はじめに

21世紀後半は、「節分=2月2日」に

節分は、1985年から2020年までは2月3日で動きませんでしたが、2021年は1897年(明治30年)以来124年ぶりに2月2日となります。立春が変動するので立春の前日として決まる節分も変動します。

私たちが日常的に利用している暦(恒星年)の1年は365日ですが、地球の自転軸の傾きを考慮した1年(1太陽年)は365.242189日なので、1年で6時間弱ずつ遅くなりズレが生じます。

一方、400年に97回ある閏年では366日になるので4年前より少し早くなります。ただし、西暦年が100で割り切れる年は400で割り切れる年を除き平年になる(例えば、1900年、2100年は平年)ので、節分は2月2日から2月4日の中に納まるのです。

2月2日が節分になるのは、1889年(明治22年)以降1900年までは4年に1度3回だけでした。一番最近、節分が2月4日となったのは1984年(昭和59年)で、立春は2月5日でした。1956年(昭和31年)から1984年までは4年に1度のペースで節分が2月3日ではなく2月4日でした。

それより前、1900年から1952年(昭和27年)の間は、2月4日が節分になるのが4年に2度あるいは3度あり、節分は通常は2月4日であるという時代でした。1952年の前年の1951年も2月4日が節分でした。

今世紀後半の、2057年から2100年の間は2月2日が節分になるのが4年に2度あるいは3度あります。節分は2月2日が当たり前の時代になるのです。

節分が「2月3日でない」と景気は後退局面にならない?

日本最初の資本主義的な恐慌は「明治23年恐慌」であると言われています。元・関西学院大学経済学部長の故・田村市郎氏によれば、戦前の最初の景気循環は1892年(明治25年)11月を谷とし1898年(明治31年)3月を山とするものです。次の景気の谷は1899年(明治32年)3月でした。

2月2日が節分だった1893年(明治26年)と1897年(明治30)年は、日清戦争好況を含む拡張局面でした。また、1956年(昭和31年)から1984年(昭和59年)まで4年に1度のペースで生じた2月4日の節分が景気後退局面になったことは一度もありません。

2_通常の2月3日でない節分と景気局面

次に4年に1度のペースで節分が2月3日でなくなるのは2025年です。大阪万博開催という景気にとって明るい材料がある2025年の節分は2月2日。“通常の2月3日でない節分”は後退局面にならないというジンクスから、124年ぶりの2月2日節分で2021年が景気拡張局面になることが期待されます。

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