はじめに
最近の企業決算を見ていると、「EBITDA黒字」という言葉をよく目にするようになりました。EBITDAは、「イービットディーエー」「イービットダー」など複数の読み方がありますが、いずれも利払い・税引き前・償却前利益を意味します。営業赤字でも「EBITDAでは黒字」と強調する企業が増えている背景には、どんな事情があるのでしょうか？
EBITDAとは？
EBITDAは、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の略で、日本語では「利払い・税引前・償却前利益」と訳されます。簡単にいうと、企業の本業から得られる現金ベースの利益を示す指標です。
会計上の利益には、以下のような段階があります：
営業利益：売上総利益から販売費および一般管理費（販管費）を引いたもの
経常利益・純利益：そこから利息や税金、特別損益などを加減したもの
これらはすべて「会計処理」の影響を強く受けます。たとえば、設備を購入すると、減価償却という形で数年にわたって費用計上され、利益が圧迫されることがあります。
一方、EBITDAはこうした利息、税金、減価償却といった“企業ごとの差が出やすい要素”を除外して算出されるため、企業の純粋な「稼ぐ力」を可視化できる指標なのです。後述しますが、EBITDAは各社同じ定義ではなく、企業によって計算方法は異なります。
なぜ企業はEBITDAを強調するのか？
① 比較しやすい
EBITDAは業種や国の会計基準による差をある程度排除できるため、異なる企業間で比較しやすくなります。
② キャッシュフローに近い
会計上の利益よりも実際の資金繰りに近いため、投資家や金融機関が「本業でどれだけ現金を生み出しているか」を判断しやすくなります。
③ 成長フェーズ企業の本業における「稼ぐ力」をポジティブに見せられる
たとえば設備投資が先行する時期には、営業利益が赤字でもEBITDAは黒字になることがあります。企業はこの指標を用いて、「本業は順調に成長している」と投資家にアピールできます。
とくに通信業やSaaS業界、投資会社など、初期投資や一時的な費用が大きい業種ほど、EBITDAが重視される傾向があります。
