はじめに

結婚支援の現場の方たちからの声や、マッチングデータの分析をしていて一番感じることは、「道路交通法を知らずに道路を走る」といえるような無謀な戦いに出てしまう男女が少なくないということです。

結婚を望む男女は「子どもがほしいので」「さみしいので」「親に言われて」など、自分サイドの事情の探究者は多いのですが、では相手の事情は?となると「とりあえず自分の希望はわかるので、それに合わせてくれる人で」と思考停止しがちです。
この「相手の事情には思考停止」する状態こそ、成婚への大きな壁になります。

最近ではダイバーシティという言葉が都合よく1人歩きして「相手の事情はしらない、私は私らしく」となりがちではあるものの、そうはいっても、男女双方の気持ちが融合してはじめての成婚となることから、今回は「相手の事情」を推し量るために必要なデータをご紹介してみたいと思います。


30年間で急増した「結婚の利点」は?

今回使用するデータは、国立社会保障・人口問題研究所がほぼ5年に1度実施する大規模調査「出生動向基本調査」の2015年(直近)のうち、独身者調査のデータです。
この調査の中で、独身者に「結婚の利点」が継続的に聞かれています。
まずは報告書で公表されている、次のデータをご覧ください。

結婚の利点

意外かもしれませんが、1987年から2015年までの7回の調査で、結婚の利点として18歳から34歳までの独身者から挙げられる理由の中で、「自分の子どもや家庭をもてる」の割合が男女ともに際立って急増してきています。

「自分の子どもや家庭をもてる」は、もともと女性においては約30年間にわたりトップを競う、主たる利点として選ばれてきた選択肢だったのですが、3割前半から半数へと大きく増加している様子がみてとれます。また、より興味深いのは、男性においても1980年代には2割を切る、他の選択肢と比べてもそれほど利点として選ばれてこなかった選択肢であったのに、4割近くまで指数関数的に増加している状況が示されています。

ここで「いやいや、この調査は選択肢から2つ選ぶから、他にめぼしい選択肢がないから仕方なく選んだんでしょ?」という意見が出てきそうですが、この質問では「その他」や「非該当(ない)」も選べるため、他にないから仕方なくではなく「独身男女があえて利点として選んでいる項目である」ということになります。

つまり、結婚の利点を子どもや家庭が持てることととらえている独身男女が約30年の間に急増しており、直近の2015年では、女性の2人に1人、男性の3人に1人以上が結婚の利点としてとらえている、ということが言えます。

30年前に18歳から34歳であった親世代(48歳から64歳)の男女は、今の若い男女が自分たちよりもずっと結婚に対して「家族形成嗜好」であることを理解しておく必要があります。一方で、「社会的信用や対等な関係が得られる」を利点に選択した割合は、男女とも急落している状況もみてとれます。若い男女は「自分たちのころほど、出世や体裁や社会的安定で結婚したいわけではなく、純粋に家族をもちたいから結婚する傾向がはるかに強いのだ」ということを理解して、職場の上司、会社の経営者は雇用環境を考えないといけなくなってきています。結婚したから、家をもったからやめないだろうと転勤やハードワークを課したとたん離職といった事態の増加にもつながりかねない、ということが指摘できます。

男女とも「経済的に余裕が持てる」も増加傾向ですが、これは選択肢の選ばれ方や、非農林業において共働き世帯が68%(2019年、国立労働政策研究・研修機構調査)となっている状況から見て、「自分の家族や子どもを持つためには」1人で稼ぐより2人の方が安心、という意識が、選択の背景に働いているのではないかと思われます。