読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ

今回の相談者は、仕事のやりがいはあるものの、フルタイム勤務がつらいという34歳の共働き主婦。パートに切り替えたいといいますが、いまのような貯蓄ができなくなることが不安だといいます。FPの鈴木さや子氏がお答えします。

体力的にも、気力的にも、子育て環境的にも、フルタイム共働きがキツイです……。いまの職場では法人営業部に所属していて部下が数名おり、責任もやりがいもあります。ただ、持ち帰りの仕事も多く、残業もあるため、子どもとの時間がなかなか取れません。

パートに切り替えたいとも思いますが、妻の給与が半分または3分の1になった場合、いまのような貯蓄はできず、子どもの教育費や老後など、将来の家計的に大丈夫なのか漠然とした不安に駆られます。

夫は泊まりや研修も多いので、ほぼワンオペ育児になります。夫の仕事ぶりを尊敬しておりますので、夫側の働き方を変更することは考えていません。

〈相談者プロフィール〉
・女性、34歳、既婚(夫:34歳、会社員)
・子ども2人:9歳、2歳
・職業:会社員
・居住形態:持ち家(マンション)
・毎月の手取り金額:70万円
(夫:30万円、妻:40万円)
・年間の手取りボーナス額:150万円
・毎月の世帯の支出目安:40万円

【支出内訳の目安】
・住居費:10万円(管理費等含む)
・食費:7万円
・水道光熱費:2万円
・教育費:4万円
・保険料:1万円
・通信費:1万円
・車両費:0.5万円(カーシェア)
・お小遣い:10万円
・その他:4万円(レジャー費など含む)

【資産状況】
・毎月の貯蓄額:30万円
・年間ボーナスからの貯蓄:50万円
・現在の貯蓄総額:1030万円
・現在の投資総額:750万円
・現在の負債総額:1980万円(住宅ローン、残期間26年)

鈴木: フルタイム勤務をしながらの子育てや家事、大変頑張っていらっしゃいますね。しかも素晴らしいのが、毎月、手取り家計収入の半分近くを貯蓄していること。とても貯蓄力の高い方ですね。だからこそ、お仕事を調整するとどうなるのか不安を感じているのだと思います。

貯めていける金額を見える化して、これからの働き方を考えるヒントにしてください。

収入減が与える貯蓄への影響

現在、毎月の貯蓄とボーナスと合わせて、年間410万円もの金額を貯めていらっしゃいます。持家もあり、金融資産だけでも1780万円ありますから、今後教育費で貯蓄ペースがダウンしたとしても、心配する必要はないでしょう。

ただし、それは今の家計収入が変わらないとした場合。ご相談者様が働き方を変えて、収入が減るとどのくらいの影響があるのかを試算してみます。

図1

<試算条件>
プロフィールに記載がない項目について以下と仮定
・現在の年間手取りボーナス:夫80万円、妻70万円
・2人のお子様の教育進路:中学まで公立、私立高校、私立大学文系
・住居費の内訳:ローン返済7.5万円、管理費等2.5万円
・お小遣い(年120万円)、臨時費用(年100万円)は変わらないものとする
・収入・生活費は年0.5%ずつ上昇(妻収入減ケースにおいては、妻の収入は上昇率0%)
・児童手当は加味していない
・退職金はなし、61歳~65歳は収入半減

ご相談者様の収入が半減した場合、3分の1となった場合について、貯蓄総額のちがいを試算したところ、どのケースにおいても65歳まで一度も貯蓄が1200万円を下回ることがなく、大きなお金が必要になる大学入学時も不足することはなさそうです。

1200万円以上あれば、突発的なイベントが起こってもある程度対応可能ですね。65歳時点での貯蓄も、収入が3分の1となった場合でも2063万円あり、生活レベルを極端に上げなければ大丈夫でしょう。ですので、お金のことが不安だからと働き方を見直すことをあきらめる必要はありません。

ただし、いくつか注意点があります。

・現在、車を持たずにカーシェアを活用しており、年間6万円の支出で済んでいますが、もしマイカーを持つようになるとマネープランはだいぶ変わります。買換え頻度が高ければ、あっという間に貯蓄が底をつく可能性がありますのでご注意ください。

・中学受験をして私立中学に進学すると、2人合わせて学費だけで総額500万円以上支出が増えます。もし小学校高学年から受験塾に通った場合は、さらに1人あたり200万円ずつ支出が見込まれるため、収入3分の1のケースでは65歳時点での貯蓄総額が970万円くらいまで減ってしまうという試算結果となりました(上記グラフには掲載していません)。

・収入3分の1のケースでは、81歳時に資金が底をつく結果となったのですが、お子様独立後の生活費(お小遣い含む)を1.5割減らしたところ、97歳まで延びました。臨時費用100万円は毎年かかるとしてシミュレーションしているため、医療費や介護費への対応も可能でしょう。

・退職金や満期のある保険などの収入は見込んでいないため、それらがある場合はもっと貯蓄総額が増えます。また、投資分についてのリスクも加味しておりません。