はじめに
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。
今回の相談者は、32歳、会社員の男性。世帯年収は1300万ほど、子どもは2人希望する相談者。教育費にできるだけお金をかけたいそうですが、住宅にいくら費やせるのでしょうか。FPの渡邊裕介氏がお答えします。
2年前に結婚（結婚式・新婚旅行）をして、現在妻が妊娠中（1人目）です。共働きで世帯年収は1,300万ということもあり、比較的順調に資産形成は進んでいると思っています。しかし、今後妻の産休や時短勤務による世帯年収の減額、今後のライフイベント（2人目）や教育費を考慮したときに、住宅費にどこまでかけてよいのかを悩んでいます。
子どもへの教育環境はできるだけ整えてあげたいため、教育費には平均よりはかけたいと思っています。そのため、優先度としては教育費に合わせて、住宅を調整したいと思います。アドバイスのほどよろしくお願いします。
■想定進学先
1名：私立中学→私立高校→私立文系
1名：私立中学→私立高校→国立理系(院)
【相談者プロフィール】
・男性、32、会社員、既婚
・同居家族について：
私・小売業・正社員（年収800万、退職金0）
妻（32）・事務・正社員(年収500万、退職金500万)・二人目が小学校入学でフルタイム復帰予定
・住居の形態：持ち家（マンション・集合住宅）
・毎月の世帯の手取り金額：60万円
・年間の世帯の手取りボーナス額：100万円
・毎月の世帯の支出の目安：35万円
【毎月の支出の内訳】
・住居費：18万5,000円
・食費：6万円
・水道光熱費：1万円
・保険料：3万円
・通信費：1万円
・その他：5万円
【資産状況】
・毎月の貯蓄額：25万円（現金10万+持株10万+つみたてNISA3万+企業型DC2万）
・ボーナスからの年間貯蓄額：60万
・現在の貯蓄総額：300万円
・現在の投資総額：1,000万円
・現在の負債総額：0円
・ローンなど：なし
子どもへの教育環境はできるだけ整えてあげたいため、教育費には平均よりはかけたいと思っています。そのため、優先度としては教育費に合わせて、住宅を調整したいと思います。アドバイスのほどよろしくお願いします。
■想定進学先
1名：私立中学→私立高校→私立文系
1名：私立中学→私立高校→国立理系(院)
【相談者プロフィール】
・男性、32、会社員、既婚
・同居家族について：
私・小売業・正社員（年収800万、退職金0）
妻（32）・事務・正社員(年収500万、退職金500万)・二人目が小学校入学でフルタイム復帰予定
・住居の形態：持ち家（マンション・集合住宅）
・毎月の世帯の手取り金額：60万円
・年間の世帯の手取りボーナス額：100万円
・毎月の世帯の支出の目安：35万円
【毎月の支出の内訳】
・住居費：18万5,000円
・食費：6万円
・水道光熱費：1万円
・保険料：3万円
・通信費：1万円
・その他：5万円
【資産状況】
・毎月の貯蓄額：25万円（現金10万+持株10万+つみたてNISA3万+企業型DC2万）
・ボーナスからの年間貯蓄額：60万
・現在の貯蓄総額：300万円
・現在の投資総額：1,000万円
・現在の負債総額：0円
・ローンなど：なし
渡邊：こんにちは、ファイナンシャルプランナーの渡邊です。
これからお子さまが産まれるご家庭の住宅購入に関するご相談です。現在お一人目を妊娠中とのこと、おめでとうございます。新しい家族が増え、さらに生活に活力が出るのではないでしょうか。今後、二人目も考えており、教育費準備も考慮した上での住宅購入を希望されています。共働き世帯ですと、子どもがいないうちは、ある程度生活に余裕がありますが、出産前後の産休・育休期間や、その後も夫婦ともに働き方に変化が起きる可能性もあり、住宅購入に関しては、より慎重に検討する必要があります。
今回は、出産前の共働き世帯における住宅購入のポイントについて整理していきましょう。
