカ積立は年会費無料のカードに軍配
投資をするときに、楽天証券を利用している方は多いでしょう。楽天証券は2023年12月には国内証券会社単体で1,000万口座を突破した、ネット証券最大手の一角です。そんな楽天証券での投資をお得にするにはどうすればいいのでしょうか。楽天証券で新NISAを利用することを想定して紹介します。
【新NISA】SBI証券でお得に投資する方法まとめ
クレカ積立のクレカは何色がいい?
少しでも投資をしたことのある方ならおそらく、「SBI証券」の名前を聞いたことがあるでしょう。SBI証券は、2023年9月にはグループ全体で国内初となる証券総合口座1100万口座を達成(SBIネオモバイル証券・SBIネオトレード証券・FOLIOの口座数を含んだ合計)。多くの人に選ばれているネット証券最大手のひとつです。そんなSBI証券での投資をお得にするにはどうすればいいのでしょうか。SBI証券で新NISAを利用することを想定して紹介します。
「いまだに新NISAが分からない…」超初心者の方向け【新NISA】解説
新NISAは「空き箱」のようなもの
2024年のお金のニュースといえば、新NISAがスタートしたことでしょう。旧NISAから、自由度や投資できる金額がバージョンアップして、より使いやすい制度になりました。しかし、「新NISA、いまいちよくわからない…」という人も多いのでは?そこで、超初心者の方に向けて、新NISAについて改めてお伝えします。
「わたしにNISAはまだ早い…」変額保険を検討する35歳会社員、お金のプロはどう判断する?
マイナスは保険、プラスはNISAで準備する
新NISAが話題ですが、今月に入り「私にはNISAはまだ早いのでは?」と保険商品を検討しているというお客様からのご相談が相次いでありました。もしや同じように悩んでいる方もいるのでは?と想い、解説していきたいと思います。
「受け取り」を工夫しないと損をする可能性も…新NISAとiDeCoの出口戦略
損をしない出口戦略とは
2024年から始まった「新NISA」は、売却益、配当金、分配金にかかる税金がゼロになる制度です。この非課税期間は一生涯続きます。旧NISAと比較し、投資金額も大幅拡大し、最大で年間360万円投資が可能(ただし、1人あたり生涯投資枠は1800万円)。売却して空いた枠は翌年に復活し、再利用できるようになります。つみたてNISAを踏襲する「つみたて投資枠」と、一般NISAを踏襲する「成長投資枠」は併用が可能であり、活用の自由度が広がりました。投資の税制優遇制度には「iDeCo」もありますが、NISAと同様、運用中の利益にかかる税金がゼロになることに加え、掛金が全額所得控除になるため、所得税・住民税の負担を抑えられる特徴があります。ただし、iDeCoは出口である「受け取り」を工夫しないと、税金で損をする仕組みに注意です。新NISAの出口戦略も考えておかないと資産寿命を短くしかねません。今回は新NISAとiDeCoの出口戦略を一緒に考えていきます。
34歳以下の単身世帯の平均年収、投資額はどのくらい? データで見る若年男女の家計の特徴
最も優先すべきお金の使い道とは
2024年いよいよ新NISAがスタートし、これまでにないほどに資産運用への関心も高まっています。今回は総務省の家計調査を見ながら、特に若年層の資産形成について考えてみたいと思います。
【新NISA】で株式投資を始める前に知っておきたいこと
株式投資でリスクを減らす方法
長期・積立・分散投資を実践することで、堅実にお金を増やすことができます。昨年までつみたてNISAを利用していた人はこのことを理解し、実践していることでしょう。さて、すでにNISAを利用していた方の中には、新NISAの成長投資枠で株式投資を始めたいと思っている人もいるかもしれません。今回は、これから初めて株式投資に取り組む方に向けて、リスクを減らす方法・気をつけておきたいことをまとめます。
新NISA、定額減税、住宅ローン減税優遇…2024年上半期の見逃せない【お金のイベントカレンダー】
2024年は例年よりも盛沢山
2023年は、2020年から約3年続いたコロナ禍の影響や、ウクライナ戦争による物価高などもあり「家計管理が大変だった…」という方、「自分なりの節約術を確立し、家計は順調」という方、それぞれ思うことがあるのではないでしょうか。2024年のお金のイベントは、例年よりも盛沢山。節税で家計収支が楽になったり、資産をより効率よく増やせたりするでしょう。今回は、上半期のお金のイベントをわかりやすくまとめました。
【NISA】働く1万人は何に投資している? 投資を増やしたのはなぜ?
インフレと賃上げ、そして相場変動が大きなトリガー
前回のコラム「【新NISA】でどれくらい投資をする? 1万人のデータから浮かび上がるスタンス」では、フィデリティ・インスティテュートが実施した「ビジネスパーソン1万人アンケート」(以下、「1万人アンケート」)の調査結果から、NISAにしぼった内容をお伝えしました。今回は1万人の投資行動全般について浮かび上がった特徴をご紹介していきます。フィデリティは2010年より、日本全国の会社員と公務員の資産形成や退職準備に関する動向の調査を続けており、今回で10回目。2023年の調査は6月30日~7月7日にインターネットを通じて10,854人を対象に実施。
あなたと同世代の投資の意識は? アンケート結果で分かった、資産形成への関心が薄い意外な世代
50代でも、投資を始めるのは遅くない
ここ数年、投資の話を見聞きすることが増えているでしょう。しかし、実際には周りの人と気軽に話題にしにくい面もあって、「みんな、どのように考えているのかな」と気になっていませんか?そこで、世代ごとの「投資への興味」について、家計診断・相談サービス「オカネコ」を運営する株式会社400Fが実施した「オカネコ お金に関する調査 2023」のアンケートデータから考察します。
【新NISA】ではできるだけ安定して利回りを取りたい!欲張りなニーズに応える新ファンドは?
日本株を中心とした3ファンドを紹介
「投資に100%はない」と言っても、新NISAなど長期投資の際にできるだけ安定して利回りを取りたいという方はいらっしゃるでしょう。NISAは利益が非課税なので、利益が出なかった場合には特に恩恵がなく、通常の口座との損益通算もできません。したがって、原則として損益は考慮していない制度であると言えます。ただ日本の投資家の多数が利益を出せているのか?と考えると、利益が出なかった場合のことも考えておいた方がよいでしょう。そこで、「利回りをとりながら新NISAで非課税の恩恵を受けたいのだけど自分で高配当株を選ぶ自信がない」という方や、「個別銘柄を選んだり入れ替えたりするのが手間だ」という方には、ETFや投資信託で分散投資して、長期で保有していくという選択肢もあるのではないでしょうか。今回は、そのようなニーズに応える新たなファンドをご紹介します。
新NISAとiDeCo、どちらを優先したほうがよい? 年代別で考える割合
判断軸の1つが「年齢」
2024年に大幅アップグレードされる「新NISA」。非課税期間が無期限になり、投資金額が大幅拡大、売却枠の再利用になるなど使い勝手が良くなり、さらに柔軟性が増します。また、新NISAではつみたて投資枠と成長投資枠が併用可能になるので、投資信託に加えて個別株投資をする投資家も一気に増えそうです。ちなみに、非課税投資制度には「iDeCo」もありますが、こちらは運用益非課税に加えて、毎月の掛金が全額所得控除になるという、NISA以上に節税効果が高い側面があります。毎月の掛金に余裕があるなら、併用したほうが良いですが、掛金に制限がある場合どちらを優先した方がよいのでしょうか。今回は、新NISAとiDeCo、どちらを優先するのかの判断基準について一緒に考えていきたいと思います。
【新NISA】こんなときどうする? つみたて継続、株式投資への挑戦、課税口座に資産保有…パターン別、新NISAの活用法
希望しない枠の消費に注意
2023年も残りわずかとなりました。皆さんは新NISAの準備は済まされたでしょうか? 筆者も先日1月以降の買い付けの手続きを済ませました。今回は、筆者も含めたすでにNISAを行っている人たちが新NISAをどう利用するのかご紹介したいと思います。
2019年のNISA枠、現金化or特定口座への移行はどう判断する?
新NISAの活用例
2024年から新NISA制度が始まるにあたり、今までに比べると非課税投資枠が拡大され、非課税期間が無制限となるため、自由度が高い分、今までの一般NISAと同じように購入していくか、迷う人も多いことでしょう。今回は、寄せられた質問から、新NISAの活用法について考えていきます。