日本のインフレは米国と違う？今後、注目を集める経済指標とは
直近の日米インフレ状況をチェック
物価に関する経済指標の発表が相場に与える影響が高まっています。インフレがどれほど継続するかによって、金融政策の行方が変わってくるためです。なかでも経済大国である米国の動向は、市場の雰囲気をガラリと変えるほどの影響力を持っています。10月13日(木)には米国の9月分のCPI（消費者物価指数）が発表されました。結果は総合・コア両方の指数ともに市場予想を上回り、インフレ減速の兆しは見られませんでした。株式市場は9月CPI発表直後こそ大幅下落で反応したものの、米国市場がオープンしたあとは大幅反発し、NYダウは1日の値幅がコロナショック時以来となる1,500ドルを超え、激しい値動きとなりました。今後もインフレは市場に影響を与えていくのでしょうか？ 過去の値動きを振り返りながら、今後のインフレと相場の関係性について考えていきたいと思います。
ビジネス菅原 良介
日銀と外国人観光客が円安の風向きを変える？ 警戒すべき日米の政治面でのリスクも
マクロ要因から下期の相場を占う
2022年度の上期が終了しようとしています。今年は世界的なインフレ・金融政策の転換など相場に関するニュースが豊富であり、前年までの右肩上がりの相場とは一風変わり、下落基調ながら上下に大きく振れる展開となっています。直近でも経済指標で大きく相場が動きました。9月13日(火)に発表された8月分の米国消費者物価指数（CPI）が予想に反して高止まり傾向であったことを嫌気し、NYダウは今年最大となる1,273ドル安で反応しました。為替相場も大きく変動し、発表直前まで142円台で推移していたドル/円相場は、一時144円台後半まで上昇しました。このようにマクロ環境の変化への注目度が高まっていますが、下期はどうなるのでしょうか。今回は国内の動きを中心に、注目の話題について触れていこうと思います。
ビジネス世界的な株価調整局面でも日本株が底堅い要因、このまま追い風は続くのか？
相対的に日経平均が強い理由
2022年もあっという間に下半期の相場入りとなりました。今年の上半期は昨年までの上昇相場とは打って変わって下落基調となり、難しさを感じる投資家の方も少なくないのではないでしょうか。世界的な株価の調整に伴い、日経平均も下落を余儀なくされています。しかし、4月以降は相対的に日本株の強さが目立つ展開にもなっています。今回は主要な株価指数を比較しつつ、日本株が底堅い要因について紐解いていきたいと思います。
ビジネス金融引き締め加速で投資環境はどう変わるか−−今夏の日本における注目ポイントは？
株には追い風も円相場には要注意
2022年に入り相場は下落基調が続いていますが、6月も強い下落に見舞われています。米国を代表するNYダウはコロナ相場以降維持されていた節目の3万ドルを割り込み、ナスダック・S&P500も年初来安値を続々と更新しています。日経平均株価も6月前半に28,000円台まで回復したのちに、25,000円台後半まで下落するなど、乱高下しています。6月半ばの急落のきっかけとなったのは、各国の金融政策が引き締め方向に一層傾いたことにあります。ECB（欧州中央銀行）が7月から利上げの開始を発表したほか、アメリカは約27年ぶりとなる0.75%の利上げ、日本や欧州と同様にマイナス金利政策を実施しているスイスも2007年以来の利上げを行うなど、世界的に利上げが急速に進行しています。6月のポイントは、常に注目度の高いアメリカの金融政策だけでなく、他地域の金融政策にも動きが見え始め、相場に影響を与えている点ではないでしょうか。今回は6月に起こった中央銀行の変化をおさらいしつつ、日本の金融政策にも触れながら、今後の見通しを見ていきたいと思います。
ビジネス「インベスト イン キシダ」は日本の株式市場に変化をもたらすか？
理想と実情のギャップ
5月の連邦公開市場委員会（FOMC）にて、米国では22年ぶりの0.5%の利上げを決定しました。加熱した景気が今後、軟着陸できるかの不透明感が高まる中で、株式市場も乱高下しています。そのような中、5月5日にロンドン・シティにて岸田文雄首相が「インベスト イン キシダ（岸田に投資を）」と述べ、「新しい資本主義」に関して触れた講演が注目を集めています。岸田首相が考える構想は日本の経済・株価に対してポジティブに作用するのでしょうか？本講演での内容に触れつつ、今後の展望について見ていきたいと思います。
ビジネス東証再編が起こった新年度相場が盛り上がりに欠ける理由と今後の注目点
再編に伴う投資チャンスとは
2022年の新年度がスタートし、1ヵ月がたとうとしています。2022年度の相場は、世界的な金融引き締めの開始、ウクライナ情勢など話題が多く、市場の変動も大きくなっています。そのような中で、日本の株式市場では4月4日から約60年ぶりの市場再編が行われました。市場区分の変更により、企業価値の向上や日本の株式市場の魅力度の向上が期待されます。今回は、市場再編の概要と今後の展望について見ていきます。
ビジネス米国の利上げ開始で考えたい、夏場に向けた投資戦略とは？
マクロ経済環境の変化と相場の関係
近年まれに見る注目を集めた、米国のFOMC（金融政策決定会合）が3月15日、16日で開催され、0.25%の政策金利の引き上げが行われました。米国はコロナ禍で続いたゼロ金利政策から利上げへと舵を切った形になります。マクロ経済環境の変化のタイミングですが、それに加え2月中旬以降からは、ロシアによるウクライナ侵攻により、地政学リスクが高まっています。マーケットでは資源・穀物価格が高騰し、今後のインフレ加速、並びに経済停滞への懸念から株価も調整気味となっています。今回は、現在の各国の金融政策の動向をおさらいしつつ、今後の投資のポイントについて整理してみます。
ビジネスウクライナ問題で世界は緊迫！株価はどうなる？直近の動向を総復習
相場状況がよくないときにできること
昨年後半まではコロナ相場により堅調に推移していた株式市場ですが、2022年に入り世界的に金融政策が緩和から引き締めへと転換され、価格水準を切り下げています。日経平均株価も昨年は2万7,000円から3万円近辺のレンジでの推移が続いていましたが、先月1月27日には2万6,000円台前半まで水準を切り下げ、不安定な値動きとなっています。2月に入ってからはロシアによるウクライナへの侵攻への懸念が高まり、市場は更なる変動にさらされています。今回はウクライナ情勢について状況を整理し、今後のマーケットとの向き合い方について予習して行きましょう。※本記事は2022年2月21日執筆時点の情報をもとに制作しています。
ビジネス波乱の幕開けの2022年相場！国内外の重要イベントを予習して相場の動きに備えよう
オミクロン株感染拡大、東証再編、参院選、FRBによる金融引き締め、北京冬季オリンピック…
新型コロナ禍が2年目となった2021年の相場は、日経平均株価がバブル期以来の30,000円台回復、米国を代表する株価指数のS&P500が年間の過去最高値更新が70回を記録と、歴史的な1年となりました。2022年の相場は開始してまだ1ヶ月足らずではあるものの、原油高を背景とする世界的なインフレ懸念や、米国の金利上昇などを背景に、年初から上下に大きく動く荒い値動きとなっています。今年の世界経済・株式市場を見ていくにあたり、注目すべき点はどこにあるでしょうか？新型コロナ、国内、海外の観点からそれぞれ見ていきましょう。
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