株式投資の神様ウォーレン・バフェットの目的は「お金が増えていく様を見る」こと?
60歳までに「お金の自由」を手に入れる(3)
人生100年時代を迎え、「老後資金はいくら必要なのか」「いつまで働かなくてはいけないのか」といった不安を抱く方も増えています。そこで、シリーズ10万部突破の『株式投資「必勝ゼミ」』の著者・榊原 正幸 氏の新刊『60歳までに「お金の自由」を手に入れる!』(PHP研究所)より、一部を抜粋・編集してお金と価値観について解説します。
日本のFIREブームへの違和感、本当に早く退職することが正しいのか?
60歳までに「お金の自由」を手に入れる(2)
2010年以降にアメリカで起きたFIREブームと、現在の日本のFIREブームでは、底流にある考え方に大きな違いがあるようです。シリーズ10万部突破の『株式投資「必勝ゼミ」』の著者・榊原 正幸 氏の新刊『60歳までに「お金の自由」を手に入れる!』(PHP研究所)より、一部を抜粋・編集してFIREの考え方について解説します。
「年金が破綻する」は本当なのか?支給額の減額に備えておくべき理由
60歳までに「お金の自由」を手に入れる(1)
人生100年時代を迎え、「老後資金はいくら必要なのか」「いつまで働かなくてはいけないのか」といった不安を抱く方も増えています。そこで、シリーズ10万部突破の『株式投資「必勝ゼミ」』の著者・榊原 正幸 氏の新刊『60歳までに「お金の自由」を手に入れる!』(PHP研究所)より、一部を抜粋・編集して年金について解説します。
フリーランス・自営業者は必見! 国民年金保険料の支払いで1万円以上得する方法
前納とクレジットカードのコンボ
日本は、国民皆年金制度なので、原則全員が国民年金に加入しています。そのうち、1,449万人が国民年金の第1号被保険者で、全体の約21%です(「厚生年金保険・国民年金事業の概況」令和2年度より)。第1号被保険者は、自営業・フリーランスのひとたちです。第2号被保険者は、会社員・公務員のひとで、厚生年金に加入しています(4,513万人、全体の67%)。第3号被保険者は、専業主婦(夫)のひとです(793万人、全体の12%)。第1号被保険者の国民年金に加入している人は、月額1万6,590円の保険料を支払っています。この保険料を安くしたいと思いませんか?今回は、国民年金の保険料が得になる話をしてみます。
国民年金保険料を納めていない…どうすればいい?未納、免除、猶予の場合の違いは?
年金額はどうなる?
国民年金は20歳から60歳までの40年間(480カ月)加入し、毎月国民年金保険料を支払う義務があります。しかし、何らかの理由で「国民年金保険料を納めていない」場合、将来国民年金は受け取れないのでしょうか。今回は、国民年金を受け取る条件や老後の年金額の違い、国民年金保険料の未納、免除、猶予の違い、そして国民年金保険料を納めていない場合の対応について、解説します。
住宅ローンの変動金利と固定金利の本質的な違いと、どちらが得かの判断基準とは?
50歳からの賢い住宅購入(3)
住宅ローンを組むときに、変動金利と固定金利どちらにすべきか、悩む方も多いでしょう。そこで、公認会計士でコラムニストの千日太郎 氏の著書『初めて買う人・住み替える人 独身からファミリーまで 50歳からの賢い住宅購入』(同文舘出版)より、一部を抜粋・編集して住宅ローンの変動金利と固定金利について解説します。
自分の時間を作りたい40歳会社員。年収を700万から500万に減らしたら年金はいくら減る?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、40歳、会社員の女性。長時間労働がつらく、もっと自分の時間を作れる仕事に転職しようとしている相談者。現在の年収は700万円。年収500万円くらいになった場合、将来の年金はどの程度減るのでしょうか? FPの井内義典氏がお答えします。
離婚したら年金はどうなる?配偶者に知られず確認できる「年金記録」で見るべきポイント
50歳からの賢い住宅購入(2)
アラフィフ世代が住宅購入を考える際、ローン返済の資金として年金を考慮に入れることでしょう。そこで、公認会計士でコラムニストの千日太郎 氏の著書『初めて買う人・住み替える人 独身からファミリーまで 50歳からの賢い住宅購入』(同文舘出版)より、一部を抜粋・編集して年金の受給額について解説します。編注:初出時に書名に誤りがありました。
扶養「106万円の壁」を超えるとどうなる? 外れて働く意外と大きなメリット
保険料の負担をなくすか、年金を増額か
パートタイマーで社会保険の扶養に入っている人も多いでしょうが、社会保険で近年「106万円の壁」という言葉が登場しています。この「106万円の壁」を超え、厚生年金・健康保険に加入したほうが良いのでしょうか。
国民年金保険料の未納を放置した場合、起こりうることは?
年金が減るだけでなく、財産差し押さえの場合も
国民年金は、保険料(国民年金保険料)を支払うことで、老後を迎えたときや障害・死亡といったもしものときに年金を受け取れる制度です。でも、中には国民年金保険料を「未納」つまり、支払わないでいる人もいます。今回は、国民年金保険料を未納にしている人に起こりうる「3つのこと」を紹介します。
iDeCo制度改正、積立期間の延長で考えたい「つなぎ年金」の使い方
3つの大きな改正点とは
令和4年は、老後の資産運用を後押しするiDeCo(個人型確定拠出年金)について、大きな改正が3点あります。今まで加入できなかった方も対象になるなど、制度の幅が大きく広がったので、改正点を確認しながらiDeCoを活用する方法を考えてみましょう。特に、50代後半ですと、税額控除のメリットや運用効果を実感する時間がありませんでした。充分な時間とはいえないまでも、今後の資産形成の足掛かりになるチャンスといえます。
60歳手前の専業主婦「扶養のままで国民年金を満額まで増やせますか?」年金額を増やす具体的な方法
60歳以降でも年金額を増やせます
日頃からファイナンシャル・プランナーとして活動している筆者ですが、扶養に関する相談も多くいただきます。今回は、まもなく60歳になるAさんの相談事例を基にお伝えします。
新NISAで義務化されるものとは?制度変更まで待つべきか、FPがポイントを解説
2024年からの5つの変更ポイント
2014年から始まった「NISA」が、10年の時を経て2024年より新たに生まれ変わります。非課税期間は5年と変更はないものの、5つの変更点がありますので、解説します。
20歳になったら年金すぐに納めるべき?学生納付特例制度の免除、それとも親が払う?将来のための選択
学生の間の年金保険料の影響
将来十分な年金がもらえるかどうかは、誰もが気になるところです。満額の国民年金をもらうためには、40年間保険料を納付する必要があります。そこで日本国内に住んでいる20歳以上60歳未満の人は、職業や収入に関わらず、国民年金に加入することになっています。これは、学生だからといって例外はありません。しかし、本人に収入がないのに保険料を納めるのは経済的にむずかしいでしょう。かといって、親に学費以外の負担がかかってくるのも考えものです。今回は、学生の間の年金保険料をどう支払うのがよいのかを考えていきます。
60歳以上の「iDeCo」新規加入は、受け取れない期間に要注意。2022年改正で見落としがちなポイント
確定拠出年金制度の改正を解説!
日本では、2001年からスタートした確定拠出年金制度(iDeCo、企業型DC)。加入者数は年々増加の一途を辿り、私的年金としての認知も上がってきました。およそ20年の歳月を経て、徐々に制度が整えられてきた中で、今年2022年に大きな改正が行われます。その改正は、利用者側にとってメリットとなる改正ではあるものの、注意をしておかなければいけないポイントがあります。今回は、その中でも見落としがちなポイントに絞って解説します。
「○○万円の壁」は意識したほうがいいのか?公的年金と向き合う上で考えるべき3つのこと
知らないと損する年金の真実(3)
人生終盤の生活を支えることになる公的年金とは、どう向き合っていけばいいのでしょうか?そこで、経済コラムニスト・大江 英樹( @officelibertas )氏の著書『知らないと損する年金の真実 - 2022年「新年金制度」対応』(ワニブックスPLUS新書)より、一部を抜粋・編集して公的年金で大切な3つのことについて紹介します。
新年金制度で受け取り方はどう変わったのか?選択肢が広がった意味とは
知らないと損する年金の真実(2)
2020年に通称「年金制度改正法」が成立し、2022年から新しい年金制度が始まっていることをご存知でしょうか?そこで、経済コラムニスト・大江 英樹( @officelibertas )氏の著書『知らないと損する年金の真実 - 2022年「新年金制度」対応』(ワニブックスPLUS新書)より、一部を抜粋・編集して年金改革で変わることについて解説します。
若者の「年金の払い損」は本当なのか?世代間対立のとんでもない誤解
知らないと損する年金の真実(1)
人生終盤の生活を支えるため、年金はとても大切な財源のひとつです。しかし、「将来、年金がもらえなくなる」といったニュースなどを耳にして、不安を感じている方も多いのではないでしょうか?そこで、経済コラムニスト・大江 英樹( @officelibertas )氏の著書『知らないと損する年金の真実 - 2022年「新年金制度」対応』(ワニブックスPLUS新書)より、一部を抜粋・編集して年金に対する誤解について解説します。