身を粉にして働き6000万以上の投資資産を築いた40代夫婦「もう労働したくない」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、40歳、会社員の女性。42歳の夫とともに、身を粉にして働いてきたという相談者。資産は築いたものの疲れ切ってしまい、労働をやめたいと考えています。投資の利益プラス趣味を生かした仕事で、子ども2人の学費を払える？ FPの横田健一氏がお答えします。
生活横田健一
一家で地方移住後、リモート勤務縮小で週1自腹で飛行機通勤になった会社員。今後どうする？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、35歳、会社員の男性。コロナ禍にリモートワークが導入されたため、一家で地方へ移住したものの、現在は週1出勤が必要に。交通費の負担が生活を圧迫しているといいます。今後の選択肢は？ FPの氏家祥美氏がお答えします。
生活氏家祥美
40代の共働き夫婦「乳がんでお金がかかる、でも夫が話し合いに応じてくれない」
家計見直しに無関係に思える重要な事とは？
「乳がんになり、生活が厳しいので家計を見直したい」家計の悩みは対応策が見つかれば解決できそうと思われがちですが、がん患者さんの家計相談の場合、夫婦間の家計の方向性をすり合わせしながら進めていかないと、解決が遠のいてしまうことがあります。がん患者さん専門の家計相談を行う筆者が、夫婦で家計の見直しについて話し合うポイントを解説します。
生活黒田ちはる
大学進学の備えは子ども1人300万円以上！ 学習塾や習い事にかける平均額は？
知っておきたい教育費のかかり方
子どもの学習塾や習い事に、世間の親はどのくらいお金をかけているのか、気になりませんか？教育費は、気を抜くと青天井になりがちです。子どもの習い事にかける金額に正解はありませんが、子どもが小さな時期から親が意識をしておけば、ブレーキをかけることができます。そこで、学習塾や習い事にかける平均金額を知っておき、各家庭で「いくらまで出す？」を決めるときの判断材料のひとつにしましょう。
ファミリー張替愛
4000万円の住宅ローンを借り入れた場合、金利の引き上げ前と後で返済額はどの程度変わる？
総支払額の差はインパクトのある数値に
2022年12月の金融政策決定会合にて、日銀は長期金利の変動幅を±0.25％から±0.5％に拡大することを決めました。この影響により、2023年1月より各金融機関は住宅ローンの固定金利を引き上げています。一方、変動金利については、ほとんどの金融機関で金利据え置きとなり、逆に一部引き下げる金融機関も出るなど、引き続き金利引下げ競争が行われています。このような環境のなか、2023年に入って住宅ローンの金利がどのように変化したのか、また、金利引き上げが返済額にどの程度影響があるかについてみていきましょう。
生活渡邊裕介
投資を始めるべきか悩む30代夫婦。ローン返済や教育費の確保のほうが先？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、夫と2人の子と暮らす37歳、パートの女性。一家の金融資産は現金のみ。収入はそれなりにあるものの、インフレ対策として投資を始めるべきか悩んでいます。FPの伊藤亮太氏がお答えします。
生活伊藤亮太
セブン-イレブンで最大1000％還元！テイクアウトで飲食店50％還元や無印良品15％還元も
2月の注目キャンペーン、複合ワザも紹介
キャッシュレス決済やポイントカードのキャンペーンは、月末から月初に開始されるものが多いです。2月に入り大量に実施されている中から、見逃せないお得なキャンペーンを厳選して紹介します。少しでも値上げの影響を軽減するため、お得情報を駆使していきましょう！
生活ハイジ博士
東京電力も値上げ申請−−原発再稼働による値上げ抑制効果はどの程度あるのか？
電気料金の引き上げを申請は7社に
最近、オール電化の家庭で電気料金が10万円を超えた、といった電気代の高騰による高額な電気代の請求に悲鳴をあげる投稿がSNSで話題となっています。そんななか、1月23日(月)に東京電力が、また1月26日(木)に北海道電力が、それぞれ経産省に電気料金の引き上げを申請しました。昨年12月5日(月)の記事に掲載したように、東北電力、中国電力、四国電力、沖縄電力、北陸電力の5社に続き、7社目となります。東京電力が開示した資料を読み解いてみました。
ビジネスたけぞう
400万の新車購入希望の43歳会社員男性「現金貯金が少ないがローンで買って大丈夫？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。 今回の相談者は、43歳、会社員の男性。400万円の新車を購入希望の相談者。月5万円のローンを組んでやりくりできると考えていますが、現金貯金は心もとない状態。新車購入は現実的でしょうか。FPの秋山芳生氏がお答えします。
生活秋山芳生
副業で初めての確定申告、どうすべき？ 事業所得と雑所得の違いや、注意すべきポイントを税理士が解説
早めに申告すべき理由とは？
コロナ禍となりはや3年、生活のスタイルが変化して副業を始めたという方も多いようです。なのに「副業で稼ぐと何かしないといけないの？」ですって？ なんて……嘆かわしい！日本では、稼ぎがある人は申告して納税するのがルールです。そこで、副業などで給与以外に収入を得始めたが、どうしたらいいかわからない……という方に、お笑い芸人で本物の税理士である税理士りーなが、申告の仕方について解説します。
生活税理士りーな
源泉徴収票、無くした時の対処法は？見方や確定申告が必要になるケースを元国税FPが解説
家計管理やふるさと納税にも役立つ
例年1月頃になると会社から交付される源泉徴収票。自分の年収や、年間で支払っている社会保険料や所得税の額を把握できます。会社員の方は、基本的に税金はすべて会社が計算、納税してくれるため、改めて考える機会が少ないかもしれません。源泉徴収票には基礎的な知識が詰め込まれており、見方が分かれば所得税の大枠をマスターできます。家計管理やふるさと納税をする際にも役立つ知識ですので、源泉徴収票の見方を元国税のFPが解説していきます。
生活森本 陽子
気にすべきは、住宅ローンだけではない。日銀の政策修正と総裁人事が日本経済に与える影響
2023年以降の日本経済の行方
2022年の12月20日、日本銀行が金融政策決定会合のなかでイールドカーブ・コントロールの運用について一部を見直すことを発表しました。これを受けて、日本の債券市場では10年債の利回りが上昇し、各メディアは日本銀行が「事実上の利上げをした」と報じ、有識者、専門家が日本銀行は金融緩和を解除したとネット上で発信していました。個人としては住宅ローンの返済金利に跳ね返ってくる話のため、本件は普段金融政策に興味がない人たちからも注目を集めましたが、日銀の政策修正と今後の総裁人事が日本経済に与える影響について詳しくみていきましょう。
生活森永康平
最大50％還元やマクドナルドの値上げに対抗するキャンペーンも！1月の注目キャンペーンまとめ
お得情報を駆使して値上げの影響を軽減
マクドナルドでは1月16日(月)から、全体の約8割の品目が値上げされます。2022年は値上げのニュースが目立ちましたが、2023年も値上げラッシュは続きそうです。値上げの影響を少しでも軽減するため、お得情報を駆使していきましょう。今回は、1月度の注目キャンペーンについて解説します。
生活家のインターネットの見直し、いつ行うのがベスト？ 価格を下げる方法をFPが解説
料金だけでなくセット割も要チェック
在宅ワークが普及し、インターネット回線を利用している家庭も多いと思います。しかし、「入居したときに契約してそのままにしている」人や「インターネット回線の切り替えが面倒」などと思っている人も多く、インターネット回線の見直しを行っていないケースが見られます。インターネット回線の料金も固定費に該当しますので、一度見直すことで家計の負担を抑えることにつながります。今回は、インターネットを見直す際のベストなタイミングや、価格を下げる方法について解説します。
住まい新井智美
還付申告がスタート、対象になるのはどんな人？早く申告するメリットとは
還付申告になる代表的なケースを解説
新しい年を迎え、1月4日(水)から国税庁のウェブページに、令和4年分の確定申告に係る情報が公開されています。国税庁「令和4年分 確定申告特集」「確定申告」という言葉は、事業を営んでいる個人事業主の皆さんには馴染みの言葉かもしれませんが、給与収入のみの方にとっては、あまり耳慣れない言葉だと思います。そんな給与収入のみ、または少し副業をしている場合など、確定申告することで税金が返ってくるケースについて、お笑い芸人で本物の税理士である税理士りーなが解説します。
生活日銀「事実上の利上げ」による家計への影響は？住宅ローン、デフレ化…個人ができる対策をFPが解説
「YCCの運用の見直し」とは？
日銀は2022年12月19日(月)・20日(火)の2日間行われた政策決定会合をうけ、これまでの大規模な金融緩和策を一部見直すことを発表しました。「黒田逆バズーカ」とも揶揄された見直しですが、市場が特に注目したのが次の部分です。長短金利操作（イールドカーブ・コントロール）（1）次回金融政策決定会合までの金融市場調節方針は、以下のとおりとする。短期金利：日本銀行当座預金のうち政策金利残高に▲0.1％のマイナス金利を適用する。長期金利：10 年物国債金利がゼロ％程度で推移するよう、上限を設けず必要な金額の長期国債の買入れを行う。（2）長短金利操作の運用国債買入れ額を大幅に増額しつつ、長期金利の変動幅を、従来の「プラスマイナス0.25％程度」から「プラスマイナス0.5％程度」に拡大する。日本銀行「当面の金融政策運営について」より一部抜粋要約すると、短期金利を従来と同様マイナスにし、長期金利をゼロ％程度に抑えるとしたうえで、「プラスマイナス（上下）0.25％程度」で推移するよう調節してきた長期金利の変動幅を「プラスマイナス0.5％程度」へ拡大しました。その結果、市場は日銀による「事実上の利上げ」
生活野原 亮
マイナポイントに新NISA、アメリカ経済に節税…2023年に考えたい「お金」のこと
専門家による解説記事まとめ
新春を迎え、皆様のご健康とご多幸をお祈り申し上げます。本年も「MONEY PLUS」をどうぞよろしくお願いいたします。「今年こそはお金と向き合おう」と考えている方も多いのではないでしょうか？ 燃料費の高騰や物価高などによる家計への影響が大きくなるなか、少しでも家計への影響を抑えるため、そして将来への備えるために、「MONEY PLUS」でも、さまざまな分野の専門家の方々による解説記事を配信してきました。そこで、2023年に知っておきたいお金の記事をまとめて紹介します。
生活MONEY PLUS編集部
年金生活への移行時期60代の生き方が、老後生活を決めるワケ
働く意義が変わる
「60代の生き方が、その後の老後生活を決定づける」なんていわれても、ピンッとこないかもしれません。「なぜ？」と思ってしまいますね。しかし、60代というのは、現役生活から年金生活への大切な移行時期にあたります。人生が大きく変わっていくターニングポイントといっていいでしょう。この時期をどのように過ごすか、そしてどうやって過ごしたかが、その後の生活を決めるといってもいい大事な時期なのです。（60歳以降も働いている人は、現役といえますが、ここでいう現役生活というのは、一般的に収入が多くある時期として便宜的に使っています。また年金生活というのも、収入の多くが年金になっている時期を便宜的に使っています）
生活長尾義弘
