はじめに

次女の大学費用も学資保険で賄えるか?

次女には900万円を学資保険で用意されています。

図表1の文部科学省のデータを見る限り、医歯系学部以外であれば、大学4年間にかかる学費、施設設備費、入学時に払う入学金は捻出できそうです。理系専攻の場合には大学院に進学する割合も高くなりますが、2年間上乗せしても900万円以内でカバーできそうです。

図1

今後の教育費と貯蓄のペースを予想する

ふたりのお子さんについて、大学進学以降の見立てができたところで、現在から高校卒業までのお金の出入りをざっくりと計算してみましょう。図表2も合わせてご覧ください

図2

【2020年から2年間】
毎月の教育費が10万円(年間120万円)かかっています。長女の中学受験の塾代が主な使い道となるでしょうか。ほぼ同額が、私立中学の学費になると考えると今年と来年の2年間は現在のペースが続きます。

【2022年から3年間】
3年後には次女が小5になり、中学受験準備も本格的になるでしょう。その後、無事に合格した後は、次女にも私立の学費がかかります。長女も同額がかかっているため、2022年からの3年間は、ボーナス貯蓄120万円と次女(小5~中1)にかかる教育費が相殺され、貯蓄がまったくできなくなることが予想されます。

【2025年は支出がピークに】
6年後、2025年になると長女が高3になります。薬学部を受験するとなると、学校とは別に塾や予備校へ通うことになりそうなので、年間120万円の塾代を想定しておきましょう。子ども2人が私立で、別途一人分の塾代がかかるため、ここが教育費のピークとなります。

一方で、2025年には学資保険が満期になって1200万円の受け取りができるように。ここで長女の学資保険の支払いが完了し、年間の学資保険料は50万円ほどに下がります。

【2026年に長女が薬学部入学】
薬学部の基本的な授業料は学資保険で6年分捻出できると考えます。キャッシュフローでは長女の学資保険からの収入支出を「黄色」で示し、別途家計から捻出する受験費用と、初年度だけ払う入学金として、2026年に120万円だけを計上しておきます。

【2029年に次女が高3】
次女が高校3年生になる2029年には、次女に私立高校の学費と塾代がかかるため、年間240万円としています。ただし、次女の学資保険が満期を迎えて900万円が受け取れるほか、学資保険の支払いもなくなります。

【2030年に次女が大学に進学】
次女の学費については、大学4年間にかかる費用は学資保険900万円でカバーできています。また、複数校分の受験費用と、初年度だけ払う入学金もその範囲内で工面できるでしょう。キャッシュフローでは次女の学資保険からの収入支出を「オレンジ色」で示しておきます。

一人暮らしなどで足りない分は奨学金の利用を

お子さん2人の学資保険をしっかりと備えているため、学資保険で大学費用を概ね確保できそうです。学資保険の積立も終わるため、お子さんが大学に入るタイミングで一気に家計の貯蓄率が上がり、老後資金準備にシフトできます。

このようにしっかり準備をしていても、お子さんの進学に関しては、「ひとり暮らし」や「留学」など想定外の希望が出てくることがあります。また勉強が忙しく、「アルバイトができないからお小遣いが欲しい」といったこともあるかもしれません。

しかし、これ以上、お子さんへの援助を増やすと老後資金が貯められなくなります。学資保険で不足する部分については、本人が長期休暇にアルバイトをする、足りない分は奨学金を借りるなどして本人に負担させることも考えましょう。

収入が減る可能性も、年収の変化に注意を

キャッシュフローでは、単純に現在の収入、支出が今後もずっと続く前提で示しましたが、給料は右肩上がりになるとは限りません。勤務先にもよりますが、50代に入ると役職手当がなくなる、給与の上昇がなくなることが想定されます。

その場合、老後資金が順調に貯められなくなる可能性があります。現状では60歳以降も住宅ローン返済が続くと思いますので、60歳以降も働き続けられるよう準備をしておく、家計の余裕を見ながら住宅ローンの繰り上げ返済をしておくことも必要でしょう。

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