はじめに
なぜ手数料を払って投資信託を買うのか
もちろん、販売金融機関としてはその投資信託を販売するのに、それ相応の手間をかけていますから、購入時手数料を取るのは当然でしょう。
それにこの20年の流れとしては、投資信託の購入時手数料は自由化されており、投資信託会社は一定の水準を上限と定めたうえで、各販売金融機関が上限以下で購入時手数料の引き下げ競争をするのは原則自由です。同一の投資信託について購入時手数料の料率が異なるのは、競争原理という点からも決して間違ったこととは言えません。各金融機関が「うちだったら同じ投資信託でも購入時手数料をお安くしておきますよ」と競争すれば、最終的には投資信託を購入する個人にとってのメリットになります。
問題なのは、そもそもノーロードで販売されて人気化した投資信託を、販売金融機関が投資信託の残高を積み上げたいがために取り扱う際に、購入手数料を徴収しているケースです。
投資信託会社の直接販売ルートで購入すれば、高い手数料を取られずに済むのに、わざわざ2％の購入時手数料を払って、全く同じ性質の投資信託を販売金融機関ルートで買うのは、なぜでしょうか。
近くに購入窓口が無いからというのは、理由になりません。というのも直接販売を行っている投資信託会社の投資信託は、基本的にインターネット経由で購入できるからです。
