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日経平均がバブル崩壊後の高値更新！ 急上昇の要因は【新NISA】？
海外投資家が気にしていること
能登半島地震、羽田空港での航空機衝突事故と波乱の幕開けとなった2024年。ところが株式相場はそうした重苦しい雰囲気を吹き飛ばすような年初からの急上昇を演じました。日経平均は次々と大台替わりを果たし、ついに3万7000円の大台に迫る場面もありました。もちろんバブル崩壊後の高値更新です。ここまでの強い相場を誰がいったい想像したでしょうか。
ビジネス広木 隆
「いまだに新NISAが分からない…」超初心者の方向け【新NISA】解説
新NISAは「空き箱」のようなもの
2024年のお金のニュースといえば、新NISAがスタートしたことでしょう。旧NISAから、自由度や投資できる金額がバージョンアップして、より使いやすい制度になりました。しかし、「新NISA、いまいちよくわからない…」という人も多いのでは？そこで、超初心者の方に向けて、新NISAについて改めてお伝えします。
ビジネス西山美紀
米国市場のいいとこ取り！2大人気の米国高配当ETF【SPYD】と【VYM】の魅力とは？
今年に入り日本株も好調
今年に入り日本株の強さが際立っています。1月23日、日経平均株価は一時36,984円を付け37,000円を目前にしました。また1月18日に発表された部門別売買状況によると海外投資家は現物株を2週連続で買い越しました。買い越し金額は9,557億円で現物と先物を合算すると１兆4,439億円です。これは昨年6月第1週（9,854億2,493万円）以来、約9カ月ぶりの規模となりました。これに対して個人投資家は１兆695億円の売り越しで約10年超ぶりの額でした。このような状況の中、1月23日の日経ダブルインバース（日々の騰落率を日経平均株価の騰落率のマイナス2倍として計算された指数）は一時169円の年初来安値を付けました。
ビジネスたけぞう
米国選挙やウクライナ侵略の影響は？2024年「世界の10大リスク」とは？金融アナリストが解説
米調査会社ユーラシア・グループのレポートから
2024年、どのようなリスクを押さえておくべきかご存知ですか？相場を取り巻くリスク、環境を紐解くだけでなく、ご家族でも話のテーマにしていただくと学びになるのが、米国の調査会社ユーラシア・グループが毎年発表している、「世界の10大リスク」です。今年は1月8日に発表されました。まずは、今年の世界の10大リスクをチェックしていきましょう。
ビジネス三井 智映子
不正のニュースでそっぽを向かれた中古車業界、優等生銘柄「ネクステージ」の決算はどうだったか
長期にわたって株価は上昇トレンドだったが…
この連載の初回で優等生銘柄として紹介した中古車販売のネクステージ。2023年は中古車業界で衝撃的な不正のニュースが流れ、業界全体が消費者からも投資家からもそっぽを向かれました。当社においても、「厳しい販売件数のノルマを達成するために保険の不正請求を行なっていた」などの報道がなされ、今までの優良企業のイメージが一気に崩れ去りました。実際は、個人的な社員の不適切な行動であり、その都度、該当社員には処罰を与える処置をとっており、企業全体の風土ではなかったことが判明しました。それでも傷ついた信頼を取り戻すのはなかなか大変です。参考記事：好決算なのに売られる理由—数字オンチでもわかる、決算で見るべきポイントとは？
ビジネス藤川 里絵
投資信託は「複利効果」に過大な期待をしない方が無難、複利と再投資について考える
金利のしくみ⑥
よく投資信託で「複利効果」という言葉が出てきます。しかし、一方で個別ファンドの目論見書などを見ると「再投資コース」という言葉も出てきたりして、何が違うのかよく分からないという方もいらっしゃるでしょう。両者は似て非なるものです。その点について解説します。参考記事：「複利効果」とは何か？ 単利と複利の違いを構造的に理解してみよう
ビジネス鈴木雅光
オルカンの次にくるのは【インド株】？今年度GDP7.3％増の予想も…そのポテンシャルとは
投資できるETFや投資信託も紹介
2024年1月から新NISAがスタートしました。1月5日から12日までの1週間で日経平均株価は2200円も上昇し、率にしてプラス6.59%です。株価は3万5,577円となりました。翌明けの15日には一時3万6,000円を超え、33年11ヶ月（1990年2月以来）ぶりの高値でニュースなどで話題となりました。また、17日には一時3万6,239円をつける場面もありましたが上海上場の日本株ETFが一時売買停止になり急落しました。連日高騰する日本株ETFの売買が加熱し過ぎたことが要因でした。
ビジネス新NISAでも熱い注目！成長目覚ましい【グローバルサウス】への投資の魅力とリスクとは？
中でも注目はインド株！
今回は新NISAでの長期的な視点でも注目されている新興国への投資についてお伝えします。成長中の国への投資には、多くの可能性があります。特に“グローバルサウス”と呼ばれる国々、例えばインドのような新興国に焦点を当てて、その魅力を詳しく説明しましょう。
ビジネスコロナのダメージを引きずるフィットネスジム、そのなかでも「女性だけ」のカーブスが好調なのはなぜ？
女性だけに振り切る戦略勝ちか
年末年始の帰省中、80歳手前の母が、連日「カーブス」に通っていました。カーブスは「女性だけの30分フィットネス」と明確なコンセプトを持つスポーツジムで、わたしの母はもうかれこれ10年近く通っています。さすがにコロナ中はお休みしていましたが、今は再開してふたたび日々の習慣となっているようです。2024年の注目投資テーマとして、フィットネスジムを挙げている市場関係者がいました。リオープン銘柄としては、まず飲食、小売、エンタメなどが先陣を切りましたが、それらのセクターはやや一服し、ここからはフィットネスジムが追い上げてくるとの予想です。たしかに、コロナ中に蓄えた脂肪をそろそろなんとかしたいとジム通いを再開する人は周りでもちらほら。かくいうわたしも、コロナ前に通っていたゴルフスクールを再開したばかり。身体を鍛えたい、運動したいモードの大人は確実に増えていますね。
ビジネス新NISAで人気を二分する【オルカン】VS【S＆P500】の特徴をわかりやすく解説！
一番の違いは構成銘柄数
新NISAが始まり最新の動向を調べてみると、松井証券においては、1月9日時点での投資信託・月次1位はeMAXIS Slim全世界株式（オール･カントリー）でした。2位はeMAXIS Slim米国株式（S&P500）です。いずれも外国株式型の投資信託で人気を二分しています。
ビジネス「確定申告シーズン」が楽になる！ 1月のうちにやっておきたい3つの準備
1年間のお金の使い方をイメージすることも大切
2月半ばからは確定申告シーズンです。3月の年度末も近くなってバタバタするもの。そこで、時間のある1月のうちに、確定申告のおおまかな準備をしておくのがおすすめです。以下に3つの準備をお伝えします。
ビジネス1月権利確定の【配当利回り】ランキング、トップ5と高利回りJ-REITを紹介
不動産関連企業が好調
1月12日の日経平均株価は、前日比527円25銭高の3万5577円11銭と5営業日続伸し、4日連続でバブル景気以来の最高値を更新しました。1月第1週の主体別売買動向では、海外投資家が2週ぶりに買い越しとなる一方で個人は4週連続の売り越しとなっています。海外勢の資金が日本株に入っており、新NISAもスタートし、日本株に注目されている方も多いようです。
ビジネス「受け取り」を工夫しないと損をする可能性も…新NISAとiDeCoの出口戦略
損をしない出口戦略とは
2024年から始まった「新NISA」は、売却益、配当金、分配金にかかる税金がゼロになる制度です。この非課税期間は一生涯続きます。旧NISAと比較し、投資金額も大幅拡大し、最大で年間360万円投資が可能（ただし、1人あたり生涯投資枠は1800万円）。売却して空いた枠は翌年に復活し、再利用できるようになります。つみたてNISAを踏襲する「つみたて投資枠」と、一般NISAを踏襲する「成長投資枠」は併用が可能であり、活用の自由度が広がりました。投資の税制優遇制度には「iDeCo」もありますが、NISAと同様、運用中の利益にかかる税金がゼロになることに加え、掛金が全額所得控除になるため、所得税・住民税の負担を抑えられる特徴があります。ただし、iDeCoは出口である「受け取り」を工夫しないと、税金で損をする仕組みに注意です。新NISAの出口戦略も考えておかないと資産寿命を短くしかねません。今回は新NISAとiDeCoの出口戦略を一緒に考えていきます。
ビジネス頼藤太希
「複利効果」とは何か？ 単利と複利の違いを構造的に理解してみよう
複利効果の正体
よく「複利効果」という言葉を目にすると思います。なぜこのような効果が生じるのかを、単利との違いは何なのか、などについて解説します。
ビジネス過去最高売上、最高利益を更新予想のアダストリア、それでも「いま株を買うのは難しい」のはなぜ？
12月の月次売上に注目
株式市場では、2月決算銘柄の第３四半期決算発表が続々と行われております。2月は飲食、ドラッグストア、アパレルなど消費者として売れ行きなどを実感しやすい銘柄が多いため、日々の肌感と業績が一致しているかどうかの確認作業にもなります。年度の終盤である第３四半期決算は、良くても悪くても株価はすでに織り込み済みのことが多く、そこから株価が急騰することはあまりありません。投資家の意識は、その先の新年度の業績がどうなるかに向かっていますので、足元の業績への評価がダイレクトに株価に反映しなくなります。そんな事情もあって、第３四半期決算後に株を買うのは難しいのですが、期初から継続的に業績がよく、今後も持続しそうな期待が持てるのに、決算後に株価が下落した場合は、そこが買いチャンスとなることもあります。
ビジネス知っておきたい日銀の「ゼロ金利政策」、解除されるとどんな影響がでる？
経営者にも影響大
最近になって「日銀のゼロ金利解除が近付いている」といったようなニュースを目にしたことはありませんか？ もしくは、「これから金利が上がるかもしれない」などの内容かもしれません。たしかに、最近になって「金融政策の転換」や「金融緩和政策の出口」についての報道や記事が多く出るようになりました。実は、これらはすべて同じ出来事の内容を表したものです。「ゼロ金利解除」は、みなさんの生活にも大きく関わってくることです。今回は、日銀によるゼロ金利解除や金融政策について、「今さら聞けない」「自分で調べてもよくわからない」という方々のために、わかりやすく解説していきたいと思います。
ビジネス新井奈央
34歳以下の単身世帯の平均年収、投資額はどのくらい？ データで見る若年男女の家計の特徴
最も優先すべきお金の使い道とは
2024年いよいよ新NISAがスタートし、これまでにないほどに資産運用への関心も高まっています。今回は総務省の家計調査を見ながら、特に若年層の資産形成について考えてみたいと思います。
ビジネス山中 伸枝
“辰年”は波乱含みの年？過去の例と今年の注目イベントから今年の株式市場を予測する
過去の辰年にはバブル絶頂期も
2024年がスタートしました。元日に石川県を震源とした震度7の地震が発生しました。被害に遭われた方々には、心よりお見舞いを申し上げると共に1日も早い復旧を願っております。
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