株主優待銘柄の“売りどき”は?優待をムダにしない選び方、避けるポイントを解説
“使える”株主優待銘柄3選
株式投資の魅力のひとつに「株主優待」があります。企業が株主に対して特別な商品やサービスを提供するもので、株主優待を主目的に企業の株を買う投資家もいます。一方で、株主優待に興味はあるけれど「どれを選べばいいかわからない」「個別株投資はハードルが高い」と感じている人もいるのではないでしょうか。今回はそんな株主優待について、銘柄の選び方や個別株投資への考え方を、株式会社マネーフォワードの執行役員サステナビリティ担当CoPA (Chief of Public Affairs)の瀧俊雄氏に話を聞きました。
株式市場の注目はすでに「ウクライナ後」へ?株価の見通しを解説
先行きが不透明なときに市場は動揺する。
ロシア軍のウクライナへの攻撃開始が伝わった2月24日の東京市場では日経平均が大幅安となり、心理的な節目の2万6,000円をあっさり下回りました。海外時間になると本格的な侵攻のニュースが伝わり、NY市場ではダウ平均が朝方に859ドル安となる場面がありました。こうした動きを目にして、この先のマーケットはどこまで下落するのだろうと不安になった方も多かったのではないでしょうか。<写真:AFP/アフロ>
ウクライナ問題で世界は緊迫!株価はどうなる?直近の動向を総復習
相場状況がよくないときにできること
昨年後半まではコロナ相場により堅調に推移していた株式市場ですが、2022年に入り世界的に金融政策が緩和から引き締めへと転換され、価格水準を切り下げています。日経平均株価も昨年は2万7,000円から3万円近辺のレンジでの推移が続いていましたが、先月1月27日には2万6,000円台前半まで水準を切り下げ、不安定な値動きとなっています。2月に入ってからはロシアによるウクライナへの侵攻への懸念が高まり、市場は更なる変動にさらされています。今回はウクライナ情勢について状況を整理し、今後のマーケットとの向き合い方について予習して行きましょう。※本記事は2022年2月21日執筆時点の情報をもとに制作しています。
寒風吹く株式市場、価格下落の要因と希望が見える2銘柄を解説
コロナ禍を経た筋肉質経営に期待
年明け以降、世界的に株価が冴えない展開となっています。昨年末の株価と比較したパフォーマンスは、2月17日時点で米国のNYダウ平均はマイナス5.6%、ナスダック総合指数はマイナス12.3%と冴えません。また、日経平均はマイナス5.4%、マザーズ指数にいたってはマイナス28.1%と非常に厳しい値動きです。今回は、この株価調整の原因と今後の見通しについて解説します。
ローコストで投資ができるETFやETNって?自由な売買で人気の反面、注意点すべき点も
ETF・ETNを理解しよう
ローコストで手軽にさまざまな資産クラスに投資できるETF・ETNが人気を集めています。ただ、売買高や売買代金に注目すると、意外な面が見えてくるのも事実です。果たしてETF・ETNの本当の姿とは?
TOPIXと日経平均どちらが人気?日本株のインデックスと将来性を解説
NT倍率で知る、日本株市場の動き
2022年1月以降米国株をはじめ株価が世界的に不安定な動きをしています。しかし、長期的にみれば世界の株価は伸び続けていきます。金利や為替、災害、経済、地政学リスク、投資家心理などにより振れ幅があるので株価は上がったり下がったりするものの、世界でみると人口が増えて、生産性があがれば経済が発展していくからです。世界経済の発展を見込んで投資を行う場合、投資信託を通じて全世界の株を丸ごと買うこともできますし、日本株、日本を除く先進国株、新興国株など、アセットクラスごとに分けて持つこともできます。今まで複数回にわたり、全世界株、先進国株、米国株など様々なインデックスを紹介してきましたが、今回は日本株のインデックスについて一緒に学んでいきたいと思います。
米長期金利が上昇しても新興国株は崩れない?過去の分析から見えてきた意外な事実
新興国経済にも変化が
今年は米連邦準備制度理事会(FRB)による政策金利の引き上げが広く予想されています。米金利の先物市場ではほぼ4回の利上げが織り込まれ、それと併せて世界的な長期金利の上昇への警戒感も高まっています。そうした中、特に敬遠されているのが新興国への投資です。一般的に新興国は経常収支が赤字で、成長のために国外からの資金流入が必要なため、世界の基軸通貨であるドルの金利が上昇すると経済が苦境に陥ると言われています。過去を見ても、1994年のメキシコ危機、1997年のアジア通貨危機、1998年のロシアの債務不履行などはいずれも米国の利上げ局面で発生しています。
波乱の幕開けの2022年相場!国内外の重要イベントを予習して相場の動きに備えよう
オミクロン株感染拡大、東証再編、参院選、FRBによる金融引き締め、北京冬季オリンピック…
新型コロナ禍が2年目となった2021年の相場は、日経平均株価がバブル期以来の30,000円台回復、米国を代表する株価指数のS&P500が年間の過去最高値更新が70回を記録と、歴史的な1年となりました。2022年の相場は開始してまだ1ヶ月足らずではあるものの、原油高を背景とする世界的なインフレ懸念や、米国の金利上昇などを背景に、年初から上下に大きく動く荒い値動きとなっています。今年の世界経済・株式市場を見ていくにあたり、注目すべき点はどこにあるでしょうか?新型コロナ、国内、海外の観点からそれぞれ見ていきましょう。
日本株マーケットアナリストだからこそ個人にお勧めしたい投資法
S&P500とTOPIXを比較
筆者は日本株のマーケットアナリストという仕事をしています。そのため日本市場の見通しや注目銘柄などを解説する機会が多いのですが、今回は、そんな私だからこそお勧めしたい投資法を紹介させてください。
米国株式に投資できる投資信託にはどんなものがある?知っておきたい指標や注意点
初心者が知っておくべきこと
2022年こそ投資を始めようと思っている方も多いかもしれませんが、最初に始める金融商品として「投資信託」はもってこいと言えます。少額の100円から投資を始められる上に、複数の投資先に一気に投資することが可能だからです。今まで、全世界の株式を対象にした投資信託や、先進国の投資信託について話してきましたが、今回はアメリカの株式市場に連動する投資信託を考えていきましょう。
お金を増やすために!つみたてNISAやiDeCoやその次の投資まで2022年にやるべきことは?
投資のステップ
2022年の幕開け、今年も健康に気をつけて、明るく楽しく過ごしたいですね。さて、昨年は、コロナの影響もあり、若い世代を中心に、将来に備えて投資を始める人が増加しました。そして、今年の4月から高校の家庭科の授業で資産形成について学ぶ授業が導入されます。これまで日本人は投資や資産運用に後ろ向きな人が多いと言われてきましが、国も国民も意識が変化してきているといえます。2022年も引き続き投資について学んだり、実践したりしていきたいですね。そこで、今回は、投資をする場合、どのようにステップを踏んでいけば良いのかについてお話します。
2022年米国株は“適度で健全”に、予想するNYダウとS&P500の水準は?
新年相場見通し~米国株~
主要な金融商品の2022年相場について専門家に聞く年始特別連載、第2回目は「米国株」です。米国ではインフレへの警戒感が高まり、株価の先行きは不透明となっています。今年はどうなるのか、大和証券の壁谷洋和・チーフグローバルストラテジストに解説いただきます。
今後の米国株はどうなる?米国株が日本株より中長期の資産形成に向いている理由
イベントレポート
2021年11月18~20日、“明日から実践できる、貯める・増やすコツがここにある”をテーマに、オンラインイベント「マネーフォワード Week」が開催されました。18日に行われた「あなたの人生を豊かにする米国投資入門~積立から個別株まで~」では、マネックス証券株式会社 チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎氏が、最近注目を集める米国株投資について、その魅力や投資を始める際のポイントについて講演しました。本記事では、内容を一部抜粋・編集して紹介します。
2022年日本株は米国株を上回る上昇へ、経済正常化が株式市場の後押しにならない構造を解説
新年相場見通し~日本株~
主要な金融商品の2022年相場について専門家に聞く年始特別連載、第1回目は「日本株」です。 昨年の春夏は新型コロナウイルスのデルタ型の感染拡大により、国内外の経済活動は大きく制限されていたにもかかわらず、日経平均株価は終値で27,000円台を維持する底堅さを見せました。今年はどうなるのか、昨年に引き続き三井住友DSアセットマネジメントの山崎慧・ファンドマネージャーに解説いただきます。<写真:ロイター/アフロ>
株価も上昇?今や1万社、健康経営優良法人を目指す企業が急増するワケとは
従業員の心身の健康管理に取り組む企業が急増
従業員の心身の健康管理に取り組む企業が急速に増えています。なぜ企業は健康経営に取り組むのでしょうか。今回はその背景や日清食品ホールディングスの導入事例、広く導入されている5つの健康管理システムの特長をご紹介します。
投資信託どう選ぶ?「全世界」と「先進国」の違いや「4資産」と「8資産」のリスクの差を解説
お金を増やすために重要なこと
今、資産形成の主役はつみたてNISAとiDeCoです。これら2つの制度に共通しているのは「投資信託」を選ぶという点です。個人で購入できる投資信託は、6,000本以上あります。そして、その6,000本のほとんどが、じつは「売る側にとって都合のよい金融商品」だということをご存じでしょうか? つまり、私たちにとっては損をしかねない商品が多数あるのです。正しい知識がなければ、本当に儲かる商品(資産が増える投資)を選ぶのは至難のワザです。どの投資信託を選ぶのかは、お金を堅実に増やすためには重要な要素です。今回は、“投資信託、選ぶならどっちが得なのか?”という視点でいくつか考えてみましょう。
2022年の日経平均株価は3万7,000円、予想のポイントは?
寅年の相場格言は「寅千里を走る」
株式市場ではこのところ非常に激しい値動きが続いています。欧米の中央銀行が金融緩和の終焉を示唆するなど、これまで相場の根底にあったものが大きく変わる転換点を迎えていることが、この相場の波乱を生んでいるのだろうと思われます。このような状況下で迎える新年、2022年の日経平均株価はどうなるのでしょうか。予想してみました。
アノマリー「1月効果」を活用するなら買い場はクリスマス!?月毎の株価傾向で検証してみた
年末と2月の勝率にも注目すべき
株の“ジンクス”のことを業界では“アノマリー“と呼びます。代表的なアノマリーの1つに「冬季五輪の年の株価は上がりにくい」というものがありますが、2022年は北京で冬季五輪が開催される年です。投資家にとって、とても気になる内容です。一般にジンクスは、“たまたま”そうなっただけ、とされるものもの多いですが、アノマリーは背後に理由があるものが少なくありません。「冬季五輪の年に株価が上がりにくい」というアノマリーにも理由があります。冬季五輪の年はちょうど米国の中間選挙の年と重なります。以前、「「米大統領選後は株高」相場のジンクスは今年もあてはまるのか」でも取り上げましたが、「米大統領選の年は株高」で「中間選挙の年は株価が厳しい」という傾向があります。一般的に、就任した米大統領は、大統領は次の選挙でも再選を勝ち取るため、国民の痛みを伴うが国を良くするためにやらなければならない政策を任期の前半で行います。そして任期の後半は、多くの国民が喜ぶ景気刺激策を打ち出して、大統領選の辺りで景気が好調になるようにもっていこうとします。このため、任期の中間にあたる2年目に株価は厳しくなり、大統領選に向けて株高の