新着記事
初任給の使い方は意外と重要！ 家計管理の基本「50-30-20ルール」を知っていますか？
初任給の使い道と貯蓄のポイント
新社会人にとって、初任給はこれからの人生設計の第一歩となる大切なお金です。初めての給与をどう使うかによって、将来の家計管理の土台が築かれます。この大切な一歩目で、浪費癖がついてしまうと、改善するのはなかなか難しいものです。自分の収入にあった計画を立て、無駄遣いを防ぎながらも、明るい未来へ繋がる家計管理を目指しましょう。
生活北村 由紀
子どもの体調不良で旅行が中止に…キャンセル料は諦めるしかない？
保険以外のリスク回避策
家族旅行を楽しみにしていても、急な体調不良や予期せぬトラブルでキャンセルになることもあります。その際、「行けなかったショック」だけではなく、「キャンセル料の負担」も気になるものです。この記事では、家族旅行を計画する際に知っておきたいキャンセルリスクの備え方を解説します。 クレジットカードの補償や旅行キャンセル保険の活用、さらに保険以外でできるリスク回避のコツをご紹介します。
趣味白柳 麻美
クレジットカードのポイントをマイル化！ 誰でもできるお得に航空券を取る方法
初心者向けマイル活用ガイド
旅行に行きたいと思ったとき、ネックになるのが「移動費」です。しかし、「マイル」を上手に使えば数万円分の航空券がほぼ無料になることもあります。「マイルは飛行機によく乗る人のためのもの、関係ない」と思っていませんか？ 実は飛行機に乗らなくても、日常の支払いだけでもマイルは貯まります。マイルの基本から貯め方、そしてお得な航空券の取り方まで、マイル初心者の方にもわかりやすく解説します。
趣味伊藤寛子
サイバー犯罪による証券口座の不正取引：広がる被害と対策
金融市場を揺るがすサイバー攻撃の実態
最近、株価が300円以下の銘柄を狙った不正取引が疑われる事例が発生しています。株を買い上げた後に大量売却するなど、これまでに経験したことのない事態です。ここに来て、サイバー犯罪集団が偽サイトで盗んだ顧客情報を使い、本人になりすまして株式を売買していたことが少しずつ明らかになってきました。
ビジネスたけぞう
自分磨きでお金を使い切っていた30代女性…結婚を見据えて見直すべきお金の使い方と投資戦略
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。 今回の相談者は、結婚を控えた30代の女性。20代の頃はスキルアップや旅行にお金を使い、貯金があまりありません。貯金の増やし方や投資の見直しについて相談したいとのこと。FPの秋山芳生氏がお答えします。
生活秋山芳生
3つの条件に当てはまれば要検討！ 住宅ローン借り換えに適したタイミング
「金利」「残高」「期間」から考える借り換えの目安
住宅ローンの借り換えを考えたことはありますか？金利の上昇に伴い、住宅ローンの借り換えを検討する人が増えています。金利上昇局面においては、各金融機関で住宅ローンの金利施策に方向性の違いが出ることがあります。このタイミングで戦略的に住宅ローンの獲得を狙っている金融機関は金利を下げることもあり、その場合は借り換えのチャンスといえるでしょう。借り換えには、総返済額の削減や月々の返済額負担軽減といったメリットがある一方で、保証料や事務手数料、登記費用など諸費用の発生、審査の再申込など注意すべき点もあります。本記事では、借り換えに適したタイミングの目安と、また、借り換え時の注意点について詳しく解説していきます。
住まい村上 寛幸
アラカン世代の住まい選び：リフォームor住み替えを判断するための4つのポイント
後悔しない選択のための手順
子どもの独立や退職を迎えるアラカン世代。これまで住み慣れた家をどうするか、人生の大きな選択が迫ります。「今の家をリフォームすべきか、それとも住み替えるべきか？」この決断を誤ると、老後の生活に大きな影響を及ぼしかねません。本記事では、リフォームと住み替えのメリット・デメリットを比較し、後悔しないための判断基準を解説します。
住まい三原由紀
暴落時こそ「逆算思考」で戦略の見直しを！今、投資家がやるべきこと
自分の投資の「軸」を確認
2025年春、世界の株式市場が大きく揺れ動いています。トランプ米大統領が貿易赤字が大きい国や地域を対象にした相互関税を日本時間の9日午後1時過ぎに日本を含む約60の国や地域を対象に発動しました。関税措置の見直しを求める各国との交渉の行方が焦点になる中、トランプ米政権による貿易、関税政策の先行き不透明感、不確実性への警戒感が改めて意識されている状況です。日経平均も今週大きく下落する場面もあり、「もう株式投資はやめたほうがいいのではないか」と考えてしまう人もいらっしゃるのでは。ただこうした局面こそが、投資家としての真価が問われるタイミングでもあります。今後もこのような不確実でボラタイルな（値動きの大きい）相場が想定される不確実性の高い時代、いわゆる“VUCA（ブーカ）”時代において、株式市場の急落への向き合い方、そして中長期的な視点からの投資戦略について考察していきたいと思います。
ビジネス三井 智映子
トランプ関税で揺れる世界市場：「90日間停止」の後はどうなるか
株式市場の不安定な動きとその背景
米国のトランプ関税に世界の金融市場が振り回されています。日経平均も3月末から下げ足を速め、大幅安となる日が多発しています。特に、4月7日は前営業日比で2644円安を記録。下げ幅は歴代1位の「令和のブラックマンデー」（2024年8月5日）、そして歴代2位の「ブラックマンデー」（1987年10月20日）に次ぐ大きさで、指数算出以来の歴代3位の下げ幅となりました。
ビジネス広木 隆
貯蓄があれば医療保険はいらない？ 必要な人と不要な人の境界線とは
なぜ不要といわれているか
SNSでも度々話題になる「保険不要論」。特に医療保険については、「一定の貯蓄があれば入らなくてよい」と語られることが多くあります。しかし、具体的にどのくらいの貯蓄があれば本当に不要になるのでしょうか？ 今回は、医療費の実情や国の社会保障制度を考慮しつつ、医療保険が必要な人と不要な人の境界線をFPの視点から解説します。
生活松本 耕太郎
全面安で日経平均株価が歴代3位の下げ幅の日、18%上昇した「GMOインターネット」の実力は？
考えうる2つの要因とは
2025年4月3日の早朝、トランプ大統領により各国にかけられる関税が発表され、想定以上にきつい数字に世界中が震撼しました。株式、債券、ビットコイン、安全資産といわれる金までもが一斉に売られるパニック状態で、4月7日の日経平均株価は、-2,644円（-7.83%安）と歴代3位の下げ幅を記録しました。この日のプライム市場の値上がり銘柄数は、たったの6銘柄。それに対して値下がり数は1,628銘柄ですから、大げさでなくほんとの全面安でした。そんな中で、異彩を放ったのが、前日比18.5%高のGMOインターネット（4784）です。決算発表があったわけでもないのに、なぜこれほど力強く上昇したのでしょう？
ビジネス藤川 里絵
40〜50歳代が狙われている？ 資産運用詐欺の被害額は1776億円
高利回りで勧誘の手口に注意
警察庁が毎年、この時期に発表している「生活経済事犯の検挙状況等」の令和6年版が発表されました。このうち、資産運用と関係の深い「利殖勧誘事犯」の2024年中における被害額は、前年比41％増の1776億215万円になりました。データから読み取れる今回の特色、具体的な犯罪の内容について解説します。
ビジネス鈴木雅光
iDeCoの節税メリットを失う人も。「年収103万円の壁」引き上げによる影響とは
節税メリットがなくなった人はどうすればいい？
激しい議論が交わされた「年収の壁」ですが、とりあえず税金における年収の壁については決着がつきました。次の選挙で議論は引き続き継続されるものと思います。一旦決まったことを整理した上で、現状わかる範囲でiDeCo加入者への影響を考えてみたいと思います。
ビジネス山中 伸枝
いよいよ大阪万博が開催！ 注目される日本企業の展示とは
空飛ぶクルマはいつ見られる？
いよいよ2025年4月13日（日）から10月13日（月）まで約半年間、大阪万博が開催されます。3月13日に公表された前売券の販売状況は、3月5日時点でおよそ806万枚と、目標とする1400万枚の半分余りにとどまっており、博覧会協会では集客に向けた取り組みを加速させるとしています。多くは企業などが購入しているということで、一般の人向けの販売が依然として課題となっています。なお、万博会場に近いテーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」のチケットを買うと、万博の前売券が割引されるキャンペーンも始めています。
ビジネスお金の悩みを安心して相談できる場所は？ 中立的な立場から支援を行うJ-FLEC
無料相談や割引クーポンが利用可能
お金の悩みを相談したいというニーズはあっても、「どこに相談したらいいのかわからない」「相談するハードルが高くて踏み出せない」「金融商品を勧められそうで不安だから相談しにくい」という声はよく聞きます。そういった方でも安心して相談ができ、適切なアドバイスが得られるのが、「J-FLEC」です。2024年からスタートしましたが、まだ認知度は高くなく、利用方法を知らない方も多いでしょう。今回は、「J-FLEC」について、行われている事業やどんなサポートが受けられるかをご紹介します。
生活【NISAで一生モノ】株主優待と配当金も！ひと粒で2度おいしい2025年4月の欲張り銘柄3選
配当と株主優待のバランス銘柄
2024年、「今後は株主優待を廃止する企業が増える」と言われていましたが、実際には優待を実施する企業は増加中です。特に驚いたのは、なんと84万2,025名（2024年3月時点）もの単元株主を抱えるトヨタ自動車が株主優待制度を導入したこと！ その内容は、3月末時点の株主に対し、保有株数と保有年数に応じて電子マネーを贈呈するというもの。超大型企業が優待を導入したことで、今後の流れにも注目が集まりそうです。さて、今回は4月の権利銘柄ですが1年を通して最も選択肢が少ない月です。その中でも 株主優待と配当金のバランスが取れた銘柄をご紹介します。NISA制度も活用しながら、長期的に安心して保有できる投資プランの参考になれば幸いです。
ビジネスペリカン
住宅ローンの金利が上がったのに支払額はそのままなのはなぜ？
変動金利型住宅ローンの仕組み
住宅ローンを変動金利で借りている場合、金利が上昇しても毎月の返済額が変わらないことがあります。しかし、返済額の内訳を見ると、金利上昇前と比べて利息の割合が増え、元本の返済額が減っているケースがあります。このような変化に疑問を抱く方もいるのではないでしょうか。最近は金利が上昇しており、今まで意識していなかった変動金利型住宅ローンの仕組みを改めて理解することが、今後の家計管理に役立ちます。そこで今回は、変動金利型住宅ローンの仕組みと金利上昇に備えるための対策について解説します。
住まい南真理
eMAXIS Slimシリーズやバンガードも！コストを引き下げた投資信託・ETFを紹介
今コスト競争が激化中
今回は長期投資家が見逃せない「コスト引き下げ」の動きについてお伝えします。資産形成を目的とした長期投資において、投資家が特に注目すべきポイントの一つが「コスト」です。コストには、運用管理費用、経費率などが含まれます。なかでも運用期間中に毎年かかる「信託報酬」は、目に見えづらいにもかかわらず、投資成果に大きな影響を与えます。信託報酬は、ファンドの運用管理費用として保有している投資家から間接的に差し引かれるので、運用成績が同じでも信託報酬が高いファンドは実質的なリターンが低くなることになります。
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