はじめに
投資信託には2つのコストがあることは、“投資信託の不都合な真実”かかっているのは必要なコスト？不純な投資信託の見分け方の記事でも説明したとおりです。が、全く同じ投資信託なのに購入時手数料が異なったり、同じタイプの投資信託なのに運用管理費用の料率が異なったりするケースがあります。こういった一物二価の状況を、どのように考えればよいのでしょうか。
同じ投資信託なのに異なる購入時手数料
基本的なことですが、投資信託を購入・保有するには2つのコストを負担する必要があります。購入する際にかかるのは「購入時手数料」で、これは購入金額に対して何％という料率で徴収されます。たとえば2％の購入時手数料がかかる投資信託を100万円分購入すると、2万円の手数料（厳密には消費税も加算）が取られます。
また保有期間中には「運用管理費用（信託報酬）」が日々、徴収されます。これは信託財産中から支弁される形になるので、投資信託の保有者自身はあまりコストを取られている感じはしないと思いますが、たとえば日本株のアクティブ運用ファンドになると、年率で2％程度が差し引かれます。
この他にも信託財産留保額や解約手数料がかかる投資信託もありますが、ここでは言及しません。
さて、購入時手数料と運用管理費用ですが、全く同じ投資信託なら同率かと思っている人もいるでしょう。
でも、現実には違ったりしています。たとえば投資信託会社が直接販売している「直販ファンド」であれば、販売金融機関を介していないので購入時手数料がかからないのに、全く同じ内容の投資信託を証券会社や銀行などの販売金融機関から購入すると、購入金額に対して2％程度の購入時手数料を取られるケースがあるのです。