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1年で50%上昇、日本の投資家は「ナスダック」にどう向き合うべきか

買うとしても、どういう買い方がベスト?

短期的な下落を伴いながら高値を更新し続けた、2019年の米国株式市場。2020年に入っても勢いは衰えず、NYダウ平均は3万ドル、ナスダック総合指数は1万ポイントをうかがう流れとなっています。

中でも、ハイテク銘柄で構成されるナスダック総合指数は、米国を代表する株価指数であるNYダウやS&P500と比べても強さが際立っており、2019年1月につけた直近安値に比べて約50%の上昇となっています。

停滞感の漂う日本株に比べて、米国株、特にナスダックはなぜここまで力強い値動きとなっているのでしょうか。日本の投資家が考えておくべき、ナスダックとの向き合い方を検討してみます。


なぜナスダックは好調なのか

とりわけナスダックが好調なパフォーマンスとなっている背景としては、ハイテク銘柄の力強さが挙げられます。

まず、歴史的な低金利の影響で、PER(株価収益率)が高く、指標面では割高とされる銘柄にも、積極的に資金が集まっています。また、マクロ要因としては、米中貿易戦争において中国のハイテク産業政策を敵視する米国は、ハイテク製品も関税の対象としていましたが、これに一定の合意が得られたことによる追い風も挙げられます。

中でも、5G(第5世代移動通信システム)などの最新技術による需要増の期待から、半導体関連の企業の株価で構成されるSOX指数(フィラデルフィア半導体株指数)は、この1年間で約60%の上昇をみせています。

結果、1月16日に、グーグルの親会社であるアルファベットが米国市場で4社目となる時価総額1兆ドル(約110兆円)に達したのをはじめ、ハイテク銘柄が米国市場の時価総額上位を席巻。時価総額トップ5銘柄の米国市場全体に占める割合は約14%に達しています。

マザーズとナスダックはどこが違う?

指数ごとに上昇率に差が出ている要因としては、指数の算出方法の違いが挙げられます。算出方法は、大きく分けて「株価平均型」と「時価総額加重型」が存在します。米国市場ではNYダウが株価平均型であるのに対し、ナスダックは時価総額加重型です。一例ではありますが、指数への影響度の高い銘柄の動きを見てみましょう。

株価平均型では株価の大きさによって影響度が大きくなるため、NYダウでは影響度上位3銘柄はボーイング、アップル、ユナイテッドヘルスです。ボーイングに関しては航空機の出荷停止などの影響で2019年から現在にかけて約30%の下落をするなど、足かせとなっています。

一方、時価総額加重平均の場合は、時価総額が大きい銘柄の影響度が大きくなります。そのため、ナスダックの場合はアップル、マイクロソフト、アルファベットの影響度が大きく、この1年間で3銘柄平均で50%以上の上昇をみせるなど、指数を牽引しています。

米国市場とは対照的に、日本市場は過去最高とはほど遠い位置で推移しています。日本の新興市場であるマザーズ指数も時価総額加重平均で算出されていますが、時価総額上位の代表格であったサンバイオ、MTGの株価が暴落するなど、指数の足を引っ張っています。

またアメリカ市場とは異なり、市場の立ち位置として、マザーズ市場が東証1部への上場のステップとして使われてしまっていることも、足かせになっていると考えられます。これらの影響もあり、足元ではITバブル時の高値の3分の1程度の水準にとどまっています。

<写真:ロイター/アフロ>

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