ペアローンと収入合算、共働き世帯にとっての住宅ローンの正解とは?
住宅ローンの組み方で家計への負担が変わる
住宅ローンの組み方には、おもに「単独借入」「収入合算」「ペアローン」の3つの選択肢があります。共働き世帯の増加や、住宅購入価格の上昇などにより、「夫が単独でローンを組む」以外の選択肢も増えてきているのではないでしょうか。本記事では、共働き世帯が住宅ローンを組む際に把握しておきたい選択肢の違いと、自分たちに合った住宅ローンの選び方について解説します。
59歳シングル女性「定年退職時に繰り上げ返済すべき?」住宅ローンの全額繰上返済前にみるべきポイントとは
操上返済のデメリットとは?
定年退職の時期が近づいてくると気になる老後生活のこと。老後2,000万円問題の報道を記憶されている方は多く、資金準備はもちろん大切ですが、長生きすることを想定すれば、資金をいかに取り崩すのか、その方法もまた大切です。住宅ローンが定年退職時に残っている場合、全額を繰上返済した方がいいのでしょうか。定年退職時に全額繰上返済を検討する際のポイントについてお伝えしていきます。
金利上昇の時代にマイホームを購入する際に気をつけたい3つのこと
変動金利型の人も固定金利型での返済額を確認しておく
マイナス金利解除や物価上昇など経済状況が変化する中、これからの住宅ローンの金利動向に注目が集まっています。もし金利が上がるなら利息収入の増加も期待されますが、住宅取得時に借入れる金額は大きいため、ほとんどの方は金利上昇を踏まえた住宅取得計画が必要となるでしょう。今ふまえておきたい、住宅取得時のポイントを見てきましょう。
アラカン夫婦の「終のすみか問題」8500万円のマンション、購入して大丈夫?
マンション購入、金額以外のチェックポイント
ここ数年、都市部での不動産価格が上昇しています。持ち家の有無に関わらず50代後半になると、老後の住まいについて悩む人も多くいらっしゃいます。筆者はファイナンシャル・プランナーとして活動していますが、ご相談に来られる多くが50代後半から定年前後の方々です。特に、最近増えてきたのが終のすみかを見据えたお金周りのご相談です。相談内容はさまざまですが、具体的に挙げていくと、長年の賃貸暮らしから50代のうちにローンを組んでマイホームを購入した方がいいのか、持ち家の戸建てをリフォームする際の予算はいくらまでなら適切か、持ち家の戸建てからマンションへ移りたいが購入しても大丈夫か、など。どんな方が相談に来られているかというと、単身からご夫婦まで世帯状況や働き方、収入、金融資産の金額までそれぞれ状況は異なります。今回は、その中から、持ち家の戸建からマンションへの買い替えをお悩みのAさんご夫妻の事例を参考にお伝えしていきたいと思います。
【住宅ローン】金利上昇に備えて、固定金利期間終了前にやっておきたいこと
変動金利、固定金利それぞれのメリットとは
「10年固定金利の住宅ローンを利用しています。固定金利期間がもうすぐ終わるのですが、どうしたらいいですか」。筆者は先日このようなご相談を複数回お受けしました。固定金利期間が終わると、多くの場合、何もしなければ変動金利型に移行します。当面は毎月の返済額が減る方が多いと推測されますが、事前にやっておきたいこともあります。金利上昇に備えて、固定金利期間終了前にやっておきたいことを3つ、ご紹介します。
はじめての住宅ローン控除の確定申告、事前にやっておきたい3つの準備
要件確認、書類の用意を進める
最大で年間30万円超も税金の負担が軽くなる住宅ローン控除。初めて適用する際は会社員の方も確定申告が必要です。住宅ローン控除の確定申告はe-Taxも可能で、基本的にアンケート形式で進められますし、このところは改正によりさらに手続きはしやすくなっています。とはいえ、スムーズに進めるにはやっておきたい準備もあります。住宅ローン控除の確定申告を行う前にやっておきたい3つの準備について解説します。
「その時が来たら考える」では遅い、将来の住宅購入のために今からやっておくべきこと
住宅ローンは「いくらなら無理なく返済できるか」が重要
お子さんが小学校に入学するタイミングで住宅を購入したいというAさん(37歳)。「大きな買い物だから、事前にしっかりと準備をしておきたい」と、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。Aさんが将来の住宅購入に向けて、今からやっておくべきことについてみていきましょう。
42歳一人暮らし、950万円の住宅を購入予定「修繕費などのコストが心配…暮らしを現状維持して老後資産を増やせる?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、42歳、一人暮らしの会社員の女性。950万円の中古住宅の購入を考えているけれど、購入後のコストや老後資産が心配とのこと。FPの飯田道子氏がお答えします。
金利上昇リスクへの備えは大丈夫?【変動金利型住宅ローン】を検討している人が確認するべき5つのポイント
低金利にとらわれすぎずに全体で判断するヒント
固定金利型と変動金利型の金利差が大きく推移する中、変動金利型住宅ローンが注目されています。ただし、金利上昇観測も高まってきていますから、これから変動金利型住宅ローンを検討するなら金利変動リスクにしっかりと備えておきたいところです。これから変動金利型住宅ローンを検討する場合、踏まえておきたいチェックポイントを5つ解説します。
新NISA、定額減税、住宅ローン減税優遇…2024年上半期の見逃せない【お金のイベントカレンダー】
2024年は例年よりも盛沢山
2023年は、2020年から約3年続いたコロナ禍の影響や、ウクライナ戦争による物価高などもあり「家計管理が大変だった…」という方、「自分なりの節約術を確立し、家計は順調」という方、それぞれ思うことがあるのではないでしょうか。2024年のお金のイベントは、例年よりも盛沢山。節税で家計収支が楽になったり、資産をより効率よく増やせたりするでしょう。今回は、上半期のお金のイベントをわかりやすくまとめました。
住宅ローンを借り換えた方がいい3つの目安とは? 行動に移す際の注意点も解説
変動金利の住宅ローンは借り換えすべきか
日本では低金利が長い間続いています。住宅購入時に住宅ローンを選んだときには、あまりよく考えずに金利が低いものを選んだという人は少なくないでしょう。しかし、2022年12月に日銀が金融政策に修正を加えてから、2023年7月、11月と徐々に金利固定型の金利が上昇してくると、変動型を選んでいる場合は、将来の金利上昇が心配になっている人が増えています。また、住宅ローンを契約した時よりも今の金利が低い変動型のローン場合には、ローンを借り換えると有利なるのではないか思うこともあるでしょう。今回は、住宅ローンの借り換えにあたり、事前に知っておきたい注意すべきことを確認していきましょう。
住宅ローン、固定金利と変動金利はどのような影響を受ける? 【長期金利】のしくみ
金利のしくみ(3)
前回、期間1年未満のお金の貸し借りに適用される「短期金利」について解説しました。今回は1年以上のお金の貸し借りに適用される「長期金利」です。前回記事: 預金や住宅ローンに影響はある?知っておきたい【短期金利】のしくみ
貯金1,000万円、世帯年収1000万円の20代夫婦「7,000万円の住宅購入は妥当ですか?」
無理な住宅購入はその他のライフイベントにも影響大
人生の三大支出と言われている住宅費。どれだけお金をかけるかは悩むところです。ファイナンシャルプランナーの筆者の元に住宅購入を控えているご夫婦が相談に来られました。毎月のローン返済額について専門家の意見を聞きたいそうです。ご家庭の家計状況と住宅購入の適正額についてみていきましょう。
変動金利型住宅ローンを契約した人は必見!金利上昇の影響が大きい人の特徴3つ
注意点と対策をFPが解説
10月31日、日銀は長期金利の上限のめどを1%とすることなどを決定、大手三行は10年固定金利型住宅ローンの基準金利を引き上げました。日本の金利は低い水準にありますし、短期金利に大きな動きはありませんが、変動金利型住宅ローンを利用する方は、来年以降の基準金利は上がることを想定したご家庭の対策を確認しておきましょう。とはいえ、なかなか重い腰が上がらない、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで今回は変動金利型住宅ローンを利用している方のうち、金利上昇への備えを早めにすすめておきたい方の特徴を3つ挙げ解説します。
「夫が働けなくなった時に住宅ローンの返済が続くのが心配…」どうすればいい?
団体信用生命保険、福利厚生制度、そして…
住宅ローンの借り入れをしている方は、万が一働けなくなったらどうしようと頭をよぎったことはないでしょうか。夫婦の場合、働き方や金融資産など状況によって対処方法は変わってきますが、どのように考えていくのが良いのかを解説します。
預金や住宅ローンに影響はある? 知っておきたい【短期金利】のしくみ
金利のしくみ(2)
金利には「短期金利」と「長期金利」があります。預金や住宅ローンの金利は、短期金利や長期金利の動きに左右されます。その違いはどこにあるのか、経済にどのような影響を及ぼすのかなどについて解説します。まずは短期金利をとり上げます。
45歳でマンションを購入した独身女性 完済は80歳「老後資金を確保できるか不安」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳会社員の女性。73歳の母との同居を視野に入れ、34年ローンで新築マンションを購入した相談者。ローンを返済しつつ老後資金を確保できるか不安だといいます。FPの渡邊裕介氏がお答えします。
住宅ローン、返済比率20%でも赤字に転落…住宅購入を進める前に知っておくべき予算の立て方
住宅ローン借入可能額の落とし穴
住宅購入を予定しているAさん(39歳)。住宅メーカーへ相談する際、どれくらいの予算を想定すればいいのかを相談しに、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。住宅ローンの借入額がいくら位までであれば、無理なく返済できるのかが気になっているそうです。Aさんのご家庭の家計状況と今後の対策についてみていきましょう。