若者の「年金の払い損」は本当なのか？世代間対立のとんでもない誤解
知らないと損する年金の真実（1）
人生終盤の生活を支えるため、年金はとても大切な財源のひとつです。しかし、「将来、年金がもらえなくなる」といったニュースなどを耳にして、不安を感じている方も多いのではないでしょうか？そこで、経済コラムニスト・大江 英樹（ @officelibertas ）氏の著書『知らないと損する年金の真実 - 2022年「新年金制度」対応』（ワニブックスPLUS新書）より、一部を抜粋・編集して年金に対する誤解について解説します。
老後MONEY PLUS編集部
いつまでフルタイムで働く？手取り年355万円39歳女性は「ゆるFIRE」を目指せるか
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、39歳独身、会社員の女性。仕事がハードなため、今すぐにでも月収12万円ほどのパートに切り替えて、これまで貯めた1,700万円を元手に生活したいと思っています。希望を実現するためにはどんなプランが必要でしょうか？ FPの秋山芳生氏がお答えします。
老後秋山芳生
50歳以上は「iDeCo」に新規加入するべきか？改正で増えたメリットと注意点
「第二の退職金」をつくる
老後の資産形成の最強の仕組みと呼ばれる「iDeCo」ですが、50歳以上の方からは加入を躊躇する声がこれまで多く聞かれました。しかし令和4年の改正で、ますます魅力が増したことをご存じでしょうか？今回は、50歳からのiDeCo新規加入について解説します。
老後山中 伸枝
ガンに罹患した53歳公務員「治療後の老後資金や、万が一の時の家族の生活が心配」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、二人の子どもと妻と暮らす53歳、公務員の男性。ガンに罹患してしまい、家族の今後や、治療後の老後資金を心配されています。万が一の場合の制度や治療中のキャッシュフロー、罹患後の家計改善策などについて、FPの黒田尚子氏がお答えします。
老後黒田尚子
離婚した52歳契約社員女性「子どもに迷惑をかけず人生を全うできるのか毎日不安」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、52歳、契約社員の女性。2年前に離婚し、シングルになった相談者。現在契約社員として働いていますが、あと数年で契約が切れ、延長は不可能とのこと。「子どもに迷惑をかけたくない」と毎日不安に思っていますが、老後の見通しは？ FPの薮内美樹氏がお答えします。
老後薮内美樹
老後破綻の危機に気づかず車購入を考える43歳独身会社員。40年ローンが引き金に
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、43歳会社員の女性。購入したマンションに一人暮らしの相談者。住宅ローンの負担を重く感じながらも車の購入を検討しており、さらにローンを増やすことに不安を感じています。ところが家計には様々な問題点が…。FPの秋山芳生氏がお答えします。
生活老後の親は子供の扶養に入れたほうがいい？税の軽減は？扶養の仕組みや注意点
親の同居か別居は影響するのか
バリバリ働く40～50代になると、親が現役を引退して年金生活に入っています。「親を自分の扶養に入れた方が良いのかな」「税金がお得になるって聞いたことがあるな」と考える人もいるのではないでしょうか。実際に私自身も「親を扶養に入れた方が良いのか」という相談を受けたこともあります。しかし、扶養にする条件や受けられる控除額など具体的な内容はあまり知らない場合がほとんど。そこで2種類ある扶養の適用条件、控除額を含めた詳細を確認し、親を扶養に入れる際の注意点などを解説していきましょう。
生活山野 華
手取り世帯年収700万円。今のままで3人の教育費と住宅ローンと老後資金をまかなえる？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、37歳会社員の女性。40歳会社員の夫と共働きで、手取り世帯年収は700万円ほど。3人の子どもの教育費と住宅ローンを支払い、老後資金までまかなえるでしょうか？ どんな貯蓄計画を立てればよい？ FPの坂本綾子氏がお答えします。
ファミリー坂本綾子
非正規の女性の年収は平均197万円、35歳から正社員になった場合に年金額はどのくらい増やせる？
ロスジェネ世代の老後
40歳前後の人たちは「ロスジェネ」世代と呼ばれています。1990年代後半から2000年代前半の「就職氷河期」に社会に出た世代のことを指します。バブル崩壊によって「失われた10年」の時です。ロストジェネレーション、略してロスジェネです。景気が低迷していた時期に新卒として社会に出た人たちです。そのため希望通りの職業に就くことができないばかりか、非正規社員や、なかには無職などとなった若者の世代です。とくに損をしたのは、女性で、男性に比べても非正規雇用が多く、現在も低賃金での生活を強いられています。非正規雇用だと、収入が安定しないなどの理由から未婚率も高くなります。低賃金で、親と同居し、生活を親に依存しなければ生活が送れない独身者も多くいます。また70代の親に40代の子の「7040問題」など、この世代はさまざまな問題を抱えています。では、このロスジェネの世代の人が、高齢になるとどんな老後になるのでしょうか？国際医療福祉大学の稲垣誠一教授によると、約40年後、未婚だったり離別した65歳以上の女性の約半数290万人が生活保護より低い収入になるという予測があります。かなり衝撃的なデータです。女性が将
老後長尾義弘
経済成長と国力の関係、25年でGDPが4000億ドル減った日本はどうなる？
「経済成長」とは何か（2）
経済が成長しなければ国力は衰退し、やがて安全保障の問題にまで発展します。日本はGDPが減少し、国力が衰退しているといわれていますが、そもそも経済成長と国力は、どういった関係なのでしょうか？そこで、産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員の田村 秀男氏の著書『「経済成長」とは何か - 日本人の給料が25年上がらない理由 -』（ワニ・プラス）より、一部を抜粋・編集して「経済成長と国力の関係」について解説します。
ビジネス毎月の貯蓄は投資信託と個人年金に全振りの40代男性「老後資金準備の方針はこれでよい？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、パートナーと同居中の40歳会社員の男性。現在は、現金で約260万円、株や投資信託などで約600万円の資産があり、毎月約10万円を投資信託と個人年金に積み立てているといいます。老後資金作りの方針に自信がないと言いますが、現状で問題ないでしょうか？ FPの伊藤亮太氏がお答えします。
老後伊藤亮太
4月から年金手帳廃止、基礎年金も減額…年金がいくらもらえるか「ねんきんネット」で試算してみた
将来のお金が不安な人へ
今年の4月から「年金手帳」が廃止になりました。また、令和3年度の老齢基礎年金は昨年度の額に対して0.1％引き下げられています。こんなニュースを見て、将来の年金について不安を感じた人もいるのではないでしょうか。4月が誕生日の筆者、ちょうど「年金定期便」が手元に届いたので、ねんきんネットにログインをして自分が将来もらえる年金額を試算してみました。
生活「個人事業主は退職金が無くて年金が少ない」は本当なのか？独立するなら知っておきたい制度とは
引退後も見据えてしっかり活用
働き方が多様化し、専門的な技術や知見を活かすため、あるいは、自由なワークスタイルを求め、「独立したい」と考えている方もいるでしょう。しかし、独立して個人事業主になると、対策を講じなければ将来の保障が薄くなってしまいます。定年制度のない個人事業ですが、仕事を辞めて引退した時に備えるための退職金や年金制度は、どんなものがあるのでしょうか？
生活井内 義典
「iDeCo」の制度変更で影響ある3つのポイント、メリットあるのはどんな人？
制度開始から20年
確定拠出年金は、アメリカ人の老後の資産形成を力強く後押しした401kという制度を模して、2001年に日本版401kとして始まりました。個人型と企業型の2つの種類がありますが、制度開始から20年の月日を経て、どんどん使いやすく、またメリットも拡大しています。今回は2022年の変更点から、特に皆さんに影響のある3つのポイントをお伝えします。
老後夫が嘱託になって給料減。パートを辞めたいけど老後が心配な妻「現状で住み替えは無理？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、59歳パートの女性。夫が今年で嘱託になり、給与が大幅に減るなか、パートの負担が大きく辞めたいと考えている相談者。子どもに家を残すことを考え、住み替えも考えていますが、老後資金がいつまでもつか不安で悩んでいるといいます。FPの秋山芳生氏がお答えします。
老後夫が来年定年で不安な妻「老後資金4300万円があれば本当に安心して生活できる？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、50代のご夫婦。夫が来年春に定年を迎えますが、再就職はしない予定とのこと。現在は4,300万円ほどの老後資金がありますが、年金をもらうまでに対策しなければいけないことは？ また、配偶者に万が一のことがあった場合、現在の老後資金で問題ないでしょうか。FPの飯田道子氏がお答えします。
住まい飯田道子
結婚話が進まず独身のプランも考え始めた38歳実家暮らし女性。今から何を準備すべき？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、38歳派遣社員、実家暮らしの女性。彼氏の体調不良で結婚話が進まず、結婚しないパターンのマネープランも考えなければならないかもしれないと思い始めた相談者。ただ、相談者は特性的に、仕事があまり得意ではないとのこと。今から何をすべきでしょうか？ FPの高山一惠氏がお答えします。
老後高山一惠
そもそも「NISA」「iDeCo」って何？年収500万円の場合、税制メリットはいくらあるのか
税制優遇の特典付き投資術
初めまして、ファイナンシャルプランナーの山中 伸枝です。「資産形成」について話題になることが増えました。その際に「NISA」と「iDeCo」という制度がよく紹介されているかと思いますが、「私には関係ないや」とスルーしてしまっていませんか？たくさん情報がある中、自分にとって必要なものとそうではないものを精査するのは大変ですが、国が発信する情報は特別です。そこには後回しにしてはいけない理由があります。
生活
