40代自営業夫婦。子3人を大学に行かせると老後資金に不安あり。今の貯蓄ペースで大丈夫？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、夫の法人の役員をしている44歳の女性。厚生年がないため、7歳、10歳、13歳の子どもたちを大学まで出したあとの老後資金に不安があるといいます。現在の貯蓄ペースで問題ないでしょうか？ FPの高山一惠氏がお答えします。
老後高山一惠
2400万貯めた50歳独身会社員「持病悪化で退職したいが、何歳まで働かないとダメ？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、50歳独身、会社員の女性。アーリーリタイアをするつもりで2,400万円を貯めた相談者ですが、持病が悪化し、なるべく早く退職したいと考えています。何歳まで働けば老後の生活は問題ないでしょうか？ FPの氏家祥美氏がお答えします。
ファミリー氏家祥美
転職を考える50代が知っておきたい、家計の見直し方と老後資金への対策方法
配偶者の働き方の見直しやiDeCoの有効活用も
定年まであと少しという50代半ばのタイミングで老後のライフプランを考えた際、このままこの会社で働くべきなのか……と悩む方も多いようです。そこで、50代で転職を考える際に行いたい、家計の見直しと老後資金対策について解説します。
ビジネス福島 佳奈美
つみたてNISAとiDeCoの投資信託はなぜ限定されているのか−−背景にある黒歴史
企業型DCは取り残され気味？
つみたてNISAは金融庁の基準をクリアした投資信託213本（2022年7月現在）、iDeCoは厚生労働省が設定した35本を目安に運用商品が限定されています。今回は、商品数が限定されている理由を解説します。
生活山中 伸枝
年金いくらもらえる？国民年金・厚生年金の平均受給額、少ないと感じた場合に増やす対策とは
年金は2年連続で減額
年金は老後の生活を支える貴重な収入源です。しかし、国の財政難や少子高齢化などのニュースを見て「年金、いくらもらえるのだろう？」と心配になる方も多くいます。そこで、今回は国からもらえる国民年金・厚生年金の平均受給額を紹介し、年金が少ないと感じた場合にできる対策を解説します。
老後頼藤太希
年金の受取開始が75歳まで延長に。何歳から受け取るのがもっとも得する？
70歳を目標にしてみる
2022年4月に年金の大きな改正がありました。その中でも話題になったのが、年金の受給開始を75歳まで延長できることです。それまでは、60歳から70歳までに年金を受け取ることができましたが、5年延長になり75歳までの受け取りが可能になったのです。60歳から75歳までの15年間であれば、どの時点で年金の受け取りを開始するかは自分で決められます。つまり選択肢が広がったといえます。そこで考えたいのは「いったい、いつ受け取るのがもっとも得をするの？」ということです。年金の受け取るベストタイミングっていつなのか？を解説してみます。
老後長尾義弘
54歳で3300万貯めた独身女性「お金を残す必要がない。いくらまでなら使って大丈夫？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、54歳、独身、会社員の女性。今年ローンを完済し、投資と現金の総額で3,300万円を貯めた相談者。子どもにお金を残す必要もないので、旅行やリフォームである程度お金を使いたいとのこと。いくら使い、どの程度残せば良いのでしょうか？ FPの飯田道子氏がお答えします。
住まい飯田道子
値上げ続きのいまこそ知りたい、インフレに強い資産、弱い資産とは？
円以外の資産を持つこと
ガソリン代や電気代、スーパーの食料品や大手外食チェーンのメニューなど、価格上昇のニュースが絶えません。全世界的に起こっている物価の上昇（インフレ）は、すでに私たちの生活に影響を及ぼしています。緩やかなインフレは経済の成長に必要な要素とはいっても、ここ最近の急激な物価上昇には、将来に対する不安を感じる方も少なくないでしょう。そこで今回は、インフレ時に自分の資産を守るための考え方や具体的な方法を、いくつか紹介していきます。
ビジネス小林虹彦
手取りから老後に必要な貯蓄率がわかる？FPが考えた「人生設計の基本公式」を解説
29歳の会社員が抱えるお金の不安
29歳の会社員・大橋愛莉（仮名）さんは、数年前にSNSを中心に話題となった「老後2,000万円問題」以来、将来のお金について漠然とした不安を持っているといいます。「もうすぐ30歳になるのを機に、お金について、そして自分の人生についてもしっかり向き合っていきたい」と、ファイナンシャルプランナーをしている筆者のところに相談にきました。
老後岩城みずほ
事前受付を開始したiDeCoと企業型DCとの併用加入、メリットとデメリットを解説
お得になるのはどんな人？
企業型確定拠出年金加入者の老後の資産形成を加速させる「iDeCoの併用加入」がいよいよ10月から始まります。運営管理機関は7月からこの申し込みの事前受付を開始しました。この記事ではiDeCo併用加入のメリット・デメリットを解説します。
生活「いつ働けなくなってもいいように」毎年100万以上を貯金し資産1億円を目指す32歳
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、32歳、会社員の男性。障害者雇用と障害年金で生計を立てる相談者。いつ働けなくなるかわからないため、毎年100万以上の貯蓄に励んでおり、70代で退職する際には資産1億円を目指しているといいます。目標を達成するためのアドバイスは？ FPの薮内美樹氏がお答えします。
老後薮内美樹
株式投資の神様ウォーレン・バフェットの目的は「お金が増えていく様を見る」こと？
60歳までに「お金の自由」を手に入れる（3）
人生100年時代を迎え、「老後資金はいくら必要なのか」「いつまで働かなくてはいけないのか」といった不安を抱く方も増えています。そこで、シリーズ10万部突破の『株式投資「必勝ゼミ」』の著者・榊原 正幸 氏の新刊『60歳までに「お金の自由」を手に入れる!』（PHP研究所）より、一部を抜粋・編集してお金と価値観について解説します。
ビジネスMONEY PLUS編集部
日本のFIREブームへの違和感、本当に早く退職することが正しいのか？
60歳までに「お金の自由」を手に入れる（2）
2010年以降にアメリカで起きたFIREブームと、現在の日本のFIREブームでは、底流にある考え方に大きな違いがあるようです。シリーズ10万部突破の『株式投資「必勝ゼミ」』の著者・榊原 正幸 氏の新刊『60歳までに「お金の自由」を手に入れる!』（PHP研究所）より、一部を抜粋・編集してFIREの考え方について解説します。
ビジネス「年金が破綻する」は本当なのか？支給額の減額に備えておくべき理由
60歳までに「お金の自由」を手に入れる（1）
人生100年時代を迎え、「老後資金はいくら必要なのか」「いつまで働かなくてはいけないのか」といった不安を抱く方も増えています。そこで、シリーズ10万部突破の『株式投資「必勝ゼミ」』の著者・榊原 正幸 氏の新刊『60歳までに「お金の自由」を手に入れる!』（PHP研究所）より、一部を抜粋・編集して年金について解説します。
ビジネスフリーランス・自営業者は必見！ 国民年金保険料の支払いで1万円以上得する方法
前納とクレジットカードのコンボ
日本は、国民皆年金制度なので、原則全員が国民年金に加入しています。そのうち、1,449万人が国民年金の第1号被保険者で、全体の約21％です（「厚生年金保険・国民年金事業の概況」令和2年度より）。第1号被保険者は、自営業・フリーランスのひとたちです。第2号被保険者は、会社員・公務員のひとで、厚生年金に加入しています（4,513万人、全体の67％）。第3号被保険者は、専業主婦（夫）のひとです（793万人、全体の12％）。第1号被保険者の国民年金に加入している人は、月額1万6,590円の保険料を支払っています。この保険料を安くしたいと思いませんか？今回は、国民年金の保険料が得になる話をしてみます。
老後長男の予定外の進学希望に不安になる40代夫婦。次男の学費と老後資金は準備できる？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳、会社員の女性。会社員の夫と高等専門学校の長男と中学生の次男と暮らす相談者。長男が、予想外に大学への編入、さらに院進を希望。長男の希望を叶えて次男の進路や老後資金は準備できる？ FPの高山一惠氏がお答えします。
ファミリー41歳、持病ありの会社員、いずれは天涯孤独に。老後どれくらいお金が必要？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、41歳、会社員の女性。体調を崩しがちだという相談者。母が他界したら身寄りがなくなるため、入院などの際に困ったりしないように保証会社に入ることも検討していますが、どのくらいのお金を用意するべきでしょうか？ 他に対策は？ FPの飯田道子氏がお答えします。
老後国民年金保険料を納めていない…どうすればいい？未納、免除、猶予の場合の違いは？
年金額はどうなる？
国民年金は20歳から60歳までの40年間（480カ月）加入し、毎月国民年金保険料を支払う義務があります。しかし、何らかの理由で「国民年金保険料を納めていない」場合、将来国民年金は受け取れないのでしょうか。今回は、国民年金を受け取る条件や老後の年金額の違い、国民年金保険料の未納、免除、猶予の違い、そして国民年金保険料を納めていない場合の対応について、解説します。
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