日本のFIREブームへの違和感、本当に早く退職することが正しいのか？
60歳までに「お金の自由」を手に入れる（2）
2010年以降にアメリカで起きたFIREブームと、現在の日本のFIREブームでは、底流にある考え方に大きな違いがあるようです。シリーズ10万部突破の『株式投資「必勝ゼミ」』の著者・榊原 正幸 氏の新刊『60歳までに「お金の自由」を手に入れる!』（PHP研究所）より、一部を抜粋・編集してFIREの考え方について解説します。
ビジネスMONEY PLUS編集部
「年金が破綻する」は本当なのか？支給額の減額に備えておくべき理由
60歳までに「お金の自由」を手に入れる（1）
人生100年時代を迎え、「老後資金はいくら必要なのか」「いつまで働かなくてはいけないのか」といった不安を抱く方も増えています。そこで、シリーズ10万部突破の『株式投資「必勝ゼミ」』の著者・榊原 正幸 氏の新刊『60歳までに「お金の自由」を手に入れる!』（PHP研究所）より、一部を抜粋・編集して年金について解説します。
ビジネスフリーランス・自営業者は必見！ 国民年金保険料の支払いで1万円以上得する方法
前納とクレジットカードのコンボ
日本は、国民皆年金制度なので、原則全員が国民年金に加入しています。そのうち、1,449万人が国民年金の第1号被保険者で、全体の約21％です（「厚生年金保険・国民年金事業の概況」令和2年度より）。第1号被保険者は、自営業・フリーランスのひとたちです。第2号被保険者は、会社員・公務員のひとで、厚生年金に加入しています（4,513万人、全体の67％）。第3号被保険者は、専業主婦（夫）のひとです（793万人、全体の12％）。第1号被保険者の国民年金に加入している人は、月額1万6,590円の保険料を支払っています。この保険料を安くしたいと思いませんか？今回は、国民年金の保険料が得になる話をしてみます。
老後長尾義弘
長男の予定外の進学希望に不安になる40代夫婦。次男の学費と老後資金は準備できる？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳、会社員の女性。会社員の夫と高等専門学校の長男と中学生の次男と暮らす相談者。長男が、予想外に大学への編入、さらに院進を希望。長男の希望を叶えて次男の進路や老後資金は準備できる？ FPの高山一惠氏がお答えします。
ファミリー高山一惠
41歳、持病ありの会社員、いずれは天涯孤独に。老後どれくらいお金が必要？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、41歳、会社員の女性。体調を崩しがちだという相談者。母が他界したら身寄りがなくなるため、入院などの際に困ったりしないように保証会社に入ることも検討していますが、どのくらいのお金を用意するべきでしょうか？ 他に対策は？ FPの飯田道子氏がお答えします。
老後飯田道子
国民年金保険料を納めていない…どうすればいい？未納、免除、猶予の場合の違いは？
年金額はどうなる？
国民年金は20歳から60歳までの40年間（480カ月）加入し、毎月国民年金保険料を支払う義務があります。しかし、何らかの理由で「国民年金保険料を納めていない」場合、将来国民年金は受け取れないのでしょうか。今回は、国民年金を受け取る条件や老後の年金額の違い、国民年金保険料の未納、免除、猶予の違い、そして国民年金保険料を納めていない場合の対応について、解説します。
生活頼藤太希
金融資産9000万でリタイアを考える57歳独身会社員。老親が住む実家の相続税が心配
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、57歳独身、会社員の男性。金融資産9,000万円とマンションを保有していますが、このまま退職して問題ないか知りたいと言います。また、遠方に暮らす両親の家を相続する際の相続税を心配していますが、判断のポイントは？ FPの飯田道子氏がお答えします。
老後相続人・被相続人って誰？法定相続分はいくら？これだけは押さえておきたい相続知識
相続の基本と用語をやさしく解説
あなたが今、もし、亡くなったとしたら、あなたの財産を引き継ぐことができる「相続人」は誰になるのかご存知ですか？ 今回は、「相続人」「被相続人」や、相続の順位や割合など、相続の基本を用語とともに解説していきます。
老後アクセス相続センター
「NISA」と「つみたてNISA」どちらを始めるべきか？それぞれの特徴と適した投資法
積極的に投資するなら別の選択肢も
岸田首相が「資産所得倍増計画」を発表したことで、ますます注目が高まりそうなNISAですが、2種類ある「NISA」はどちらを始めるべきなのでしょうか？それぞれ活用時の注意点も含め解説します。
生活山中 伸枝
アラフィフ世代の住宅購入、購入できる家の上限額がわかる計算式とは？
50歳からの賢い住宅購入（1）
定年延長や廃止、再就職など年齢を重ねてからも収入を得る手段が増えたことで、老後を考え40代後半から50代前半のタイミングで家の購入を検討する方もいるでしょう。そこで、公認会計士でコラムニストの千日太郎 氏の著書『初めて買う人・住み替える人 独身からファミリーまで 50歳からの賢い住宅購入』（同文舘出版）より、一部を抜粋・編集してアラフィフ世代の住宅購入について解説します。
住まい扶養「106万円の壁」を超えるとどうなる？ 外れて働く意外と大きなメリット
保険料の負担をなくすか、年金を増額か
パートタイマーで社会保険の扶養に入っている人も多いでしょうが、社会保険で近年「106万円の壁」という言葉が登場しています。この「106万円の壁」を超え、厚生年金・健康保険に加入したほうが良いのでしょうか。
老後井内 義典
43歳主婦、脱サラ夫は経営赤字、愛犬の治療費は年200万円。赤字家計をどう乗り切る？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、43歳、会社員・主婦の女性。夫が昨年企業したものの、赤字で自分の給与も出ない状況のなか、愛犬が病気にかかり、治療費が年間200万円かかることになったといいます。蓄えを切り崩して生活していますが、このピンチを乗り切る知恵は？ FPの氏家祥美氏がお答えします。
生活氏家祥美
2300万の住宅ローンを組んだ42歳会社員と3000万の奨学金返済がある彼。将来に不安がよぎる
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、42歳、会社員の女性。結婚を考えている37歳の学生の彼との老後の生活に不安があるという相談者。相談者には2,300万円の住宅ローンが、彼には推定3,000万円の奨学金の返済があります。住宅ローンと奨学金を返して老後を乗り切れるでしょうか？ FPの三澤恭子氏がお答えします。
老後三澤恭子
「介護離職」をすると自分の老後は破綻する？悲劇にならないために使える制度やサービスでの対策方法
誰にでもおこりうる介護生活
厚生労働省の「雇用動向調査」によると2019年に介護・看護を理由に退職した人は約10万人、そのうち男性は約2万人、女性は8万人です。女性の方が圧倒的に多く、負担が女性に片寄っていることがわかります。介護離職者の年代を見てみると男性は、50～54歳、女性は60～64歳がもっとも多くなっています。人それぞれですが、人生の中で、介護は「自分の両親」「配偶者の両親」「配偶者」と、５人の対象者が考えられます。介護は、誰にでも起こる問題の一つかもしれません。親の面倒は自分がみたいとか、兄弟がいなくて自分しか面倒をみる人がいないこともあるでしょう。その場合、仕事をやめて介護に専念したい気持ちもわかります。しかし、「介護離職」をしてしまうと親子共倒れになってしまう可能性があります。また介護が終わって、気がつくと自分の老後の生活が破綻となりかねません。今回は、実例をもとに「介護離職」してしまったことで起こりうる悲劇や対策についてお話します。
老後国民年金保険料の未納を放置した場合、起こりうることは？
年金が減るだけでなく、財産差し押さえの場合も
国民年金は、保険料（国民年金保険料）を支払うことで、老後を迎えたときや障害・死亡といったもしものときに年金を受け取れる制度です。でも、中には国民年金保険料を「未納」つまり、支払わないでいる人もいます。今回は、国民年金保険料を未納にしている人に起こりうる「3つのこと」を紹介します。
生活夫はあと7年で定年だけど子どもは5歳と3歳。教育費と老後資金が不安な43歳共働き妻
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、43歳、会社員の女性。夫は53歳で、子どもは3歳と5歳。夫はあと7年で定年となるため、現在の家計状況、投資方針、マネープランで教育費や老後資金を賄えるのか心配しています。FPの鈴木さや子氏がお答えします。
老後鈴木さや子
60歳手前の専業主婦「扶養のままで国民年金を満額まで増やせますか？」年金額を増やす具体的な方法
60歳以降でも年金額を増やせます
日頃からファイナンシャル・プランナーとして活動している筆者ですが、扶養に関する相談も多くいただきます。今回は、まもなく60歳になるAさんの相談事例を基にお伝えします。
生活三原由紀
新NISAで義務化されるものとは？制度変更まで待つべきか、FPがポイントを解説
2024年からの5つの変更ポイント
2014年から始まった「NISA」が、10年の時を経て2024年より新たに生まれ変わります。非課税期間は5年と変更はないものの、5つの変更点がありますので、解説します。
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