著者一覧

山本ゆりえ

不動産投資ライター

ライター・編集者・不動産投資家。主に不動産投資が得意。大家兼ライターで、これまで関わった書籍は100冊を超える。

中川淳一郎

ネットニュース編集者

1973年東京都立川市出身。1997年博報堂入社、CC局（現・PR戦略局）に配属される。2001年退社、無職→ライターになり、その後雑誌『テレビブロス』のフリー編集者に。2006年から複数のウェブメディア、ニュースサイトの編集に携わる。物欲がほとんどなく、飲み代は多いためエンゲル係数がやたらと高い。見栄を張ることは無駄だと考え、他人からどう見られるかもあまり気にしていない。

石井彰男

会計事務所ロイズ会計 代表

不動産投資歴17年の税理士大家さん。「成功する大家さん塾 」主宰。 経営コンサルティング会社で働きながら不動産投資をはじめ、たった6年で、ゼロから年間キャッシュフロー2000万円を達成。不動産投資の開始当初、不動産に無知な近所の税理士に申告業務を頼んでしまい、多額の税金を支払うことになった苦い経験から、自分で税理士を取得した、業界では異色の経歴を持つ税理士大家。17年間の大家経験と資産運用のプロであることを活かした、キャッシュを残すための独自のノウハウは、業界でも注目されている。

佐藤篤司

モータージャーナリスト

日本自動車ジャーナリスト協会会員。４輪はもちろん２輪に至る“車のある生活をいかにして楽しむか？”をメインテーマに、新車試乗による性能や実用性、そして先進テクノロジーの分析、さらには交通問題やファッション性など、幅広く提案する。週刊誌、ライフスタイル誌、夕刊紙、そしてＷｅｂ等々、一般誌を中心に企画構成、執筆を行っている。著書に「クルマ界　歴史の証人」（講談社）。

瀧澤信秋

ホテル評論家

ホテル評論家 旅行作家。一般社団法人日本旅行作家協会正会員、財団法人宿泊施設活性化機構理事、一般社団法人宿泊施設関連協会アドバイザリーボード。日本を代表するホテル評論家として、利用者目線やコストパフォーマンスを重視する取材を徹底。その忌憚なきホテル評論には定評がある。評論対象は宿泊施設が提供するサービスという視座から、ラグジュアリーホテル･デラックスホテルをはじめ、ビジネスホテル、簡易宿所(カプセルホテル･ゲストハウス･簡易宿泊所)、レジャーホテルなど多業態に渡る。フィールドは、ホテルステイからホテルグルメ、ホテルにまつわる社会問題までと幅広い。旅行作家としても旅のエッセイなど多数発表、ファンも多い。2014年は365日毎日異なるホテルへチェックインし続ける365日365ホテルを実践し372ホテルへチェックイン。著書に「365日365ホテル」(マガジンハウス)、「最強のホテル100」（イースト・プレス）、「辛口評論家、星野リゾートへ泊まってみた」（光文社新書）などがある。

坂本慎太郎

株式評論家

2002年から6年間証券会社のディーラーとして株式と先物の売買を経験。2008年から株式会社かんぽ生命保険に転じ、債券や株式のファンドマネージャーや運用計画の策定等の運用業務に携わる。かんぽ生命退職後、個人投資家育成のため、中級者の個人トレーダーのスキルの穴埋めを目的としたこころトレード研究所を運営。日本株を中心に短期は板読み、中長期はマクロ経済の方向感を押さえつつ、業績や資金動向等の需給に重きを置いた運用を行っている。 株式以外には債券、不動産、太陽光発電所等、様々な投資を行っている。

高伊茂

ファイナンシャルプランナー

高伊FP社労士事務所代表、ファイナンシャルプランナー（CFP®）、社会保険労務士、NPO法人 ら･し･さ 理事・終活アドバイザー、一般社団法人話力総合研究所 理事、一般財団法人ゆうちょ財団 金融教育支援員。 2002年に「お客様の隣で一緒に考える相談相手」および「年中無休の精神」をモットーに、中立な立場のFPとして独立。2003年４月から社会保険労務士を開業するとともに帝京大学非常勤講師を務め“終身現役”を目指している。 人生を豊かにするアドバイザーとして、北海道から九州まで国内各地で、ライフプラン・セミナー、年金、相続、信託、終活（エンディングノート）などの講師、執筆・監修を手がけている。著書に『定年を楽園にする仕事とお金の話』（ぱる出版）ほか。

高山正寛

ITS Evangelist（カーナビ伝道師）、カーコメンテーター

1959年生まれリクルートで中古車情報誌「カーセンサー」の新車＆カーAV記事を創刊直後から20年以上にわたり編集担当した後フリーランスへ。ITSや先進技術、そしてカーナビ伝道師として純正/市販/スマホアプリなどを日々テストし布教(普及)活動を続ける。AJAJ(日本自動車ジャーナリスト協会)会員/20-21日本カー・オブ・ザ・イヤー選考委員。

宮里惠子

ファイナンシャルプランナー

「子どもにかけるお金を考える会」メンバー。１級FP技能士、消費生活アドバイザー。多重債務者の家計相談の経験から特に若年者層のライフプランと金銭教育が大切と感じ、セミナーや執筆活動に力を入れている。著書は「子どもにかけるお金の本（共著）」（主婦の友社）、「マンガでわかるアラフォー子育て（監修）」（主婦の友社）「50歳からのハッピーリタイア準備（共著）」（技術評論社）など。

天野馨南子

ニッセイ基礎研究所 生活研究部 人口動態シニアリサーチャー

東京大学経済学部卒。日本証券アナリスト協会検定会員。1995年日本生命保険相互会社入社、1999年から同社シンクタンクに出向。専門分野は少子化対策・女性活躍推進。厚生労働省育児休業法関連調査等を経て結婚・出産。1児の母。学際的な研究をモットーとし、くらしに必要な「正確な知識」を広めるための執筆・講演活動の傍ら、内閣府少子化対策関連有識者委員、地方自治体・法人会等の少子化対策・結婚支援データ活用アドバイザー等を務める。

鈴木紗耶香

編集者／ライター

旅行雑誌、書籍編集者を経て、2013年フリーに。旅、民俗、民藝、エスニック料理、宗教、宗教美術、福祉、メンタルヘルスなどが主な関心ごと。

本多宏行

テックマークジャパン　クレームチームチーフ

大手自動車ディーラーでメカニックを経験した後、1999年にテックマークへ入社し延長保証サービスに伴なう修理精査を担当。自動車の修理精査から始め、2000年頃から家電やPC、ガス製品（ガス給湯器、ガスコンロなど）、住宅設備（電気温水器、換気扇、浴室乾燥機、温水洗浄便座など）に係る精査業務を行う。幅広い家電製品の専門知識が必要となる「総合家電エンジニア」資格を取得し、現在も活躍中。

有井太郎

フリーライター

教育系企業の営業職を経てライターに転職。「R25」や「JBpress」などで、ビジネス・経済系の記事を中心に幅広く執筆。企業のオウンドメディアやブランディング記事も手がける。

森上教育研究所

教育コンサルタント

■森上　展安（もりがみ　のぶやす）1953年生まれ。早稲田大学法学部卒業。東京第一法律事務所勤務を経て都内で学習塾「ぶＱ」を経営後、88年に（株）森上教育研究所を設立した。中学受験、中高一貫の中等教育分野を対象とする調査・コンサルティング、講演、執筆等を行う。 ■高橋真実 1963年生まれ。慶應義塾大学文学部卒業後、自動車関連メーカー、外資系コンサルティング会社を経て独立。マーケティング、学校広報・改革のコンサルタントとして活動中。私立中高一貫校に通う高３女子の母。森上教育研究所アソシエイト。森上教育研究所 http://www.morigami.co.jp/

広之内友輝

不動産投資家

脱サラ後、事業で7000万円もの失敗を犯すも、不動産業で復活。10年余りで、家賃収入1億3千万円、総投資額約12億円、保有物件約330戸を達成。「ガラボロ投資」という言葉を作った、築古不動産投資法のファシリテーター。YouTubeにて延べ300万回以上の再生数を誇る「不動産系YouTuber」でもある。J-WAVEや『円SPA!』、マイナビ『家主ナビ』、『全国賃貸業界新聞』など、メディア掲載多数。『サラリーマン1億円倶楽部』代表世話人。

黒田尚子

ファイナンシャルプランナー、消費生活専門相談員資格、CNJ認定乳がん体験者コーディネーター

黒田尚子FPオフィス代表。FPとしてのキャリアは20年以上。「夢をカタチに」をモットーにお客さまのライフプラン実現のためのアドバイスを行う。2009年末に乳がん告知を受け、自らの体験から、がんなど病気に対する経済的備えの重要性を訴える活動を行うほか、老後・介護・消費者問題にも注力。著書に「がんとお金の本」、「がんとわたしノート」（Bkc)、「がんとお金の真実（リアル）」（セールス手帖社）、「50代からのお金のはなし」(プレジデント社）、「入院・介護「はじめて」ガイド」（主婦の友社）（共同監修）など。

中山富雄

国立がん研究センター部長

1964年生まれ。大阪大学医学部卒。大阪府立成人病センター調査部疫学課課長、大阪国際がんセンター疫学統計部部長を経て、2018年から国立がん研究センター社会と健康研究センター検診研究部部長。NHK｢クローズアップ現代｣｢きょうの健康｣、CBCテレビ｢ゲンキの時間｣など多数のTV番組を通じて、がん予防、検診という難しい情報をわかりやすく伝えることに情熱を傾けている。

古賀 敏幹

リクルートキャリア　事業推進室　「サンカク」責任者

東京工業大学大学院卒業後、大手電機メーカーにソフトウェアエンジニアとして入社。新規事業開発を担当後、「サンカク」が立ち上がったタイミングでリクルートキャリアに転職、サンカクのプロダクトおよび事業開発を担当。「社会人のインターンシップ」「ふるさと副業」の立ち上げなど、社会人の社外活動を支援することを主軸に、企業の経営支援や採用ブランディングの支援を行っている。