はじめに
見直しの保険設計を考える
更新時、保険の見直しをする場合の一例をあげてみましょう。
配偶者40歳 会社員（事務）年収250万円 社会保険加入
子10歳、7歳
相談内容：現在加入中の更新型保険の見直し
現在の保険の契約内容
積立型の終身保険がベースにある10年更新型の保険
保険料：1万2500円 45歳更新時：1万5300円 55歳更新時：2万5800円に上がっていく予定
●医療部分
入院日額1万円 入院一時金5万円 先進医療特約付 80歳以降更新できず
●積立部分
将来死亡保障にあてるための積立 月500円 70歳まで積立てて約30万円
●収入保障部分
介護500万・重度慢性疾患300万・特定疾病300万 所定の状態または死亡で支払われる
更新時に保障内容を下げれば、現在の保険料を維持できるが、年齢とともにリスクが高まるのに保障を下げるのは保険の意味がないと考え、見直しに踏み切った。
見直しの内容
●医療部分
入院日額5千円 三大疾病一時金50万円 ガン診断給付100万円 先進医療特約 終身介護特約年金30万円 特定疾病払込免除付
終身払 終身保障 保険料9,400円
●収入保障部分
死亡、障害状態、介護状態、就労不能で年金10万円 特定疾病払込免除付
55歳まで支払 55歳まで保障 保険料1,700円
●死亡保障部分
死亡時の整理費用として200万円 特定疾病払込免除付
65歳まで支払 終身保障 保険料5,400円
医療は一生涯保障が望ましいです。収入保障は下の子どもが25歳をめどに保障。死亡は就労期間に払込終了にするため、65歳までとしました。いずれの保障にもがんや脳血管疾患など収入減が見込まれる病気の際、払込を免除にする特約を付帯。
見直し当初は、保険料1万6500円と現在より高くなってしまいますが、60歳で収入保障部分の払込が終了、65歳で終身部分の払込が終了するので、定年後は医療部分の9,400円のみの負担で済みます。
世帯年収に対する年間払込保険料の割合というデータがあり、世帯年収に対する払込保険料の比率は平均で6.7％。年収450万円の場合、年間払込保険料は30万1500円 月額にすると約2万5100円です。ご夫婦で同様の保険に加入すると、月額約3万3000円と少し高くなりますが、老後の負担が少なくなることと、三大疾病や介護にも備えた一生涯の保障を持つことで、老後へ向けて生きていくためのリスクに備えることができました。
見直したくても、体況で見直しができなくなってくる前に、老後が見え始める40代に考え直すことも必要ではないでしょうか。
