44歳独身「貯金が少ない。このまま地道に貯金か、投資で増やすべきか迷っている」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、44歳、病院勤務の男性。老後資金を準備するために、このまま貯金でコツコツ貯めていくか、それとも投資で増やしていくか悩んでいるそうです。FPの意見は？ FPの伊藤亮太氏がお答えします。
老後伊藤亮太
iDeCoの掛金拠出が難しい時の選択肢3つ、最低掛金額でも積立を続ける意味はある？
非常時のための知識
iDeCoは、税制優遇を受けながら老後資金を効率的に作る仕組みなので、長い年月をかけコツコツ積立を継続するのが王道です。しかし実際には掛金の拠出が困難な時もあるでしょう。今回は、iDeCoの掛金拠出が難しい時の3つの対処法を解説します。
生活山中 伸枝
企業型DCとiDeCoは併用すべき？ 加入するための3つの条件と知っておきたいデメリット
すぐに加入した方が良いのか？それとも…
2022年10月1日から企業型確定拠出年金（以後、企業型DC）加入者の個人型確定拠出年金（以後、iDeCo）への加入の要件が緩和されます。これにより、今までiDeCoに加入できなかった企業型DCに加入している方も加入できるようになります。
生活三原由紀
受け取り方で税金が大きく変わるiDeCo、出口戦略をFPがパターン別に解説
３つの受け取り方と知っておきたいルール
2022年10月から加入要件が緩和され、老後の資産形成手段として関心が高まっている「iDeCo」。iDeCoは積立時、運用時、受け取り時にそれぞれ税制優遇が受けられますが、受け取り時に関しては正しい知識がないまま手続きを進めると、想定外の税金を支払う羽目になりかねません。今回は、iDeCoの出口戦略について解説します。
老後「iDeCo＋」のメリットと注意点、企業型DCとの違いや導入の条件は？
iDeCo加入者にうれしい制度
資産形成は大切ですが、積み立てを継続するのは決して容易ではありません。お金は有限ですから、他の消費を我慢して積み立てをしている方もいるでしょう。そんな環境下、もし会社が資産形成を応援してくれるとしたらどうでしょうか？今回は、iDeCo加入者にうれしい中小事業主掛金納付制度、iDeCo＋（イデコプラス）を解説します。
生活円安、原油高、物価上昇…コロナ禍で高まった資産形成ニーズへの影響をFPが読み解く
2022年下期の投資先、候補となっているのは？
コロナ禍で高まった資産形成ニーズですが、足元での円安ドル高や原油高・原材料費の高騰による物価上昇など、投資環境の変化はどのような影響を与えているのでしょうか？株式会社マネーフォワードが行なった『2022年夏 投資と貯蓄に関するアンケート調査』をもとに、最近の投資傾向を解説します。
生活野原 亮
収入300万円以下は事業所得ではなく雑所得に−−会社員の副業への影響は？
制度の変化に対応するための備え
国税庁は2022年8月1日(水)、「収入300万以下は事業所得ではなく雑所得に」といった趣旨の意見公募手続（パブリック・コメント）を開始しました。この件について一部のネット上では実質の増税かと物議をかもしています。確かに今回の改正案が実現すれば、いわゆる副業サラリーマンを中心に、節税がしにくくなると言えるでしょう。これは一体どんな内容なのか、それに今後副業サラリーマンたちはどうやって節税すれば良いのか、考えてみたいと思います。
生活森本 陽子
転職時の移換や社会保険給付の減少も…企業型確定拠出年金（企業型DC）だからこその注意点5つ
メリットがわかりにくい理由は？
iDeCoやNISAといった国の制度への関心が高まる一方、会社の制度にはあまり興味がないという方も少なくありません。今回は、会社員約800万人が加入する企業型確定拠出年金（企業型DC）のメリットと、その活用法について解説します。
生活高金利の外貨預金、注意点は？インフレの防衛手段として有効なのか
外貨建て資産を持つ別の方法も
円預金ではほぼ金利がつかないため、高金利の「外貨預金」を始めたいと考えている方が増えているようです。会社員の近藤聡さん（仮名・32歳）もその一人で、「ネット証券やネット銀行などではかなり高金利のものもあり、とても魅力的に見えますが、注意点はありますか？」と相談されました。
生活岩城みずほ
iDeCo、つみたてNISAはいつ始めるべき？現金貯蓄が少なめの5人家族の場合
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、会社員の妻と3人の子どもと暮らす、44歳会社員の男性。iDeCoやつみたてNISAを今すぐ始めたほうがいいのか悩んでいる相談者。住宅ローンの繰り上げ返済に使ったため現金預金が少なめで、これから教育費もかかってくる状況。どのように取り入れるのが良いでしょうか？ FPの伊藤亮太氏がお答えします。
生活つみたてNISAとiDeCoの投資信託はなぜ限定されているのか−−背景にある黒歴史
企業型DCは取り残され気味？
つみたてNISAは金融庁の基準をクリアした投資信託213本（2022年7月現在）、iDeCoは厚生労働省が設定した35本を目安に運用商品が限定されています。今回は、商品数が限定されている理由を解説します。
生活改めて知っておきたい「iDeCo」の節税効果、NISAよりiDeCoを選ぶべき人やふるさと納税との関係も
企業型DCとの違いや兼ね合いは？
前回、「NISA」（ニーサ）について紹介しましたが、もう1つ資産形成において知っておきたい制度「iDeCo」（イデコ）があります。「聞いたことあるけど、調べる時間がもったいないし、NISAで十分」ですって？ 節税できるかもしれないことに気づかず、もったいないのはどっちですか！ なんて……嘆かわしい！お得な税やお金の話を楽しく綴る、お笑い芸人で本物の税理士、税理士りーなです。確かにNISAの節税効果は大きいので、「お得になったし、これで十分！」と、満足してしまう方もいると思います。でも、NISAよりもiDeCoの方がお得な場合や、併用でもっとお得になるケースもあるのです。今回は、iDeCoについて、NISAとの違いも含めて解説します。
生活税理士りーな
手取りから老後に必要な貯蓄率がわかる？FPが考えた「人生設計の基本公式」を解説
29歳の会社員が抱えるお金の不安
29歳の会社員・大橋愛莉（仮名）さんは、数年前にSNSを中心に話題となった「老後2,000万円問題」以来、将来のお金について漠然とした不安を持っているといいます。「もうすぐ30歳になるのを機に、お金について、そして自分の人生についてもしっかり向き合っていきたい」と、ファイナンシャルプランナーをしている筆者のところに相談にきました。
老後事前受付を開始したiDeCoと企業型DCとの併用加入、メリットとデメリットを解説
お得になるのはどんな人？
企業型確定拠出年金加入者の老後の資産形成を加速させる「iDeCoの併用加入」がいよいよ10月から始まります。運営管理機関は7月からこの申し込みの事前受付を開始しました。この記事ではiDeCo併用加入のメリット・デメリットを解説します。
生活株価が下落していても「つみたてNISA」や「iDeCo」をやめてはいけない理由
積み立て投資は定額と定量どちらが有利？
コロナ禍で投資を始めた方にとって、いまは初めての大きな下落という局面ではないでしょうか。コロナショックで大きく下げた後に、つみたてNISAや iDeCoを始めていたのなら、基本的には含み益（保有している利益）は増え続けていたことでしょう。だからこそ、少し調べただけで何となく投資を始めた人は、もう投資をやめたくなってしまう相場と言えるのではないでしょうか。SNSなどでも、投資初心者という方が「つみたてNISAをやめました」とおっしゃるような投稿を複数目にします。ただ、声を大にして言いたいのは「せっかく始めた積み立て投資、いまやめてしまうのはもったいない！」ということです。こういった下落局面こそ、長期的に見れば積み立て投資のチャンスが到来しているので、決して止めてはいけないタイミングなのです。今回は、なぜいま積み立て投資を止めてはいけないのか、その理由と、積み立ての重要さを解説します。
ビジネス三井 智映子
「NISA」と「つみたてNISA」どちらを始めるべきか？それぞれの特徴と適した投資法
積極的に投資するなら別の選択肢も
岸田首相が「資産所得倍増計画」を発表したことで、ますます注目が高まりそうなNISAですが、2種類ある「NISA」はどちらを始めるべきなのでしょうか？それぞれ活用時の注意点も含め解説します。
生活「20代のうちに結婚し、子どもは3人欲しい」25歳会社員女性。ベストな資産運用計画は？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、25歳、会社員の女性。20代のうちに結婚し、子どもは2、3人欲しいと考える相談者。そのために資産運用に取り組んでいますが、このままでいいのかプロの意見が聞きたいそうです。FPの秋山芳生氏がお答えします。
生活秋山芳生
iDeCo制度改正、積立期間の延長で考えたい「つなぎ年金」の使い方
3つの大きな改正点とは
令和4年は、老後の資産運用を後押しするiDeCo（個人型確定拠出年金）について、大きな改正が３点あります。今まで加入できなかった方も対象になるなど、制度の幅が大きく広がったので、改正点を確認しながらiDeCoを活用する方法を考えてみましょう。特に、50代後半ですと、税額控除のメリットや運用効果を実感する時間がありませんでした。充分な時間とはいえないまでも、今後の資産形成の足掛かりになるチャンスといえます。
老後寺田 紀代子
