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すべてが新しい「新型カローラ」 国内専用モデルまで作った理由がスゴい
先進安全装備も標準装備で買い得感も大幅にアップ
「大衆車」、言い換えれば「時代に合わせた良品廉価なクルマ」。それがこれまでトヨタ・カローラに求められてきたニーズでした。しかし2019年9月17日に発表された12代目となる新型モデルはもはやその言葉は不要と思えるほどレベルアップしています。一足先に試乗した印象も交え、新型カローラがなぜ魅力的なのかを分析します。 【写真12枚】12代目となるトヨタの新型カローラ
"人生100年時代"を迎える今、社会とのつながりは本当に必要?
多少の面倒くささを受け入れることが幸せにもつながる
「社会とつながりを持っていることは、長生きや健康に良い影響をもたらす」という話を聞いたことはあるでしょうか。健康を維持したり、長生きのために禁煙や禁酒をしたり、運動を取り入れたりするといった、生活習慣の見直しが大切であることは容易に想像がつきますが、加えて「社会とのつながりを持つこと」も長生きに影響するというものです。こうした研究だけでなく、つながりを持つことの心身への効果については、多くの報告がなされています。私たちにとって社会とのつながりは、家族や地域コミュニティといった身近なものから、学校や会社、そして趣味やあるテーマに興味・関心のある人たちの集まりなど様々です。加えて、インターネットを通じたつながりも含めると、社会との関わり合いなくして生活する方が難しい、ともいえるでしょう。一方で、高齢期を迎えた人が、定年退職や、配偶者・パートナーが不在となることなどをきっかけに社会と接点が減少し、孤立してしまうことが問題視されています(いわゆる社会的孤立)。人生の大きな区切りを迎えた時、その後をどのように過ごしていくか…。今回は、社会参加活動の実態と幸せとの関係について考えていきます。
思わぬ「家電火災」を防ぐ!実家の親にも教えてあげたい家電の知識
電子レンジ、トイレの便座なども火災の原因に
「家電火災」ってご存知ですか? 電子レンジやエアコン、乾燥機やドライヤーなど、普段何気なく使っている家電が突然発火して、火事や事故を引き起こしてしまうことを言います。このような「家電火災」は、今後、高齢者世帯数の増加に伴い、さらに増えていくとも言われています。思わぬ事故を防ぐためにも、やはり私たち使用する側の知識や注意がとても大切です。特にどのような点に注意しておくべきなのか? 「取扱説明書の正しい読み方」や「コンセントの事故」から「電子レンジ発火時にやってはいけないこと」まで、いざという時のために知っておくべき家電の知識やポイントをお話します。
輸入が10倍に激増、台湾発「タピオカ人気ブランド」トップ10
1日の生産量はドリンク300億杯分
一部で「ブームがピークを過ぎた」と言われ始めたタピオカドリンク。しかし、ビジネスの現場では、まだまだ高い熱量を放っているようです。タピオカをさらに日本へ売り込もうと、10月7日には日本のJETRO(日本貿易振興機構)に相当する台湾貿易センターが、東京・銀座の「GINZA SIX」で商談会を開催。タピオカの原材料や包装資材などを手掛ける台湾企業33社が出展しました。日本におけるタピオカビジネスは、台湾企業にどう映っているのでしょうか。商談会当日に開かれた「台湾タピオカ産業セミナー」の内容から探ります。
ダンスが流行ると株価も踊る?「ダンス注目度」から日経平均の先行きを探る
「スポーツの秋」に考えてみた
10月14日は「体育の日」です。来年から「スポーツの日」と呼び方が変わるので、実は今年が最後の「体育の日」でもあります。10月も中旬になると「秋の長雨」の時期も終わり、カラッと晴れて気持ちが良い「スポーツの秋」の到来です。今年はラグビーワールドカップで日本代表が活躍しているので、例年以上に「運動を始めてみようかな」と思う人も多いのではないでしょうか。いきなりラグビーは難しいかもしれませんが、「気持ちが良い陽気の中で軽くジョギングでも」とか「会社帰りにジムを始めようか」と思う人もいるでしょう。あるいは、この際、ゴルフやテニスとか、マラソンとか、本格的にスポーツを始めようと思うかもしれません。今回は、人気スポーツの1つである「ダンス」を取り上げてみます。実は、ダンスと株価の間には意外な関係があるのです。
「往復4万円」日本発ローマ行の“爆安”航空券、期間は10月下旬から12月上旬
ヘビーユーザーも驚愕
LCCの定着にともない、日本から海外への航空券の相場がかつてよりぐっと下がったことは広く知られていると思います。ところが、2019年夏ごろから、日本からヨーロッパ行きなどの長距離路線で劇的に安い航空券が次々と登場するようになっています。今回はそのなかでもひときわ爆安な航空券を紹介したいと思います。(※記事に登場する航空券の価格などはすべて2019年9月下旬現在のものです)
日本の景気後退が「すでに始まっている可能性が高い」十分な根拠
景気動向指数は「悪化判断」へ
10月7日に公表された8月分の景気動向指数(一致CI)は、前月から0.4ポイント低下し、内閣府による景気判断は「下げ止まり」から、再び「悪化」に下方修正されました。景気動向指数は複数の経済指標によって作成されますが、日本の景気変動を最も的確に示す指標の1つです。内閣府の判断が悪化に転じたことは、日本が景気後退に至っている可能性が高いことを意味します。この判断は景気動向指数から機械的に決まりますが、政府の意図などとは関係なく、日本経済がいわゆる後退局面に近い状況にあることを客観的に示しています。一方、景気動向指数の構成項目の多くは、製造業の生産活動の変動を反映するため、必ずしも経済全体の動向を表していない可能性もあります。春先から持ち直している個人消費、そして企業の景況判断を示す日銀短観の業況判断DIの水準などを踏まえると、「すでに景気後退に陥っていると判断するのは早計」との見方もできます。また、今回は8月分の指数ですから、家電、日用品などにおいて増税前の駆け込み消費が9月に現れた影響で景気動向指数が持ち直し、来月には景気判断が上方修正される可能性が残ります。はたして、日本の景気はすでに
星野リゾート、ハワイ進出の背景に「若者の旅行離れ」があった?
観光業界が直面する“不都合な真実”
「星のや」などを運営する星野リゾートは10月9日、ハワイ・オアフ島で「星野リゾート サーフジャック ハワイ」を2020年1月15日に開業すると発表しました。同社としては初となるアメリカ進出で、北米展開への第一歩という位置づけです。星野リゾートにとって、ハワイは海外3軒目の運営施設(運営終了した施設を除く)。国内で37施設を運営し、順調に拡大を続ける中、あえてアメリカに進出するのはなぜでしょうか。その背景の1つに、国内における「若者の旅行離れ」に端を発する、旅行消費額減少への危機意識があるようです。
本末転倒?月々の教育費が圧迫して、将来の進学費用が貯められない
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、夫婦共働きなのに毎月家計が苦しいという46歳の主婦。このままでは子ども3人の進学費用が足りなくなり不安だといいます。FPの氏家祥美氏がお答えします。夫婦共働きで、二人ともフルタイムで働いています。外食はほとんどせず、一年に一度の帰省と旅行は欠かさずにしています。一応毎月貯金はしていますが、夫婦二人で働いているのに生活にゆとりはなく毎月赤字です。ボーナス分を貯蓄に回したいのですが、生活費に消えていきます。長女は公立高校に進学しましたが、次女は私立高校になりそうです。三女は公立中学への進学を予定しています。子供は3人とも平等に大学まで援助したいと思っています。来年は次女の私立高校の学費も増えて、このままではますます余裕がなくなっていくのではと不安になっています。<相談者プロフィール>・女性、46歳、既婚(夫:49歳、会社員)・子供3人:16歳、14歳、11歳・職業:会社員・居住形態:持ち家(戸建て)・毎月の世帯の手取り金額:62万円・年間の手取りボ
子ども分野の新国家資格の創設案は、現場職員の声を反映していない?
虐待事件に対処するための最優先事項とは
初公判が行なわれた、目黒区の女児虐待事件の父親の裁判員裁判。児童相談所が事件を防ぎきれなかったことが問題視されました。続発する虐待事件などを受けて、厚生労働省はいま子ども分野の新たな国家資格の創設について論議するワーキングチームを開いていますが、難関の国家資格を新たに作るより先に、児童福祉の現場職員の待遇改善のほうがまず必要とされているのではないでしょうか。
「100均」「フリマアプリ」人気が示す、女性の「お得さ」志向
1万人調査から読む「平成の消費観」
博報堂生活総合研究所は今年、「消費」をテーマに研究を行いました。この連載では、全国の15~69歳の男女1万人を対象に実施した「消費1万人調査」と、生活者から直接話をうかがったデプスインタビューの内容を中心に、生活者の間に生まれつつある新しい消費観・消費行動について解説していきます。「消費1万人調査」のなかで、平成に登場した商品・サービス・政策・流行などを生活者に提示し「自身の買い物や消費、お金のやりくりに対する考え方・行動に大きな影響を与えたと思う」ものを回答してもらったところ、様々なことがみえてきました。
10月の株式相場、底堅い株価推移に潜む“不都合な真実”
米雇用統計に落ちる不穏な影
いくつかの主要な景気指標の悪化から、米国株は10月になった途端に大幅安に見舞われましたが、現在は持ち直しています。背景の1つは、同月4日に発表された雇用統計でしょう。9月の雇用統計が警戒したほど悪くないとの見方から景気後退の懸念が和らぎ、株式相場の反発につながりました。9月の雇用統計では非農業部門の雇用者数は予想を下回りましたが、過去分が上方修正されました。失業率は3.5%に低下し、半世紀ぶりの低い水準となりました。好悪材料が入り交じる結果となったことで、市場ではかつてのような、熱過ぎでも冷め過ぎでもなく、ちょうど良い加減の「ゴルディロックス」の状態になったとの見方が浮上しました。はたして、適温相場はどこまで続くのでしょうか。9月雇用統計の中身を読み解くことから、株式市場の先行きについて考えてみます。
45歳、転勤族の妻「そろそろマイホームを持ちたいけれど…」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、夫が転勤族で今まで賃貸で暮らしてきたという45歳の専業主婦。そろそろマイホームを購入したいけれど、教育費の準備と両立できるのかが気がかりだといいます。FPの横山光昭氏がお答えします。夫が転勤族のため、今までずっと賃貸住宅や社宅で暮らしてきました。ですが、そろそろマイホームを持ちたいと考えています。地方の物件で、2500万円程度のものをと思っているのですが、今、長女が高校2年生、長男が中学1年生なので、今後大学進学費用をきちんと支払えることも視野に入れておかなくてはいけません。今の状況で住宅ローンの返済と、大学進学・在学費用の負担を両立できるのかと考えると、不安になってしまいます。転勤ですぐ仕事を辞めることになっては周囲に迷惑をかけるだろうと思い、ずっと専業主婦でいましたが、住宅購入をし引っ越すことを考えなくてよくなれば、少しずつ働くこともできるかなと思っているのですが、思い切って住宅を購入しても大丈夫でしょうか。〈相談者プロフィール〉・女性、4
10年で1000万円貯める方法は?実際に貯めるために具体的にやるべきこと
長期でコツコツ継続させる1000万円計画
2019年6月に出された金融庁の報告書によれば、「夫65歳以上と妻60歳以上の夫婦無職世帯では、毎月の家計の不足額平均は約5万円であり、まだ20~30年の人生があるとすれば、不足額の総額は単純計算で1300万円~2000万円になる」とあります。ここの部分だけにフォーカスされ、「老後資金として公的年金だけでは2000万円足りない」というフレーズはみなさんが目にしてきた通りです。ただ、この2000万円という数字が一人歩きして、報告書をしっかり読んだ方は非常に少ないのではないでしょうか。報告書の内容そのものは至極まっとうなことが書かれています。そして「公的年金だけでは2000万円以上不足する」という話は、ずいぶん前から相談の場、取材、講演、記事などでお話ししてきたことです。大事なことは、公的年金があるから、私たちが自助努力で準備する老後資金は2000万円程度で済むということ。公的年金がなければ、1億円前後は用意しなければならないのです。本題に戻りますが、2000万円を自分で用意するにはどうしたらいいのでしょうか。今回は、少し金額のハードルを下げ、10年で1000万円を貯める方法について考えて
マック「100円コーヒー」が全面刷新、カフェ難民の救世主になるか
価格は据え置きで本格派の味に
10月1日の消費増税に伴い、カフェなどの外食店舗でイートインした際の消費税率が10%に上がりました。わずか2%の上昇とはいえ、仕事の合間などにカフェを頻繁に利用していた愛好者には、小さくない負担となっています。中には、これまで使い慣れていたカフェの利用を見合わせ、予算に合った価格帯のカフェを探し歩いている人もいるようです。そんな“カフェ難民”にとって朗報となるかもしれない商品リニューアルを、日本マクドナルドが10月9日に発表しました。Sサイズ100円で提供してきた「プレミアムローストコーヒー」を約3年ぶりに全面刷新したのです。しかも、販売価格の100円は税込み価格で据え置き。はたして、リニューアルの中身はカフェ難民たちの肥えた舌にかなうデキになっているのでしょうか。
日経平均に中長期トレンド転換シグナル点灯、この先どうなる?
過去10回の事例から先行きを探る
日経平均株価の日足チャートで、中長期的な強気シグナルが点灯しました。9月26日に、上向きの75日移動平均線が上向きの200日移動平均線を下から上に交差したのです。これは、移動平均線を使ったテクニカル分析の中では「ゴールデンクロス」と呼ばれるもので、強気シグナル指標として使われています。この先、日本株市場はどんなシナリオを歩みそうなのか。過去のケースを参考にして、探ってみたいと思います。
もらい火による火災で無一文に…生活を立て直すための手順
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、もらい火による火災被害にあい、貯蓄を使い果たしたという29歳の男性。火災被害にあった時にすべきこととは何でしょうか? FPの長尾義弘氏がお答えします。現在、賃貸マンションで一人暮らしをしていますが、もらい火による火災によって持ち物を消失しました。こちらの過失はありません。所得税の控除など、何かやった方が良いことはありますか? 火災保険で180万円程が支払われる予定ですが、損失額は不明です。おそらく200~300万円程度だと思います。<相談者プロフィール>・男性、29歳、未婚・職業:会社員・居住形態:賃貸(一人暮らし)・毎月の世帯の手取り金額:25万円・年間の手取りボーナス額:80万円・毎月の世帯の支出目安:23万円【支出の内訳】・住居費:6万円・食費:5万円・水道光熱費:1万円・教育費:なし・保険料:なし・通信費:1万円・車両費:なし・お小遣い:4万円・奨学金返済:6万円【資産状況】・毎月の貯蓄額:2万円・現在の貯蓄総額:0円(火災後の生活の立
列島縦断「ご当地ビジネスホテル」のおすすめ11選、「西高東低」の傾向も
大手チェーンに負けない“独立系ホテル”の魅力
安くて快適と人気の高いビジネスホテル。予約数の増加や料金の高騰で時に宿泊しにくい時もありますが“まず探すのはビジネスホテル”という人も多いのでは? ビジネスホテルは、ホテル活況が叫ばれている中にあって、最も増加傾向にあるカテゴリーです。全国各地にあるような巨大チェーンから新興ブランドまで多彩ですが、10泊で1泊無料というような会員カードの効果もあり、どこへ行っても同じチェーンをセレクトするという人も多くいます。やはり全国チェーンブランドが席巻する業態です。そこで今回は、多くの人々に知られた大手チェーンは割愛し、ホテル評論家として実際利用してみて良かった“独立系・小規模チェーン”のビジネスホテルブランドを紹介します。