59歳シングル女性「定年退職時に繰り上げ返済すべき？」住宅ローンの全額繰上返済前にみるべきポイントとは
操上返済のデメリットとは？
定年退職の時期が近づいてくると気になる老後生活のこと。老後2,000万円問題の報道を記憶されている方は多く、資金準備はもちろん大切ですが、長生きすることを想定すれば、資金をいかに取り崩すのか、その方法もまた大切です。住宅ローンが定年退職時に残っている場合、全額を繰上返済した方がいいのでしょうか。定年退職時に全額繰上返済を検討する際のポイントについてお伝えしていきます。
老後内田英子
資産形成はNISA1本で大丈夫？ 考えておきたい「4つのお金」と準備の方法
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2024年1月から新NISA制度がスタートしました。制度が恒久化し、運用益や売却益、配当金が非課税となる生涯投資枠が、1,800万円までに設定されました。（※1）また、非課税となる保有期間は無期限となり、一生涯使い続けられる制度となりました。多くの人が利用したいと考えるのは当然のことでしょう。しかし、資産形成をNISA1本に頼ってしまい、その他の余裕資金や万一への備えが不十分になってはいないでしょうか。資産形成を進めていくにあたっては、投資と預貯金をバランス良く利用していくことが大切です。実際、子どもの教育資金や住宅取得資金が必要なうえ、老後資金のことも気になる30～40代は、投資と貯蓄のバランスに悩んでいる方も多いのではないでしょうか。そういった悩みをどう解決したらよいか、一緒に考えていきましょう。
ビジネスMONEY PLUS編集部
59歳会社員「早期退職に応募するか迷っています」メリット・デメリットは？
退職金の増減、再就職の可能性は…
厚生労働省が発表した「令和5年就労条件総合調査」によると、勤続20年以上かつ45歳以上の退職者（大学・大学院卒）の退職金の平均額は、早期退職で2,266万円と定年退職と比べ370万円上回っています。退職金の増額は見込めるものの、早期退職をしても大丈夫なのか？ 検討する場合のポイントについてお伝えしていきます。
老後三原由紀
老後生活に2000万円は本当に必要？ 目安となる金額とは
介護の費用を目安に考える
もう5年前になりますが、「老後資金2000万円問題」が、話題になりました。その後2000万円では足りない3000万円が必要だとか。いろいろな金額を目にすることがあります。本当のところ老後資金はどのくらい必要なのでしょうか。もし、老後資金を十分に準備できなかったら、老後生活は、惨めなものになってしまうのでしょうか？ そんな不安を抱えている人が多いのではありませんか。では、老後資金はどのくらい準備しているのでしょうか？PGF生命の「還暦人に関する調査（2023年）」の調査によると、60歳のときの貯蓄額の平均は3454万円です。金額が多いのでビックリですが、実態は、100万円未満の人が25.2％、つまり4人に1人います。300万円未満の人も38.2％います。「老後資金2000万円問題」などと聞くと、300万円未満では老後資金の準備ができているとは言えないようにみえます。では、この4割近い人の老後生活が暗いのかというと、決してそうではありません。今回は、意外と少ないお金でも老後は幸せに過ごせるという話をしましょう。
老後長尾義弘
「老後資金は、いったいいくら必要なのか？」という問いよりも重要なこと
「収支のバランス理論」とは？
「老後資金2000万円は必要だ！」「いや、2000万円では全然足りない。3000万円は必要だ」「4000万円は必要」「いやいや田舎暮らしをすると年金でも十分に暮らしていける」など、老後資金の必要額は、いろいろな意見があります。では、正しいのはどれでしょうか？ じつは、どの意見も正しいのです。答えは「人それぞれ」なのです。しかし、「老後資金がいくら必要なのか？」よりも、もっと重要なことがあります。それは老後生活における「収支のバランス」です。このお金が、あなたの老後生活をどんなものにするのかを決定づけます。今回は、老後生活でもっとも重要な「収支のバランス」についての話をしましょう。
老後アラカン夫婦の「終のすみか問題」8500万円のマンション、購入して大丈夫？
マンション購入、金額以外のチェックポイント
ここ数年、都市部での不動産価格が上昇しています。持ち家の有無に関わらず50代後半になると、老後の住まいについて悩む人も多くいらっしゃいます。筆者はファイナンシャル・プランナーとして活動していますが、ご相談に来られる多くが50代後半から定年前後の方々です。特に、最近増えてきたのが終のすみかを見据えたお金周りのご相談です。相談内容はさまざまですが、具体的に挙げていくと、長年の賃貸暮らしから50代のうちにローンを組んでマイホームを購入した方がいいのか、持ち家の戸建てをリフォームする際の予算はいくらまでなら適切か、持ち家の戸建てからマンションへ移りたいが購入しても大丈夫か、など。どんな方が相談に来られているかというと、単身からご夫婦まで世帯状況や働き方、収入、金融資産の金額までそれぞれ状況は異なります。今回は、その中から、持ち家の戸建からマンションへの買い替えをお悩みのAさんご夫妻の事例を参考にお伝えしていきたいと思います。
住まい「とりあえず」継続雇用ではない暮らし方、老後をどこまでイメージして準備したら良いのか
老後は、これまでできなかったことに取り組める時間である
NISAやiDeCoといった税制優遇制度を老後資金用に活用している方も多いかと思いますが、そもそも老後をどこまで具体的にイメージして準備したら良いのでしょうか？ 今回は海外のリタイアメント事情も踏まえ考えてみたいと思います。
老後山中 伸枝
定年後の時間は想像以上に長い。老後生活を充実させるために、現役時代にやっておくべきこと
自分のことを棚卸ししてみよう
定年後に「やりたいこと」は何でしょうか？ソニー生命のアンケート「シニアの生活意識調査」では、「旅行」が第１位です。でも、「旅行」といっても長くて2週間くらいです。世界一周クルージングだとしても、半年くらいでしょう。定年後の時間はたっぷりと残っています。その時間をどうやって過ごしますか？ 今回は、定年後の長い時間についてお話しをしようと思います。
老後私は年金をいくら受け取れる？ ねんきん定期便が届いたら試してみたい「公的年金シミュレーター」
「ねんきん定期便」なしでも試算は可能
お金に関する不安の一つに、「老後資金が不安」という方も多いでしょう。老後資金を準備することも大切ですが、そもそも自分が老後に年金をいくら受け取れるか、よくわからない方も多いのでは？そこで、おすすめなのが「公的年金シミュレーター」です。特に「ねんきん定期便」が手元にある方はチャンスです。実際に、筆者が「ねんきん定期便」を使って、公的年金シミュレーターにアクセスした感想をお伝えします！
生活西山美紀
資産形成は難しくない？ お金を貯めるための、最善の近道とは
仕組みづくりがカギに
「お金を貯めるにはどうすればいいでしょうか？」「老後資金を貯める簡単な方法を教えてください」よく聞かれる質問です。「お金を貯める」のは、じつは簡単なのです。そう答えると、「そんないい加減なことを言うな！」「そんな簡単にお金など貯まらない！」などと、お叱りの言葉をいただくことになりそうです。でも、お金を増やすための基本を理解すると、誰でもお金を貯められるのです。
ビジネス退職金をもらった年はふるさと納税をたくさんした方がいい？
定年後のふるさと納税と住民税には注意
毎年、ふるさと納税をしている方も多いかと思いますが、退職金を受け取った場合はふるさと納税する金額を多くした方がお得になるのでしょうか？
生活工夫次第で百万円単位の差がつく！ 定年後の退職金の手取りを増やすテクニック
退職金のお得なもらい方とは？
退職金の金額は減少傾向にあります。大学卒の場合、1997 年には平均で2,871万円あった退職金が、25年後の2022年には1,896万円と、約1,000 万円も減っています。高校卒の場合でも同様に、退職金が減っていることがわかります。一方、公務員は法律で退職金の支払いが規定されています。とはいえ、こちらも金額は不安定です。たとえば、国家公務員の場合、2015年度には約2,181万円あった退職金が、2018年度まで約4年かけて、約2,068 万円に減少しています。その後多少持ち直しましたが、2021年度はまた減少。今後も、民間同様に減少する可能性があります。今回は、少しでも得をするためにも、是非とも活用したい定年後の退職金の手取りを増やすテクニックをお伝えします
生活頼藤太希
誰も教えてくれない、お金の格差が本格的に出るのが「65歳から」という事実
長寿にあったライププランを考える
日本の家計が保有している金融資産は、なんと2100兆円を超えています（日本銀行「資産循環統計」2023年）。個人の金融資産の約6割を保有しているのが、60歳以降の高齢者です。その内訳は60代の人が33.9％で70歳以降が24.8％です。しかし、周りを見ても必ずしも、そう見えない家庭が多いと感じます。老後資金を準備しているけど、そんな素振りは見せないようにしているのでしょうか？実際のところ、どのくらいの老後資金を準備しているのでしょうか。また、もし準備できなかった場合の対策について解説していきましょう。
老後健康保険、税金、年金…定年前に準備しておくべきこと5つ
手続きの期限が短いものは要注意
いざ定年を向かえると、さまざまな手続きが必要になります。手続きには期限が設けられているものが多いため、直前になって慌てることのないように、事前にどのような準備をしておくべきかを知っておくと安心です。今回は、定年前に準備しておく内容について解説します。
老後新井智美
約15万円近くの差も…正社員、非正社員、性別によって賃金はどの程度違う？
定年制を禁止している国もある
「日本の会社は、重層的な身分制度で成り立っていて、差別がまかり通っているのが当たり前」。これは、橘玲著の『不条理な会社人生から自由になる方法』のなかで述べられていることです。まさに我が意を得たりという内容でした。では、実際にどのくらい差別があるのか、厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査結果の概要」の数字を参考にしながら説明をしていきます。
生活【実録】親子であっても話しにくい「お金の話」。FPはどのように切り出した？
親の資産管理で感じた3つのメリット
老後の思わぬリスクとして、親の生活費や介護費の負担が挙げられます。対策としては、親の財産状況の把握が有効ですが、「お金の話は親子であってもしづらい」と後回しにされがちです。今回は筆者が実際に親の財産状況を把握した経緯をお伝えします。
老後45歳でマンションを購入した独身女性 完済は80歳「老後資金を確保できるか不安」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、45歳会社員の女性。73歳の母との同居を視野に入れ、34年ローンで新築マンションを購入した相談者。ローンを返済しつつ老後資金を確保できるか不安だといいます。FPの渡邊裕介氏がお答えします。
住まい渡邊裕介
50代、会社でのゴールが見えてきました。そのときあなたはどうしますか？
定年準備の心構え
50歳前半までは、仕事への意欲も充分あり、バリバリと仕事ができる時期でもあります。そして、役職としても部下を指導する立場になっているのではないかと思います。ところが50代中盤、つまり定年が近づいてくるころには、会社での自分のゴールが見えてきます。つまり、自分はこの会社で「どのくらいのポジション（役職）まで行けるのか」が見えてくるのです。それは会社から見た「自分への評価」でもあります。それが、ハッキリするのが「役職定年」かもしれません。何年後かに訪れる定年時のポジションも、だいたい予想がつきます。ここで役員になれなかったら、あと数年で定年、そして再雇用ということです。再雇用といっても、半数以上の人が70歳まで働く時代なので、もし、あなたが55歳だとすると就労期間は15年以上、平均余命までは28年以上残されています。さて、50代。この会社での自分の先が見えてきました。そのときあなたはどうしますか？
生活
