はじめに
投資のリスクを減らす方法のひとつとして「分散投資」があり、資産や銘柄だけではなく、地域も分散させることができます。
登録者数10万人超えのYouTube・聞いてわかる投資本要約チャンネルを運営するタザキ（ @tazaki_youtube ）氏の著書『お金の名著200冊を読破してわかった！投資の正解』（クロスメディア・パブリッシング）より、一部を抜粋・編集して国際分散投資について解説します。
日本人の資産は、円建て資産に偏りがち
大半の日本人家計の資産は、あまりにも円建ての資産に偏っています。現預金は円で保有するのが当たり前、株といえば日本株を買うのが当たり前、と考える人が大半です。窓口で証券マンから「米国株がいいですよ！」なんて言われれば「ちょっと異端な営業マンだ」と感じるのが、普通の日本人です。
このような「ホームカントリーバイアス」がかかるのは、なにも日本人だけではありません。日本人が円建ての資産に偏るように、アメリカ人なら自国のドル建て資産に偏ってしまいます。しかし正しい分散をおこなうには、まず「ホームカントリーバイアス」を排除し、世界に目を向けることが重要です。
それに今は、ものすごく簡単に対外資産に投資できる環境が整っています。外貨預金でもいいのですが、株式などのリスク資産にも簡単に分散投資ができます。例えば、前述の楽天VTI。楽天証券口座にあなたの「円」を入れてこの投資信託を購入すれば、「ファンド内で勝手に米ドルに両替してVTIという海外ETFを購入してくれる」のです。仮の話ですが、今後円安が進行して1ドル＝130円（2022年5月現在）から1ドル＝260円になったとすると、中身の株価が動いていなかったとしても、ファンドの基準価額は2倍になります。
もし国内資産にしか投資していなければ、単純にドルに対しての購買力が半分になってしまいますが、外国の資産を買っておけばそういった事態も防げます。それを円建てで購入できるのは、とても便利です。
そして、ここからが本題なのですが、ホームカントリーバイアスを理解して世界への分散投資を始めた日本の個人投資家のYouTubeやTwitterでのコメントを見ていると、「米国株以外はいらない！」「アメリカ一択でいい！」と考える人が少なくないようです。もちろん全世界分散派も一定数はいますが、米国株一択派の人気はかなり強そうです。ここが一つの論点になります。実際、過去10年間の成績を見ていると、そう思ってしまう気持ちもわからなくもありません。
直近10年はアメリカ株の時代だった？
2010年代は、アメリカの時代だったと言っても過言ではありません。米国への分散投資は、全世界分散や先進国分散と比較して圧倒的なパフォーマンスを出してきました。しかし、投資において心理バイアスの中に、「代表性ヒューリスティック」という、「上がるものはさらに上がり続ける、下がるものはさらに下がり続けると思い込む現象」があります。そして、「今回は違う。本当に上がり続けるはずだ」と考えて、これまでに人類は何度もバブルを経験しては崩壊させてきました。
そして、米国株のこの高いパフォーマンスを語る上で、最近注目されている指標、「S＆P495」を無視することはできません。S＆P495は、S＆P500から「GAFAM」を抜くことで導かれた指数のことです。「GAFAM」とは、「グーグル」「アップル」「フェイスブック」「アマゾン」「マイクロソフト」の総称です（フェイスブックは「メタ」に、グーグルも正式には「アルファベット」というグーグルの持ち株会社のことなので、この総称も変わってきそうですが、今は「GAFAM」が浸透しています）。
なんとS＆P495の直近10年間のリターンは、日本のTOPIXと大して変わらなかったという報告もあります。「アメリカ株の10年」というよりも「GAFAM株の10年」だったと言うほうが正しいのかもしれません。
「米国株が強い時代が今後も続くのかどうか？」という疑問に対する答えは、「GAFAMの成長が今後も続くのか？」という問いに大きく関係しそうです。
私のYouTubeチャンネルでも「GAFAMは人々の生活に根付いている！」というようなコメントを山ほどいただきました。まさに「This time is different!」というわけです。たしかに、プラットフォームを押さえているGAFAMの牙城を崩すのは簡単なことではありませんが、同じ成長率を維持できるのかと考えると疑問が残ります。
2010年といえば、まだガラケーが主流でスマホが登場し始めた時代でした。フェイスブックに登録しているのは物好きな一部の人だけでした。そこから一気に世の中の主流がスマホに入れ替わり、先進国だけでなく新興国でもスマホが普及しました。そして、スマホやタブレットを使い、ネットで手軽に買い物をする文化が定着しました。その結果、アップルだけの時価総額で3兆ドルを超え、イギリスやフランスといった先進国のGDPを超える「国家」並みの企業に巨大化しました。いずれ日本のGDPを超えることも、現実味を帯びています。
しかし、それがこの10年でGAFAMサービスの利用者が急増したからだとすると、今後さらに急増することはあるでしょうか。世界の人口は限られています。もはや頂点に君臨して市場を独占したGAFAMが、これまでと同じ成長率を維持することは難しいのではないでしょうか。