はじめに
小麦粉や食用油をはじめ、食品の値上げが相次いでいます。帝国データバンクの調査によると、食品主要メーカー105社において2022年に価格改定を実施または予定している品目は累計6,000を超えるといいます。
食品の値上げは家計をじわじわ圧迫。食費がかさみ頭を悩ませている家庭も多いのではないでしょうか。
コネヒトが実施した調査によると、年収1,000万円未満の家庭では半数以上が食費を5万円未満でやりくりしているという結果になりました。世帯年収や世帯人数、子供の年齢によっても大きく異なる食費。毎月いくらを目安にしてやりくりしたらいいのでしょうか。お金のプロに聞きました。
年収1000万円を境に金額が異なる食費
家計の中で大きな割合を占める「食費」。生活する上で必ずかかる出費なので、大きく減らすのが難しい費目です。
子育てアプリ「ママリ」を運営するコネヒトが、全国の20～30代を中心とした1万1,128名を対象に「2021年 家族に関する全国調査」を実施。世帯収入別に毎月食費にかける金額を聞いたところ、年収1000万円未満の世帯では半数以上が食費を5万円未満に抑えているという結果になりました。一方、年収1,000万円以上の世帯では、半数以上が毎月5万円以上食費にかかっていることがわかります。
世帯年収だけではなく、家族の人数や年齢、居住地などによっても食費にかかる金額は変わってきますが、そもそも食費がかかりすぎているのかどうか、どうやって判断したらいいのでしょうか。
食費の目安は「エンゲル係数」で確認
「食費は『エンゲル係数』を参考にするといいと思います」。そう教えてくれたのは、Next Solutionのファイナンシャルプランナー・高杉宏幸さん。エンゲル係数は、消費支出に占める食費の割合のこと。消費支出とは、収入から税金、住宅ローン、保険、貯蓄などを除いた、いわゆる「生活費」を指します。「エンゲル係数は、消費支出の25％が基本とされていますが、20％以内に抑えられるといいでしょう」。
例えば、年収700万円の人の場合、手取りは600万円弱。住宅ローンや貯蓄などを除くと、消費支出が400万円ほどになる人が多いようです。その20％なので、食費は年間80万円、月にすると6.6万円に抑えられると適正といえます。