はじめに
パターン1：独身（シングル）
シングルの場合は、万が一の時に残される家族の生活を考慮する必要がないため、死亡保険よりも生存保険がメインとなります。老後の生活など大きなお金が必要なライフイベントに備えて、保険以外の選択肢も含めて検討しましょう。
死亡保険に加入する場合は、葬儀費用に必要となる100～300万円程度の保険金額で十分です。すなわち、葬儀費用がまかなえるだけの預貯金があれば、極論として死亡保険は必要ないといえます。
ただし、働けなくなった場合の就労不能状態に備える保険などは必要になってくる可能性があります。独身のうちに資産形成を進めたいという方は多くいらっしゃいますが、せっかく積み上げた資産を不測の事態で取り崩すことのないように、最低限の保障は検討しておくといいでしょう。
パターン2：夫婦2人の世帯（DINKs）
子どもがいない夫婦のみの世帯の場合は、お互いの収入のパワーバランスによって死亡時の配偶者の保障や老後の生活を考え、死亡保険と生存保険を検討しましょう。
また、持ち家の場合はローンが残っていても残債を0にできる団体信用生命保険に加入していれば良いですが、そうでない場合や賃貸の場合はお互いの生活費以外に、万が一のときの住居費も考慮する必要があります。
具体的にはライフプランを基に必要保障額などを計算し、現在持っている保障と必要保障額に乖離がないかをチェックします。必要保障額についてはこの後パターン3で詳しく解説します。
実際、夫婦2人の世帯（DINKs）は、世帯主だけしっかり保険に加入していて配偶者はほとんど保障に入っていないケースをよく見受けます。でもシミュレーションをすると配偶者の方が保障を必要とする場合があります。結婚をしたらライフプランを作成して、必要保障額との乖離がないか、一度でもチェックをしておくといいでしょう。
パターン3：既婚、子あり世帯
結婚をした、子どもが生まれた、といったライフステージの変化があった時に生命保険の加入を検討する方も多いかと思います。死亡した時に生活が困難になってしまう家族がいる場合は、死亡保険をメインに生命保険を考える必要があるでしょう。
死亡保険を検討する際に必要となってくる考え方に、「必要保障額」があります。必要保障額は、家族構成や子どもの年齢などによってそれぞれの家庭で異なります。
必要保障額は、遺族の生活費や住宅費、教育費などといった生涯必要になる支出の額から、遺族年金や死亡退職金、残された配偶者の収入など万が一の事態になった場合の収入の額を差し引いて、不足する金額のことをいいます。
先ほど、死亡保険は保障期間によって定期保険と終身保険があることをお伝えしました。それぞれを比較すると、定期保険は基本的に解約返戻金がない掛け捨てタイプの保険になるため、同じ保険金額で見ると終身保険と比べて保険料が割安です。そのため、子育て世帯のように一時的に大きな保障が必要な場合、定期保険を中心に生命保険を考えることがおすすめです。
また共働き世帯（DINKs）のケースと同様に、団体信用生命保険に加入しているかどうかで必要保障額に大きな差が出ます。あわせて確認してみましょう。
