はじめに
現在は余裕があるが結婚後の支出は未知数
それでは、まず現状を整理しましょう。
手取り収入は、50万円／月+ボーナス150万円なので、750万円ほどとなります。毎月の支出は20万円ですが、ボーナス時に130万円ほど使っているようですので、資産は260万円／年増えていく計算になります。毎月5万円の投資ができているので、今のところは余裕がある家計と言えます。
ただし、質問をいただいた時点ではまだ実際に結婚をしていないので、生活スタイルが固まっていない可能性もあります。家計の内訳を見ても、日用品、趣味娯楽、衣服美容、医療などの費用がなく、3万円のお小遣いのみが記載されています。また、ボーナス150万円から130万円を使って20万円だけが貯蓄されていることからも使途不明なお金がかなりありそうです。将来の支出を計算するにも、現在の支出がわからなければ計算できません。結婚後の新生活にかかる費用をしっかり把握していきましょう。
出産後に変化する支出
仮に、2年後にお子さんができた場合には、以下の出費が増える、または増える可能性が出てきます。
【出産費】
基本的に市区町村のチケットにより妊婦健診は無料になりますが、チケットではまかないきれない場合もありその費用が発生する可能性があります。また、出産が帝王切開になった場合など、入院期間が長い場合も費用がかかるでしょう。お子さんが産まれたら、ベビー用品など一式が必要になってきます。
【育児費】
おむつ代、ミルク代、被服費、赤ちゃん用の日用品（石鹸、シャンプーなど）など、育児にかかる費用が発生します。市区町村によって費用は異なりますが、保育園に預ける場合は3歳になるまでは保育費が発生します。
【住宅費】
家族が増えたことでそれまでの居住空間では狭く感じるかもしれません。また、子どもが大きくなると子ども用の部屋が必要になる可能性もあります。賃貸で引っ越しをする場合は、引越し費用に加え、入居時の費用（敷金・礼金・仲介手数料・引っ越し費用）が発生します。住宅を購入する場合は、頭金だけでなく、住宅に合わせた内装やインテリアの費用もかかる可能性があります。
【教育費】
子どもの成長は楽しいものです。お子さんに興味関心に合わせた習い事（ピアノ、水泳、体操、塾、プログラミング、英語など）をさせてあげたくなるかもしれません。また、小学、中学、高校、大学と、どのような進路に進むかによって大きく費用が異なってきます。
【保険料】
お子さんが社会人になるまでの間は、家計を支える収入がある方は死亡保障に入ったほうが良いでしょう。ご夫婦共働きなので、それぞれに万が一のことがあった場合に月8万円程度の保障が出る収入保障保険を選ぶと良いと思います。期間は、お子さんが社会人になるまでくらいで良いでしょう。
【レジャー費】
お子さんがある程度の年齢になれば行動範囲も広がります。休日にレジャーなどに繰り出せばその分費用がかかっていきます。
また、産休・育休では給料の休業開始前の賃金の67%、181日目～育児休業終了日は50%となります。また、看護師の妻の収入は額面で450万円ほどとのことですが、夜勤などの手当てが含まれている可能性があります。出産後は仕事に復帰しても、子どもが大きくなるまでは時短勤務であったり夜勤の無い働き方をする方が多いので、収入は大きく減ると考えたほうが良いと思います。
