夫はあと7年で定年だけど子どもは5歳と3歳。教育費と老後資金が不安な43歳共働き妻
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、43歳、会社員の女性。夫は53歳で、子どもは3歳と5歳。夫はあと7年で定年となるため、現在の家計状況、投資方針、マネープランで教育費や老後資金を賄えるのか心配しています。FPの鈴木さや子氏がお答えします。
老後鈴木さや子
60歳手前の専業主婦「扶養のままで国民年金を満額まで増やせますか？」年金額を増やす具体的な方法
60歳以降でも年金額を増やせます
日頃からファイナンシャル・プランナーとして活動している筆者ですが、扶養に関する相談も多くいただきます。今回は、まもなく60歳になるAさんの相談事例を基にお伝えします。
生活三原由紀
新NISAで義務化されるものとは？制度変更まで待つべきか、FPがポイントを解説
2024年からの5つの変更ポイント
2014年から始まった「NISA」が、10年の時を経て2024年より新たに生まれ変わります。非課税期間は5年と変更はないものの、5つの変更点がありますので、解説します。
生活山中 伸枝
「年金が少なそうで不安」50代自営業夫婦が老後資金作りのためにやるべきことは？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、52歳と51歳の、ともに自営業のご夫婦。教育費もそろそろ払い終えるタイミングで、自分たちの老後資金を貯めようと考え始めた相談者。自営業の人が老後の備えのためにやるべきことは？ FPの横山光昭氏がお答えします。
老後横山光昭
60歳までに住宅ローンを完済したい49歳看護師。残り1700万円をあと11年で完済するには？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、49歳、一人暮らしの看護師の女性。現在は1,700万円のローンが残る持ち家に住んでいますが、老後破綻しないために、60歳までに完済を目指したいとのこと。どんなマネープランを検討すればよいでしょうか？ FPの飯田道子氏がお答えします。
住まい飯田道子
生涯独身で過ごすために必要な金額は？住宅、医療、施設…生活費以外に備えておくべきこと
未婚率増加で考えたいお金の話
ファイナンシャルプランナーとして活動する中で、お客様から「もう、このまま独身かもしれないので……」といった相談を受けることが多くなりました。ライフプランのモデルが身近にいないこともあり、誰に相談したらよいかわからないそうです。生涯独身で過ごすことを考えると、高齢者向けの施設や高齢者医療費など、将来に向けてそれなりの準備が必要となりそうです。
生活渡辺 和子
「○○万円の壁」は意識したほうがいいのか？公的年金と向き合う上で考えるべき3つのこと
知らないと損する年金の真実（3）
人生終盤の生活を支えることになる公的年金とは、どう向き合っていけばいいのでしょうか？そこで、経済コラムニスト・大江 英樹（ @officelibertas ）氏の著書『知らないと損する年金の真実 - 2022年「新年金制度」対応』（ワニブックスPLUS新書）より、一部を抜粋・編集して公的年金で大切な3つのことについて紹介します。
老後MONEY PLUS編集部
自己投資や交際費で赤字の40代ライター。フリーランスが老後資金を貯めるベストな方法は？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、44歳のフリーライターの女性。そろそろ老後資金を準備しようと考えていますが、自己投資や交際費・被服費などが多く、毎月赤字に。どの支出も下げるのは難しいと言います。資産形成へのステップは？ 家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。
老後マイエフピー
新年金制度で受け取り方はどう変わったのか？選択肢が広がった意味とは
知らないと損する年金の真実（2）
2020年に通称「年金制度改正法」が成立し、2022年から新しい年金制度が始まっていることをご存知でしょうか？そこで、経済コラムニスト・大江 英樹（ @officelibertas ）氏の著書『知らないと損する年金の真実 - 2022年「新年金制度」対応』（ワニブックスPLUS新書）より、一部を抜粋・編集して年金改革で変わることについて解説します。
老後若者の「年金の払い損」は本当なのか？世代間対立のとんでもない誤解
知らないと損する年金の真実（1）
人生終盤の生活を支えるため、年金はとても大切な財源のひとつです。しかし、「将来、年金がもらえなくなる」といったニュースなどを耳にして、不安を感じている方も多いのではないでしょうか？そこで、経済コラムニスト・大江 英樹（ @officelibertas ）氏の著書『知らないと損する年金の真実 - 2022年「新年金制度」対応』（ワニブックスPLUS新書）より、一部を抜粋・編集して年金に対する誤解について解説します。
老後いつまでフルタイムで働く？手取り年355万円39歳女性は「ゆるFIRE」を目指せるか
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、39歳独身、会社員の女性。仕事がハードなため、今すぐにでも月収12万円ほどのパートに切り替えて、これまで貯めた1,700万円を元手に生活したいと思っています。希望を実現するためにはどんなプランが必要でしょうか？ FPの秋山芳生氏がお答えします。
老後秋山芳生
50歳以上は「iDeCo」に新規加入するべきか？改正で増えたメリットと注意点
「第二の退職金」をつくる
老後の資産形成の最強の仕組みと呼ばれる「iDeCo」ですが、50歳以上の方からは加入を躊躇する声がこれまで多く聞かれました。しかし令和4年の改正で、ますます魅力が増したことをご存じでしょうか？今回は、50歳からのiDeCo新規加入について解説します。
老後ガンに罹患した53歳公務員「治療後の老後資金や、万が一の時の家族の生活が心配」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、二人の子どもと妻と暮らす53歳、公務員の男性。ガンに罹患してしまい、家族の今後や、治療後の老後資金を心配されています。万が一の場合の制度や治療中のキャッシュフロー、罹患後の家計改善策などについて、FPの黒田尚子氏がお答えします。
老後黒田尚子
離婚した52歳契約社員女性「子どもに迷惑をかけず人生を全うできるのか毎日不安」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、52歳、契約社員の女性。2年前に離婚し、シングルになった相談者。現在契約社員として働いていますが、あと数年で契約が切れ、延長は不可能とのこと。「子どもに迷惑をかけたくない」と毎日不安に思っていますが、老後の見通しは？ FPの薮内美樹氏がお答えします。
老後薮内美樹
老後破綻の危機に気づかず車購入を考える43歳独身会社員。40年ローンが引き金に
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、43歳会社員の女性。購入したマンションに一人暮らしの相談者。住宅ローンの負担を重く感じながらも車の購入を検討しており、さらにローンを増やすことに不安を感じています。ところが家計には様々な問題点が…。FPの秋山芳生氏がお答えします。
生活老後の親は子供の扶養に入れたほうがいい？税の軽減は？扶養の仕組みや注意点
親の同居か別居は影響するのか
バリバリ働く40～50代になると、親が現役を引退して年金生活に入っています。「親を自分の扶養に入れた方が良いのかな」「税金がお得になるって聞いたことがあるな」と考える人もいるのではないでしょうか。実際に私自身も「親を扶養に入れた方が良いのか」という相談を受けたこともあります。しかし、扶養にする条件や受けられる控除額など具体的な内容はあまり知らない場合がほとんど。そこで2種類ある扶養の適用条件、控除額を含めた詳細を確認し、親を扶養に入れる際の注意点などを解説していきましょう。
生活山野 華
手取り世帯年収700万円。今のままで3人の教育費と住宅ローンと老後資金をまかなえる？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、37歳会社員の女性。40歳会社員の夫と共働きで、手取り世帯年収は700万円ほど。3人の子どもの教育費と住宅ローンを支払い、老後資金までまかなえるでしょうか？ どんな貯蓄計画を立てればよい？ FPの坂本綾子氏がお答えします。
ファミリー坂本綾子
非正規の女性の年収は平均197万円、35歳から正社員になった場合に年金額はどのくらい増やせる？
ロスジェネ世代の老後
40歳前後の人たちは「ロスジェネ」世代と呼ばれています。1990年代後半から2000年代前半の「就職氷河期」に社会に出た世代のことを指します。バブル崩壊によって「失われた10年」の時です。ロストジェネレーション、略してロスジェネです。景気が低迷していた時期に新卒として社会に出た人たちです。そのため希望通りの職業に就くことができないばかりか、非正規社員や、なかには無職などとなった若者の世代です。とくに損をしたのは、女性で、男性に比べても非正規雇用が多く、現在も低賃金での生活を強いられています。非正規雇用だと、収入が安定しないなどの理由から未婚率も高くなります。低賃金で、親と同居し、生活を親に依存しなければ生活が送れない独身者も多くいます。また70代の親に40代の子の「7040問題」など、この世代はさまざまな問題を抱えています。では、このロスジェネの世代の人が、高齢になるとどんな老後になるのでしょうか？国際医療福祉大学の稲垣誠一教授によると、約40年後、未婚だったり離別した65歳以上の女性の約半数290万人が生活保護より低い収入になるという予測があります。かなり衝撃的なデータです。女性が将
老後長尾義弘
