住宅ローン、総返済額は【変動金利】と【固定金利】でどれだけ変わる？
変動金利に向いていない人の特徴とは
「フラット35」が、2023年8月の金利を公表しました。最頻金利は年1.72％（借入期間：21年以上35年以下、融資率9割以下の場合）で2ヵ月連続で低下したものの、年0.3％台からという依然低い水準で推移する変動金利型と比較すると、高い水準です。これから住宅ローンを契約される方は、変動金利型の低い金利を活かすプランに一考の価値があるでしょう。変動金利型を検討するにあたり、知っておきたい変動金利型の利用に注意が必要な人の特徴について解説します。
住まい内田英子
低金利で住宅ローン控除もあるなか、住宅ローンで頭金を減らすとどんな影響があるのか？
頭金を出すメリット・デメリット
マイホームの取得時に必要となる頭金の金額は、住宅ローンの借入金額に影響を与えます。マイホーム取得相談の際、どれくらい出せばいいのか、といった質問を筆者もよくお受けしますから、気になる方は少なくないようです。頭金を減らすことは、賢い資産活用となるのでしょうか？今回は、頭金を出すメリットデメリットについて解説します。
住まい住宅ローン、金利が下がるならネット銀行などに借り換えるべき？
見えている数字以外に考えるべきこと
ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに、会社員で38歳の女性が相談にいらっしゃいました。一昨年に住宅ローンを組んで新築の家を購入したのですが、ネットで調べてみると、住宅ローン金利の低さに借り換えをした方が、返済額を減らせるのではないか、とお悩みのようです。住宅購入の契約が進んでいくなか、住宅ローンを借りる金融機関や条件について検討する間もなく、契約に間に合わせるためには地元の銀行を選択するしかなく、「ネット銀行などもっと低い金利で住宅ローンを組むことができたのではないか」と、ずっと気になっていたそうです。
住まい伊藤寛子
産休に入る26歳女性「子供は2人欲しく、3500万の家も購入したい。このままの貯め方では無理？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は現在妊娠中の26歳会社員の女性。将来、子供を二人持ち、3,500万円の家を購入することを希望していますが、貯蓄計画に不安があるようです。FPの菅原直子氏がお答えします。
ファミリー菅原直子
店舗に行かなくても手続きできる「ネット型住宅ローン」、メリットとデメリットを解説
気をつけたい注意点も
来店不要でネットだけで審査や手続きができる「ネット型住宅ローン」。このところ、筆者もご質問をいただくことが増えました。広告表示される金利は低く、一見魅力的ですがその反面、利用するにあたっては気をつけたい点もあります。ネット型住宅ローンのメリットとデメリットについて、確認していきましょう。
住まい住宅ローンの繰り上げ返済をするべき？事前に確認したい5つのこと
完済時期も要注意
例えばボーナスや、中途退職した際の退職金など、まとまったお金が入ったときに「住宅ローンの繰り上げ返済をしようかな…」と思うことがありませんか？「今は金利が低いから、あまり効果がないのだろうか」「いや、それでも大きなローンを抱え続けるより、少し軽くなったほうがよいのでは」と迷う人も多いかも。そこで、繰り上げ返済の検討をする際に、確認したいポイントを5つお伝えします。
住まい西山美紀
夫47歳・妻44歳で子供を授かった夫婦「今から5000万円の住宅を買っても教育費や老後資金は大丈夫？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、48歳で、1歳の子供をもつ会社員の男性。賃貸暮らしの不安から、マイホーム購入を予定している相談者。5,000万円の物件が気になっているようですが、教育費や老後資金を考えた時、購入可能でしょうか。FPの鈴木さや子氏がお答えします。
住まい鈴木さや子
住宅ローン「団体信用生命保険」、保障の上乗せで知っておきたいチェックポイント
中途解約できるケースも
住宅ローン契約者の加入が原則義務とされる「団体信用生命保険」。団信は契約者が死亡、または高度障害になった場合に住宅ローン残高を保障する「一般団信」を基本としていますが、最近は金利を上乗せして支払うことで、さまざまな上乗せ保障をつけられるものも登場しています。最近の団信の上乗せ保障の内容と、知っておきたいチェックポイントについて解説します。
住まい住宅ローンの【繰上返済】、やっていい人・ダメな人の特徴
見極めるポイントをFPが解説
住宅は大きな買い物ですから、あわせて利用する住宅ローンの借入額も、また大きな金額となりやすいです。加えて返済は長期に渡るため、その重みから早期の繰上返済を検討される方もいらっしゃいます。住宅ローンは借金ですから、できる限り早く減らすことは大切です。しかし低金利で長生きの今、繰上返済が必ずしも正解とは言えないケースも出てきています。繰上返済の基本やご自身にとって繰上返済は善となるのか、見極めるポイントを解説します。
住まい夫は年間手取り1000万で妻は専業主婦 子どもは2人 一見磐石な家計の不安要素
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、34歳の専業主婦の女性。子育てとの両立を考えた時、正社員として仕事に復帰する自信がないといい、夫の扶養内で働くことを希望しています。子どもは二人とも中学から私立へ通わせ、5,000万円の住宅を購入希望。マネープランに問題はないでしょうか。FPの氏家祥美氏がお答えします。
生活氏家祥美
家を買うなら知っておきたい、販売会社が伝えない【住宅ローン控除】の注意点
新築住宅にまつわる不都合とは
人生で最も大きなお買い物とも言われるマイホーム。取得から修繕・リフォームと、まとまったお金が必要になる一方、安定した暮らしに欠かせないものであるため、国は住宅にまつわるさまざまな支援のしくみを設けています。とりわけ住宅ローン控除はマイホームの取得時に利用でき、一定期間の家計負担を軽くできるため、注目されています。住宅ローン控除があってお得だから取得検討を始めた、という方も目立ちます。ところが2022年、住宅ローン控除には大きな変更が加えられました。2024年以降住宅を取得したいという方には、特に大きく影響しうる内容です。今回は住宅ローン控除の基本を振り返りながら、新築住宅にまつわる住宅ローン控除の変更点を紹介します。
住まい「住宅ローンは手取りの3割」は本当？ お金のプロが教える理想の割合と注意点
返済比率だけで結論を出すことは危険
新規の住宅購入のご相談では、「住宅ローン、どれくらい借りて大丈夫？」「変動と固定はどちらにすれば良いの？」「頭金はどれくらい入れたら良い？」など、主に住宅ローンの借入れに関することが多いです。多くの方が、住宅ローン以外にも、お子さまの教育費準備や老後準備など、他のライフプランに関わる支出を抱えており、安心して返済できる住宅購入を望んでいます。一方で、具体的に物件探しをしていると、理想とする地域や、より良い住宅に住みたいという気持ちも高まり、想定していた予算を超えてくることも多くあります。そうすると、当初考えていた「安心して返済できる住宅購入」ではなく、「銀行で借入れ可能な住宅購入」になりがちです。
住まい渡邊裕介
57歳会社員、継続雇用を利用せず60歳定年でリタイアしたいけど可能？
住宅ローンを退職金で一括返済するのは得策か
現在、多くの会社が60歳での定年と65歳までの継続雇用制度を実施しています。一般的に年金をもらい始めるのは65歳からという環境の中、定年の60歳でリタイアすることは金銭面で可能か、実際の相談事例から考えてみたいと思います。
老後三原由紀
住宅ローンの金利は下げられる？お金のプロが教える交渉術によゐこ有野も興味津々「詳しく教えて！」
資産運用と家計（3）
お笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまな専門家をゲストに迎えて、お金の知識を身に付けていく「お金の知りたいを解決！お金の学園〜学級委員・よゐこ有野晋哉〜」。2023年3月はファイナンシャルプランナーの岩城みずほ先生に、資産運用と家計について、弁護士でタレントの三輪記子さんと一緒に伺いました。今回は、「家計の節約」について伺いました。家計への負担が大きい項目と聞いて、皆さんは何をイメージしましたか？
生活MONEY PLUS編集部
42歳で高齢出産したキャリア妻の悩み「夫は転勤族。家は買わないほうがいい？買うとしたら予算はどう決める？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、42歳、会社員の女性。会社員の夫（48）との間に、子どもを授かった相談者。マイホームを買いたいものの、夫は転勤族で同居できるか不明。いくらの物件を購入すべき？ローンの組み方はどうする？FPの鈴木さや子氏がお答えします。
住まいそれiDeCoとNISAのほうがメリットありますよ−−FPが出会った勘違い事例3つ
貯金や保険を使った時との違い
iDeCoとNISAの認知度も高まり、ご自身でも活用しようという方が増えてきました。さまざまな活用法がありますが、用途が限定的だと勘違いしていて、「それ、iDeCoやNISAを使ったほうがメリットありますよ！」というケースも。ファイナンシャルプランナーの筆者が、実際に出会った事例を3つ、具体的な金額を交えて紹介します。
生活山中 伸枝
4000万円の住宅ローンを借り入れた場合、金利の引き上げ前と後で返済額はどの程度変わる？
総支払額の差はインパクトのある数値に
2022年12月の金融政策決定会合にて、日銀は長期金利の変動幅を±0.25％から±0.5％に拡大することを決めました。この影響により、2023年1月より各金融機関は住宅ローンの固定金利を引き上げています。一方、変動金利については、ほとんどの金融機関で金利据え置きとなり、逆に一部引き下げる金融機関も出るなど、引き続き金利引下げ競争が行われています。このような環境のなか、2023年に入って住宅ローンの金利がどのように変化したのか、また、金利引き上げが返済額にどの程度影響があるかについてみていきましょう。
生活気にすべきは、住宅ローンだけではない。日銀の政策修正と総裁人事が日本経済に与える影響
2023年以降の日本経済の行方
2022年の12月20日、日本銀行が金融政策決定会合のなかでイールドカーブ・コントロールの運用について一部を見直すことを発表しました。これを受けて、日本の債券市場では10年債の利回りが上昇し、各メディアは日本銀行が「事実上の利上げをした」と報じ、有識者、専門家が日本銀行は金融緩和を解除したとネット上で発信していました。個人としては住宅ローンの返済金利に跳ね返ってくる話のため、本件は普段金融政策に興味がない人たちからも注目を集めましたが、日銀の政策修正と今後の総裁人事が日本経済に与える影響について詳しくみていきましょう。
生活森永康平
