2014年の相場とソックリ？年末相場に期待が持てる理由
カギは米大統領選挙
今年最大の政治イベントともいえる米中間選挙を無難に通過し、波乱展開を辿った2018年相場も終盤戦を迎えつつあります。2月の米株急落や10月の日経平均27年ぶり高値からの3,000円超えの大幅下落など不安定な場面も少なくなかった1年でしたが、残りの2ヵ月の展開をイメージすべく過去の値動きとの比較からアプローチしてみたいと思います。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
株式投資は11月が狙いどき！は本当なのか
過去14年のデータから発見
波乱の10月を終え、今年も残すところあと2ヶ月。注目された米中間選挙も終え、この先の株式市場はどのようになるのでしょうか？
ビジネス松井証券 執筆班
インバウンドに沸く関西企業､“大穴”有望銘柄はどこ？
地元経済への影響度は東京以上
「インバウンド」という言葉が広く一般的に使われるようになったのは2015年ごろでしょうか。ちょうどこの年は、日本を訪れる外国人旅行者（インバウンド）の数が45年ぶりに海外旅行をする日本人（アウトバウンド）の数を上回りました。また、中国人旅行者の豪快な買い物が注目を集めて、「爆買い」という言葉は新語・流行語大賞を受賞しました。さすがに「爆買い」は一時的なブームに終わりましたが、その後もインバウンドは順調に増加が続いています。観光庁が6月に発表した「平成30年版観光白書」によると、昨年は2,869万人の外国人観光客が日本を訪れ、約4兆円の旅行消費だけでなく、帰国後のインターネットを通じた日本商品の買い物（越境EC）で6,000億～8,000億円程度、さらには宿泊業者の建築投資約1兆円など、多大な経済効果を日本にもたらしています。第2次安倍政権がデフレ脱却に向けて取り組んだ経済政策「アベノミクス」は、それなりの効果を生み出しましたが、その間に観光がGDP（国内総生産）に占める割合をはるかに上回る規模の貢献をしており、日本経済成長の主要エンジンへと変化しつつあります。
ビジネス有沢正一
米中間選挙がどんな結果なら､株価は上昇しやすいか
見方を変えると傾向も変わる
米国では、4年に1回、大統領選挙が行われます。2年後の“中間の年”に、日本で言う国会議員に当たる連邦議員の選挙が行われます。これが中間選挙です。今年はこの“中間の年”にあたり、11月6日に中間選挙が行われます。米国の選挙制度は複雑で、一般の人に分かりにくいところがあります。もちろん興味があれば正確に知っておく方が良いですが、米国は日本とも関係が深いとはいえ、さすがに他国のことです。一般の読者の皆さんは、過去の選挙後に株価がどう動いてきたかなど、日本株への影響を考えたり、知ったりすることの方が有益かもしれません。実はこの中間選挙、古くから日本の株価と強い関係があるので運用のプロも注目しているのです。
ビジネス吉野貴晶
バイオ関連株に熱視線､｢1980年代の再現｣は起こるか
ノーベル賞で再注目
株式市場に参戦している個人投資家の間で根強い人気を集めているのが、バイオ関連株です。新薬開発絡みの材料を手掛かりに急騰劇を演じたことなどもあって、短期の値幅取りを狙う資金などを呼び込みやすい面があります。制がん剤、エイズ、iPS細胞関連などと位置付けられた株が集中的に取り上げられたこともありました。筆者がかつて個人投資家向けの雑誌やWebサイトの編集に関わっていた時にも、バイオ関連やゲーム関連銘柄に対する読者の方々の関心の高さを幾度となく実感させられました。
ビジネス松崎泰弘
今こそ学ぼう｢銘柄の選び方｣、ポイントは“目と足”
今日からできる銘柄選択
日経平均株価は10月1日の終値では24,245円76銭でしたが、そこから1か月も経たずに21,000円台まで急落しました。日本の株式市場に限らず、米国株式市場をはじめ世界的な株安となっています。今回の株安で株式投資は怖いと思ってしまった投資家もいるかと思いますが、このような時こそ原点に戻りましょう。今回は銘柄選択方法の一例を紹介したいと思います。
ビジネススマートプラス 執筆班
東南アジアに鉄道ラッシュ、注目の企業はどこ？
ベトナムとインドネシアにMRT建設
ASEAN（東南アジア諸国連合）主要国の中でも都市鉄道の建設が遅れていたインドネシアで、来年にもMRT（大量高速輸送鉄道）が開通します。インドネシアと同じく交通インフラの遅れが目立つベトナムでも、相次いでMRTの建設が着工し、駅建設予定地の周辺を中心に不動産開発ラッシュとなっています。この開発ラッシュので注目される企業はどんな企業なのでしょうか。まずは、現地の開発状況を見てみましょう。
ビジネス藍澤証券 執筆班
年末に向けて株価回復はあるのか？
相場アク抜け時期を探る
10月の世界の株式市場は、スタートこそ9月からの堅調な展開を維持しました。NYダウは最高値を更新し、日経平均株価も27年ぶりの高値を付けた場面がありました。しかしその後、米長期金利の上昇を嫌気して米国株が下落すると、世界的な株安に発展しました。依然、不安定な様相をみせている株式市場、今後上昇トレンドが復活することはあるのでしょうか。
ビジネス大和証券 執筆班
株をやるぞ！と思ったら、先ずチェックしておきたい3つのポイント
株価のキホンを押さえよう
「株ってどうやって買うの？」「いくら自己資金が必要なの？」そろそろ株を始めてみたいと思っても何から手を付けたらよいか悩みますよね。今回は株式を購入するための「資金」や「株価の決まり方」についてのキホンをお話しします。
ビジネス田中空見子
｢日経平均27年ぶり高値からの下落｣をどう考えるべきか
株価を決めるのは企業価値
前回の筆者記事（9月27日付け「あの急落前とソックリ？今年の10月相場も警戒する理由」）を覚えておられるでしょうか？米国株と長期金利の関係が、大暴落を演じた今年2月と同じ状況であると警鐘を鳴らしました。案の定、今月に入って世界同時株安が起こりました。危惧していたとおり、不安がまさに現実のものとなってしまいました。
ビジネスマネックス証券 執筆班
米中間選挙は株高？株安？過去相場から見るアノマリー
67年間のデータを確認
アノマリー（Anomaly）をご存知ですか？明確な理論や根拠があるわけではないけれど、当たっているかもしれないとされるマーケットの経験則や規則性のことを指します。アノマリーの代表的事例としては「リターン・リバーサル効果」や「1月効果」、「曜日効果」、「小型株効果」など色々あります。例えばリターン・リバーサル効果とは、過去の一定期間に低パフォーマンスの株式はその後に高いパフォーマンスを出し、逆に過去の一定期間に高パフォーマンスの株式はその後に低いパフォーマンスになる、という現象のことですが、確かにこうした傾向があるかもしれません。このように、過去の株価の動きを調べてみると様々の傾向がみられます。今回は、残り2週間を切った米中間選挙に関連するアノマリーを考えてみたいと思います。米株式の不安定な動きが日本株を含めた世界の株式市場に大きな影響を与えている最近の状況を見ると「米中間選挙後の米株高」に期待を寄せたいところですが、これまではどのような結果だったのでしょうか？
ビジネスいちよし証券 執筆班
円高リスクは限定的と考えられる3つの理由
足元の為替市場はリスクオフ？
10月10日、米国株式市場は再び急落に見舞われましたが、その引き金を引いたのは今年2月同様、長期金利の上昇だと言われています。本来、米国長期金利の上昇は円安ドル高を支援することが多いのですが、リスクオフ環境の中ではそうした関係は成立しにくいと言えます。10月4日に一時1ドル＝114円55銭を示現したドル円相場は一転して、円高ドル安に振れる展開となりました。反面、為替市場を見渡すとこれまでのセオリーでは説明がつかないことが起きています。ドル円相場もさほど円高が進んでいない印象の中足元の為替市場についてどのように見たらよいのか、考察してみたいと思います。
ビジネス株式市場の下落は、一過性のものなのか
株安を受けて下落要因を整理
10月10日の米国株下落を引き金として、世界の株式市場は不安定な状況に陥っています。今回は、この下落局面が一過性のものであるか否かについて考えます。
ビジネスアセットマネジメントOne 執筆班
掘り出し銘柄は？10、11月の初心者向け株主優待
1万円程度の銘柄も！日常に使える優待銘柄
先月からスタートした株主優待特集。気になる銘柄はありましたでしょうか？今回は10月末と11月末が権利確定の優待銘柄の中で初心者が買いやすいものをピックアップ。20万円以下で生活に役立つ株主優待を選んでいます。1万円ほどで買える優待銘柄もありますよ。株主優待を取得するにはその月の最終営業日から起算して4営業日前の『権利付最終日』に株式を保有している必要があります。10月末権利確定なら10月26日、11月末権利確定なら11月27日までに株式を取得しておきましょう。
趣味南 明日香
年末に底打ち？ドル高でもベトナム株に反発期待の理由
カギはクローリングペッグ制
日経平均株価が大きく下落した10月11日、新興国株式市場も軒並み値を下げました。先進国の利上げが進み新興国市場には逆風と言われるなか、当面株価の反発は望み薄に思えます。しかし、筆者は新興国市場のなかでもベトナム株式市場が年末から反発する可能性があると予想しています。それはなぜなのか、今回はその理由を説明したいと思います。
ビジネス日経平均株価急落、その裏でアジア株はどう動いたのか
グローバルな視野を持とう
先週末終値より423円安の2万2,271円で引けた10月15日の日経平均株価。10月2日の年初来高値から、わずか2週間足らずで9%近い下落となりました。足元の下落トレンドを決定づけたのは、11日の915円18銭安（3.89％安）。前日の米国株式市場が大きく下落した流れを受けての展開でしたが、日経平均株価は一時1,000円を超える急落となり、日本以外の海外の株式市場も大きく下落し、世界同時株安の様相を呈しました。日本株式市場についての解説記事は数多く世に出ていますので、今回はあえてアジア株式、主に中国と台湾の株式市場に焦点を当ててみましょう。
ビジネスまたも｢世界同時株安｣､日本株が出直るのはいつ？
日経平均も915円安と急落
堅調な展開の続いていた日本株相場がショック安に見舞われました。10月11日の東京株式市場は前日の米国株の大幅な値下がりを受けて売り物が先行。日経平均株価は前日比915円安の2万2,590円と急落しました。取引時間中には下げ幅が1,000円を超す場面もありました。欧州・アジア各国の株価も軒並み値を下げ、米国発の世界同時株安の様相を呈しました。
ビジネス日経平均急落！新興市場のリバウンドは今が狙いどき？
個人投資家に話題のテーマを探せ
10月11日の株式市場は、米国市場の急落を受けて日経平均株価も大きく値を崩しています。これまで米中間の貿易紛争への懸念はあったものの、好調な米国経済への影響は限られるとの見方から、米国市場ではハイテク株を中心に値上がりが続いていました。しかしながら、好調な米国景気の影響で米国の長期金利が上昇に転じたことから、ハイテク株に対しても売りが強まり、日本の株式市場も大きく下落する動きとなっています。このような相場の中、個人投資家はどのような投資戦略をとればよいのでしょうか。
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