住宅ローンの繰り上げ返済をするべき？事前に確認したい5つのこと
完済時期も要注意
例えばボーナスや、中途退職した際の退職金など、まとまったお金が入ったときに「住宅ローンの繰り上げ返済をしようかな…」と思うことがありませんか？「今は金利が低いから、あまり効果がないのだろうか」「いや、それでも大きなローンを抱え続けるより、少し軽くなったほうがよいのでは」と迷う人も多いかも。そこで、繰り上げ返済の検討をする際に、確認したいポイントを5つお伝えします。
住まい西山美紀
夫47歳・妻44歳で子供を授かった夫婦「今から5000万円の住宅を買っても教育費や老後資金は大丈夫？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、48歳で、1歳の子供をもつ会社員の男性。賃貸暮らしの不安から、マイホーム購入を予定している相談者。5,000万円の物件が気になっているようですが、教育費や老後資金を考えた時、購入可能でしょうか。FPの鈴木さや子氏がお答えします。
住まい鈴木さや子
住宅ローン「団体信用生命保険」、保障の上乗せで知っておきたいチェックポイント
中途解約できるケースも
住宅ローン契約者の加入が原則義務とされる「団体信用生命保険」。団信は契約者が死亡、または高度障害になった場合に住宅ローン残高を保障する「一般団信」を基本としていますが、最近は金利を上乗せして支払うことで、さまざまな上乗せ保障をつけられるものも登場しています。最近の団信の上乗せ保障の内容と、知っておきたいチェックポイントについて解説します。
住まい内田英子
住宅ローンの【繰上返済】、やっていい人・ダメな人の特徴
見極めるポイントをFPが解説
住宅は大きな買い物ですから、あわせて利用する住宅ローンの借入額も、また大きな金額となりやすいです。加えて返済は長期に渡るため、その重みから早期の繰上返済を検討される方もいらっしゃいます。住宅ローンは借金ですから、できる限り早く減らすことは大切です。しかし低金利で長生きの今、繰上返済が必ずしも正解とは言えないケースも出てきています。繰上返済の基本やご自身にとって繰上返済は善となるのか、見極めるポイントを解説します。
住まい夫は年間手取り1000万で妻は専業主婦 子どもは2人 一見磐石な家計の不安要素
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、34歳の専業主婦の女性。子育てとの両立を考えた時、正社員として仕事に復帰する自信がないといい、夫の扶養内で働くことを希望しています。子どもは二人とも中学から私立へ通わせ、5,000万円の住宅を購入希望。マネープランに問題はないでしょうか。FPの氏家祥美氏がお答えします。
生活氏家祥美
家を買うなら知っておきたい、販売会社が伝えない【住宅ローン控除】の注意点
新築住宅にまつわる不都合とは
人生で最も大きなお買い物とも言われるマイホーム。取得から修繕・リフォームと、まとまったお金が必要になる一方、安定した暮らしに欠かせないものであるため、国は住宅にまつわるさまざまな支援のしくみを設けています。とりわけ住宅ローン控除はマイホームの取得時に利用でき、一定期間の家計負担を軽くできるため、注目されています。住宅ローン控除があってお得だから取得検討を始めた、という方も目立ちます。ところが2022年、住宅ローン控除には大きな変更が加えられました。2024年以降住宅を取得したいという方には、特に大きく影響しうる内容です。今回は住宅ローン控除の基本を振り返りながら、新築住宅にまつわる住宅ローン控除の変更点を紹介します。
住まい「住宅ローンは手取りの3割」は本当？ お金のプロが教える理想の割合と注意点
返済比率だけで結論を出すことは危険
新規の住宅購入のご相談では、「住宅ローン、どれくらい借りて大丈夫？」「変動と固定はどちらにすれば良いの？」「頭金はどれくらい入れたら良い？」など、主に住宅ローンの借入れに関することが多いです。多くの方が、住宅ローン以外にも、お子さまの教育費準備や老後準備など、他のライフプランに関わる支出を抱えており、安心して返済できる住宅購入を望んでいます。一方で、具体的に物件探しをしていると、理想とする地域や、より良い住宅に住みたいという気持ちも高まり、想定していた予算を超えてくることも多くあります。そうすると、当初考えていた「安心して返済できる住宅購入」ではなく、「銀行で借入れ可能な住宅購入」になりがちです。
住まい渡邊裕介
57歳会社員、継続雇用を利用せず60歳定年でリタイアしたいけど可能？
住宅ローンを退職金で一括返済するのは得策か
現在、多くの会社が60歳での定年と65歳までの継続雇用制度を実施しています。一般的に年金をもらい始めるのは65歳からという環境の中、定年の60歳でリタイアすることは金銭面で可能か、実際の相談事例から考えてみたいと思います。
老後三原由紀
住宅ローンの金利は下げられる？お金のプロが教える交渉術によゐこ有野も興味津々「詳しく教えて！」
資産運用と家計（3）
お笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまな専門家をゲストに迎えて、お金の知識を身に付けていく「お金の知りたいを解決！お金の学園〜学級委員・よゐこ有野晋哉〜」。2023年3月はファイナンシャルプランナーの岩城みずほ先生に、資産運用と家計について、弁護士でタレントの三輪記子さんと一緒に伺いました。今回は、「家計の節約」について伺いました。家計への負担が大きい項目と聞いて、皆さんは何をイメージしましたか？
生活MONEY PLUS編集部
42歳で高齢出産したキャリア妻の悩み「夫は転勤族。家は買わないほうがいい？買うとしたら予算はどう決める？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、42歳、会社員の女性。会社員の夫（48）との間に、子どもを授かった相談者。マイホームを買いたいものの、夫は転勤族で同居できるか不明。いくらの物件を購入すべき？ローンの組み方はどうする？FPの鈴木さや子氏がお答えします。
住まいそれiDeCoとNISAのほうがメリットありますよ−−FPが出会った勘違い事例3つ
貯金や保険を使った時との違い
iDeCoとNISAの認知度も高まり、ご自身でも活用しようという方が増えてきました。さまざまな活用法がありますが、用途が限定的だと勘違いしていて、「それ、iDeCoやNISAを使ったほうがメリットありますよ！」というケースも。ファイナンシャルプランナーの筆者が、実際に出会った事例を3つ、具体的な金額を交えて紹介します。
生活山中 伸枝
4000万円の住宅ローンを借り入れた場合、金利の引き上げ前と後で返済額はどの程度変わる？
総支払額の差はインパクトのある数値に
2022年12月の金融政策決定会合にて、日銀は長期金利の変動幅を±0.25％から±0.5％に拡大することを決めました。この影響により、2023年1月より各金融機関は住宅ローンの固定金利を引き上げています。一方、変動金利については、ほとんどの金融機関で金利据え置きとなり、逆に一部引き下げる金融機関も出るなど、引き続き金利引下げ競争が行われています。このような環境のなか、2023年に入って住宅ローンの金利がどのように変化したのか、また、金利引き上げが返済額にどの程度影響があるかについてみていきましょう。
生活気にすべきは、住宅ローンだけではない。日銀の政策修正と総裁人事が日本経済に与える影響
2023年以降の日本経済の行方
2022年の12月20日、日本銀行が金融政策決定会合のなかでイールドカーブ・コントロールの運用について一部を見直すことを発表しました。これを受けて、日本の債券市場では10年債の利回りが上昇し、各メディアは日本銀行が「事実上の利上げをした」と報じ、有識者、専門家が日本銀行は金融緩和を解除したとネット上で発信していました。個人としては住宅ローンの返済金利に跳ね返ってくる話のため、本件は普段金融政策に興味がない人たちからも注目を集めましたが、日銀の政策修正と今後の総裁人事が日本経済に与える影響について詳しくみていきましょう。
生活森永康平
日銀「事実上の利上げ」による家計への影響は？住宅ローン、デフレ化…個人ができる対策をFPが解説
「YCCの運用の見直し」とは？
日銀は2022年12月19日(月)・20日(火)の2日間行われた政策決定会合をうけ、これまでの大規模な金融緩和策を一部見直すことを発表しました。「黒田逆バズーカ」とも揶揄された見直しですが、市場が特に注目したのが次の部分です。長短金利操作（イールドカーブ・コントロール）（1）次回金融政策決定会合までの金融市場調節方針は、以下のとおりとする。短期金利：日本銀行当座預金のうち政策金利残高に▲0.1％のマイナス金利を適用する。長期金利：10 年物国債金利がゼロ％程度で推移するよう、上限を設けず必要な金額の長期国債の買入れを行う。（2）長短金利操作の運用国債買入れ額を大幅に増額しつつ、長期金利の変動幅を、従来の「プラスマイナス0.25％程度」から「プラスマイナス0.5％程度」に拡大する。日本銀行「当面の金融政策運営について」より一部抜粋要約すると、短期金利を従来と同様マイナスにし、長期金利をゼロ％程度に抑えるとしたうえで、「プラスマイナス（上下）0.25％程度」で推移するよう調節してきた長期金利の変動幅を「プラスマイナス0.5％程度」へ拡大しました。その結果、市場は日銀による「事実上の利上げ」
生活野原 亮
日銀、金融緩和の見直しは何が問題だったのか−−今後、考えられるシナリオとは？
金融アナリストが解説
12月19日週の東京株式市場で日経平均株価は、12月21日(水)まで5営業日連続で下落し、1,700円を超える値下がりとなりました。12月22日(木)に反発したものの、23日(金)は前日比272円62銭安の2万6,235円25銭と再び下落。前週12月16日(金)の日経平均株価は2万7,527円12銭でしたので、週間では1,291円87銭の下落となりました。前週12月14日(水)のFOMCでは政策金利見通しで2023年末の予想が引き上げられ、15日(木)のECB理事会ではで4会合連続となる政策金利の0.5％引き上げを決定。ラガルド総裁の利上げ継続の意思を示すタカ派的なスタンスもあり、世界的な景気後退懸念が意識されていることが相場の重しとなっています。そんなか、日本銀行は12月19日(月)から20日(火)に開催した金融政策決定会合で、日銀が長期金利の許容変動幅を従来のプラスマイナス0.25％から0.5％に拡大すると発表。事実上の利上げと市場では判断され、主要国の長期金利の上昇につながったようです。今回は、市場関係者にとってもサプライズとなった、日銀金融政策決定会合についてお伝えします。
ビジネス三井 智映子
リフォームで「相見積り」は必要か−−予算を決めるためのポイントとは
住宅リフォーム（3）
同じリフォーム工事でも、見積りに差が出ることがありますが、何が違うのでしょうか？テレビ東京「カンブリア宮殿」にも出演したリフォーム会社・さくら住宅創業者の二宮生憲 氏の著書『新版 住宅リフォームを考えたら必ず読む本』（あさ出版）より、一部を抜粋・編集してリフォーム会社からの見積もりについて解説します。
住まいリフォーム会社選びで失敗しないために調べておきたい2つのこと
住宅リフォーム（2）
リフォームといっても、場所や作業により専門性は異なります。リフォーム会社を選ぶ際には、どんなことに注意すべきなのでしょうか？テレビ東京「カンブリア宮殿」にも出演したリフォーム会社・さくら住宅創業者の二宮生憲 氏の著書『新版 住宅リフォームを考えたら必ず読む本』（あさ出版）より、一部を抜粋・編集してリフォーム会社選びで調べておきたい2つのことについて解説します。
住まい住宅をリフォームするタイミングは、どのように決めるべきなのか？
住宅リフォーム（1）
時間とともにモノは劣化していくように、購入した住宅もいつまでも新居の状態ではありません。では、どのタイミングでリフォームを考えるべきなのでしょうか？テレビ東京「カンブリア宮殿」にも出演したリフォーム会社・さくら住宅創業者の二宮生憲 氏の著書『新版 住宅リフォームを考えたら必ず読む本』（あさ出版）より、一部を抜粋・編集してリフォームすべきタイミングについて解説します。
住まい
