アセットマネジメントOne 執筆班投資のヒントをお届けします
あっぱれFRB、政策変更を波乱なく市場に浸透させたその手腕
スタンス変更は各国にも波及する？
米政治の混乱や企業業績などの懸念材料はあるものの、日米の株価は昨年10～12月期とは異なり、落ち着きを取り戻しています。今回はこの背景、特に米連邦準備理事会（FRB）の政策変更について、お話しします。
ビジネス戻りが鈍い日本株と109円台の為替レートの謎を読み解く
今後は期末要因に注意
今年に入り、NYダウ平均（米国株）は5%超上昇していますが、一方で日経平均株価（日本株）の上昇は約3%に留まっています。また、為替（ドル／円）も110円台を目前にして、109円台での足踏みが続いています（執筆時点）。日本株の戻りが鈍い理由としては、円高による業績悪化懸念があると考えています。為替を決定する要因にはさまざまなものがありますが、今回は私が重視している4つの考え方をご紹介しながら、為替の現状について解説したいと思います。
ビジネス景気循環から考える米国景気の現在地
景気拡大期の割合は何％？
2019年初の米株式市場は、大荒れの展開となりました。NYダウ平均については、アップルの売上減少懸念で大幅下落となった後、雇用統計の好調な結果を受け、大幅上昇となりました。株式市場が、色々な材料に敏感に一喜一憂していることが分かります。そこで、冷静な判断をするため、今回は一歩身を引いて、長期的な視点で景気循環から米国景気を考えたいと思います。
ビジネス日経平均の大幅下落、2019年は世界的な株安に進むのか
世界同時株安？
日経平均株価は2万円を割り込み、株価は調整色を強めています。それでは、代表的な先進国、新興国の株式市場はどうなっているのでしょうか？
ビジネス市場に忍び寄る景気後退懸念は本物か？
市場不安心理との戦い
米国の株式市場は先週末にも大きく下落しました。現在、株式市場を巡る様々な悪材料が取りざたされています。これらの悪材料の背景にあって、市場の不安心理を増幅させている要因は、米国の景気後退懸念（リセッション入り懸念）であると思われます。では、本当に景気は後退する局面に来ているのでしょうか。現在悪材料の1つとされている米国金利をベースに考えてみましょう。
ビジネス企業中間決算で見る、日本企業の業績は本当に悪いのか？
業績懸念を考える
わが国の2018年7～9月期決算の決算発表を受けて、2019年3月期の業績に対して不安を持つ方も増えているようです。今回は、わが国企業の業績を整理したいと考えます。
ビジネス海外投資家が先物大幅売り越し、その意味するものは？
投資家別売買動向から考える
今週に入り、米アップルiPhoneの販売減速懸念などから、株式市場が下落しています。10月上旬からの下落局面を経て、投資家心理は不安定化しているため、悪材料に敏感に反応したものと思われます。今回は、投資家別売買動向を見ながら、わが国株式市場の現状について考えてみます。
ビジネス不安定な株式市場はいつまで？反転時期をこう読む！
まずは落ち着こう
前回の筆者記事（10月19日付「株式市場の下落は、一過性のものなのか 」）では、本年1～3月の下落局面と同じように 、今回の株式市場の不安定化局面も一過性のものであり、年単位の下落に入るというようなトレンド転換にはならないという見方をお伝えしました。その理由としては、景気・企業業績自体の腰折れを現時点では想定していないことです。今回の記事では、もう少し、現在の不安定な状況を確認したいと考えます。
ビジネス株式市場の下落は、一過性のものなのか
株安を受けて下落要因を整理
10月10日の米国株下落を引き金として、世界の株式市場は不安定な状況に陥っています。今回は、この下落局面が一過性のものであるか否かについて考えます。
ビジネス日経平均株価の上昇は､この先もまだ見込めるのか
2万4000円をめぐる攻防
日経平均株価が膠着状態を抜け出し、一時2万4,000円超の水準まで上昇しました。そこで今回は、これから先も今以上の水準に上昇するかについて、私の見解を述べさせていただきます。
ビジネスわが国において、本当にインフレは失われたのか？
物価安定目標2％は達成できない？
私たちの暮らしや経済、投資環境に大きな影響を与える物価。前回に引き続き今回も、わが国でインフレが起こる可能性について考えてみたいと思います。（前回：わが国において、インフレは失われたのか）
ビジネスわが国において､インフレは失われたのか
物価安定目標2％は達成できない？
トルコの8月の消費者物価指数は前年同月比+17.9％に達し、現地の人々の暮らしに大きな影響を与えています。私たちの暮らしや経済投資環境に大きな影響を与える物価。今回は、わが国の物価動向について考えたいと思います。
ビジネス個人投資家こそ知っておきたい｢トルコ･リラ急落｣の意味
新興国投資で一番留意することは？
各種メディアで報道されている通り、トルコ・リラが急落しました。今回は、現在トルコが見舞われている状況を解説したうえで、新興国投資において一番留意していただきたいと考えていることをご説明します。
ビジネス明日発表｢GDP｣が金融市場に与える影響を先読みする
持ち直しが期待できるのか？
8月10日には、重要な統計であるわが国の4～6月期の国内総生産（GDP）が内閣府から発表される予定です。今回は、経済を把握するうえで私が重要と考えること、GDP統計の意味、そして8月10日に発表されるGDPが市場に与える影響について、お話しできればと考えます。
ビジネスダイエットを例に読み解く､日銀｢観測報道｣の深層
今後の金融政策を大胆予測
7月30～31日に行われる日本銀行の金融政策決定会合（以下、会合）で「現在の金融緩和政策が修正される」という観測報道があり、金融市場は大きく変動しました。会合は来週に迫っており、採用される政策の内容いかんによっては、大きな影響を市場に与えかねません。そこで今回は、7月会合での決定内容などについて、私なりの予測をお話しできればと考えます。
ビジネス日本株市場への強気シナリオを維持する“3つの根拠”
2018年後半の投資戦略
本日からMarket Plusの執筆に参加させていただく、アセットマネジメントOneの柏原延行です。どうぞ、よろしくお願いします。私は昨年末時点で、（1）2018年には「適温経済・相場」は終焉を迎え、これを悪材料として比較的早い時期にわが国株式市場は安値を取る。そして、その後に、（2）適温経済・相場は終焉を迎えるものの2017年よりも投資環境は改善し、わが国の株式市場は一般的な想定以上に上昇する、と予想していました。7月10日に米国が新たに2,000億ドル（約22兆円）に相当する品目への制裁関税の追加措置案を公表したことなどを受けて、貿易・知財をめぐる米中の対立、いわゆる貿易戦争が一段と激しくなるとの論調が、各種メディアでは目立つように思われます。しかし私は、年後半に向けて、わが国の株式市場が上昇するという見方は変更していません。今回は、この予想の理由をご説明したいと考えます。
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