50歳以上は「iDeCo」に新規加入するべきか？改正で増えたメリットと注意点
「第二の退職金」をつくる
老後の資産形成の最強の仕組みと呼ばれる「iDeCo」ですが、50歳以上の方からは加入を躊躇する声がこれまで多く聞かれました。しかし令和4年の改正で、ますます魅力が増したことをご存じでしょうか？今回は、50歳からのiDeCo新規加入について解説します。
老後山中 伸枝
ガンに罹患した53歳公務員「治療後の老後資金や、万が一の時の家族の生活が心配」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、二人の子どもと妻と暮らす53歳、公務員の男性。ガンに罹患してしまい、家族の今後や、治療後の老後資金を心配されています。万が一の場合の制度や治療中のキャッシュフロー、罹患後の家計改善策などについて、FPの黒田尚子氏がお答えします。
老後黒田尚子
「掛金はいくらが適正？」iDeCoを始める時によくある4つの質問
気を付けたいポイントを解説
未来の自分に向けた仕送りのために活用したいのが、節税しながら自分年金を創る仕組み「iDeCo」です。預金だけではダメな時代、資産形成は一日でも早く取り組むのが吉といえるでしょう。国の制度であるiDeCoは金融機関を通じて申込みますが、気を付けたいポイントがいくつかあります。今回はiDeCoについて、よくある質問を解説していきます。
老後毎月の貯蓄は投資信託と個人年金に全振りの40代男性「老後資金準備の方針はこれでよい？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、パートナーと同居中の40歳会社員の男性。現在は、現金で約260万円、株や投資信託などで約600万円の資産があり、毎月約10万円を投資信託と個人年金に積み立てているといいます。老後資金作りの方針に自信がないと言いますが、現状で問題ないでしょうか？ FPの伊藤亮太氏がお答えします。
老後伊藤亮太
4月から年金手帳廃止、基礎年金も減額…年金がいくらもらえるか「ねんきんネット」で試算してみた
将来のお金が不安な人へ
今年の4月から「年金手帳」が廃止になりました。また、令和3年度の老齢基礎年金は昨年度の額に対して0.1％引き下げられています。こんなニュースを見て、将来の年金について不安を感じた人もいるのではないでしょうか。4月が誕生日の筆者、ちょうど「年金定期便」が手元に届いたので、ねんきんネットにログインをして自分が将来もらえる年金額を試算してみました。
生活山野 華
経済アナリスト馬渕磨理子の「初めての投資」、家庭教育と現実社会で感じたギャップとは？
義務教育の「減点主義」から脱却
経済アナリストの馬渕磨理子です。今は、報道・経済番組への出演や、金融に関する講演をさせていただくようになりましたが、私にも「初めての投資」があります。「投資を始めようか」と迷っている方と、私も一度は同じ思いをしています。今回は、投資のことを「リスクがありそう」「怪しい」「ギャンブルではないのか」と思っていた私が、なぜ始めようと思ったのか、お話します。
ビジネス馬渕 磨理子
働き盛りでの発症が多い難病「特発性大腿骨頭壊死症」になったら社会保障はどうなる？
障害年金の種類の違いとは
お笑いタレントの千原ジュニアさんが、自身のYouTubeチャンネルで「特発性大腿骨頭壊死症」にかかり、人工股関節置換手術のため入院していたことを明かしました。タレントの堀ちえみさんや芸能活動を休止している俳優の坂口憲二さん、歌手の美空ひばりさんらも同じ病気になったことを公表しています。難病情報センターによると、日本国内では1年間に2,000～3,000人が新たに診断され、30～50歳代の働き盛りの年代に発症が多い傾向があるそうです。血流の低下により、大腿骨頭の一部が壊死した状態で、発症の原因も十分には解明されていないのが現状です。もし「特発性大腿骨頭壊死症」を患って社会保障を受ける場合、どんな点に注意が必要なのでしょうか。
生活岡﨑 成吾
「投資は早く始めるべき」は本当なのか？時間が優位に働く「複利の力」とは
老後資金を作るための投資のメリット
お金の面で、豊かになることを実現する手段の一つが投資だと思います。すでに始めている方もいれば、敷居が高いと感じられている方、また忙しくて手をつけられていないという方もいるかもしれません。ただ、これからは投資が必要な時代で、早く始めた方がよいと思います。それには、明確な理由があります。今回は、投資の必要性やメリット、そして投資と時間の関係についてお伝えします。
ビジネス三井 智映子
「個人事業主は退職金が無くて年金が少ない」は本当なのか？独立するなら知っておきたい制度とは
引退後も見据えてしっかり活用
働き方が多様化し、専門的な技術や知見を活かすため、あるいは、自由なワークスタイルを求め、「独立したい」と考えている方もいるでしょう。しかし、独立して個人事業主になると、対策を講じなければ将来の保障が薄くなってしまいます。定年制度のない個人事業ですが、仕事を辞めて引退した時に備えるための退職金や年金制度は、どんなものがあるのでしょうか？
生活井内 義典
「iDeCo」の制度変更で影響ある3つのポイント、メリットあるのはどんな人？
制度開始から20年
確定拠出年金は、アメリカ人の老後の資産形成を力強く後押しした401kという制度を模して、2001年に日本版401kとして始まりました。個人型と企業型の2つの種類がありますが、制度開始から20年の月日を経て、どんどん使いやすく、またメリットも拡大しています。今回は2022年の変更点から、特に皆さんに影響のある3つのポイントをお伝えします。
老後会社員とフリーランスで社会保障はどう違う？独立する前に知っておきたい、年金や保険の格差対策
ご自身やご家族のために
会社組織に所属せず、個人で業務を請け負い事業を行うフリーランスという働き方があり、近年注目されています。そんなフリーランスの立場になる前に、理解しておく必要があることに会社員との社会保障面での違いがあります。今回は、フリーランスの方の社会保障について解説していきます。
生活小川 洋平
夫が来年定年で不安な妻「老後資金4300万円があれば本当に安心して生活できる？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、50代のご夫婦。夫が来年春に定年を迎えますが、再就職はしない予定とのこと。現在は4,300万円ほどの老後資金がありますが、年金をもらうまでに対策しなければいけないことは？ また、配偶者に万が一のことがあった場合、現在の老後資金で問題ないでしょうか。FPの飯田道子氏がお答えします。
住まい飯田道子
結婚話が進まず独身のプランも考え始めた38歳実家暮らし女性。今から何を準備すべき？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、38歳派遣社員、実家暮らしの女性。彼氏の体調不良で結婚話が進まず、結婚しないパターンのマネープランも考えなければならないかもしれないと思い始めた相談者。ただ、相談者は特性的に、仕事があまり得意ではないとのこと。今から何をすべきでしょうか？ FPの高山一惠氏がお答えします。
老後高山一惠
そもそも「NISA」「iDeCo」って何？年収500万円の場合、税制メリットはいくらあるのか
税制優遇の特典付き投資術
初めまして、ファイナンシャルプランナーの山中 伸枝です。「資産形成」について話題になることが増えました。その際に「NISA」と「iDeCo」という制度がよく紹介されているかと思いますが、「私には関係ないや」とスルーしてしまっていませんか？たくさん情報がある中、自分にとって必要なものとそうではないものを精査するのは大変ですが、国が発信する情報は特別です。そこには後回しにしてはいけない理由があります。
生活米国で働く独身56歳。帰国後の年金や住まい、投資資産の現金化のタイミングは？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、アメリカ在住の56歳独身、会社員の女性。できるだけ早く帰国して、リタイアしたいといいますが、可能でしょうか？ また、帰国後にはどんな住まいを選ぶべきか、年金はどうなるのか、投資資産の現金化のタイミングなどはどうすればいいでしょうか？ FPの飯田道子氏がお答えします。
老後60歳で「企業型DCの加入者資格喪失」の通知、定年後はどうするのがベター？
考えておきたい3つの選択肢
2022年4月から個人型や企業型を含め確定拠出年金の改正が続きます。今回は改正前に60歳で定年を迎えられた方からの相談事例をもとに、確定拠出年金の改正ポイントについてお伝えさせていただきます。
老後三原由紀
年金の申請漏れで420万円の損！忘れがちな「加給年金」を知って正しく申請を、繰下げや手続き間違いに要注意
手続きを間違えると返還の可能性も
「年金の繰り下げが得」と聞くことも多くなりました。あまりわからないまま、年金を繰下げ受給したら、とんでもない失敗をしてしまった……ということもあります。今回は「加給年金」について、解説します。
老後長尾義弘
毎年見直しされる公的年金額、今年は0.4％の値下げで年金額はいくら減る？年金改定3つのルール
2022年の年金額改定の影響は
老後の生活をささえる大きな柱、公的年金。いくらもらえるのか、その金額は毎年見直しされています。2022年度の年金は、前年より0.4％ダウン。将来の年金が不安視される中、年金額のマイナス改定でさらに不安になってしまいそう。このまま下がっていったら、実際に受取る時にはどうなっているのか心配になってしまいますね。今回は、年金額の改定と、その影響について考えてみましょう。
老後タケイ啓子
