はじめに
入院時に給付金がもらえる「医療保険」ですが、仮に毎月3,000円の保険料を40年間支払うと、総額は144万円になります。“なんとなく”で買うには、少々高いお守りだと思いませんか？
たしかに、医療保険でケガや病気で入院したときに備えておくべき人もいます。しかし、「高額療養費制度」で治療費の自己負担はある程度抑えられることから、預貯金で備えておければ十分と考える人もいます。
高い治療費がかかったときの最終的な自己負担額は、「自分の年収」や加入している健康保険に「付加給付」があるかで大きく変わります。高額療養費制度や付加給付を正しく理解し、自分にとって医療保険が本当に必要かどうかを判断しましょう。
1カ月の治療費には天井がある
ご存じの人も多いでしょうが、高額療養費制度は、病院の窓口などで支払ったひと月（月初～月末）の金額が上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。
例えば年収約370万円～約770万円の人（69歳以下）に100万円の医療費がかかったとします。すると、窓口で支払う金額は健康保険により3割負担の30万円になります。その後さらに高額療養費制度が適用されることで、ひと月当たりの上限額である約9万円を超えた金額（＝約21万円）は、医療費がかかった月から3カ月ほど後に健康保険から支給されるのです。
一時的にでも高額な治療費の支払いを避けたい人は、入院中に「限度額認定証」などを交付してもらえば、窓口で治療費を支払うときから制度を適用することもできます。
